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いよいよ 10 月からの消費税増税が身近になってきました。その中で「キャッシュレス決済」という言葉が頻繁に露出しています。そこで、もう一度よく整理してみたいと思います。

自分のことで恐縮ですが、昨年からキャッシュレス化を念願にいろいろと実施してみました。最初にやったのは①交通系電子マネーの「 toica 」の保有です。主に、 JR の利用（切符の購入）で使いましたが、最近はコンビニ、イオンなどで利用も可能ですし、コンビニでも現金のチャージが可能になっています。同じ、プリペード式の「楽天 Edy 」もちょっとの期間を利用しました、②デビッドカードが使えるソニー銀行 WALLET の開設（入出金がコンビニでできるので重宝しました、最初は ATM で現金を入出金していましたが、しばらくして、即口座から引き落としができる付帯機能である「デビッド」を利用をするようにしました）、③キャッシュレス決済はできることになりましたが、現金同様の ポイント獲得 のためには、有利な「楽天クレジットカード」を保有しました。さらなるポイント獲得のために「楽天銀行」に口座を開設。しばらくほとんど「楽天カード」でのクレジット決済でしたが、ポイント獲得にもっと有利な「楽天ゴールドカード」に切り替えました。年会費は 2,160 円かかりますが、 ETC カード年会費 540 円無料、ポイント最大 5 倍などのメリットがあります。

いろいろと試行錯誤してきましたが、現在は楽天ゴールドカード（ VISA ）ですすべての購入をクレジット決済 ( キャッシュレス決済 ) しています。これだけあれば、楽天市場での購入や店独自のポイント制度を実施している店でも楽天ゴールドカードで決済しています。やはり、ポイントの貯まり方が違います。

以下は「「キャッシュレス決済」について、わかりやすくまとめられている FINANCIAL FIELD 編集部」さんの記事紹介です。

FINANCIAL FIELD 編集
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190826-00010002-ffield-life&p=2

＜キャッシュレス決済とは＞

キャッシュレス決済とは、現金（硬貨・紙幣）で払わないことです。

支払いを現金ではない方法をみてみますと、いくつかあります。

１） 以前からある「クレジットカード」
２） 支払った時に、銀行口座から引き落とされる「デビットカード」
３） 金額分をチャージして、そこから支払う「電子マネー」。具体的には公共交通機関の乗り降りでおなじみの交通系 Suica ・ toica や、おサイフケータイの iD 、スマートフォンを使い端末で読み取ることで支払える QR コードなどがあります。

特徴としては、「クレジットカード」は後払い、「デビットカード」は即時払い、「電子マネー」は入金しておくわけですから前払いである点です。いずれも、ネットで購入履歴を確認することができるので、現金支払いのようにレシートを写すという作業は必要ありません。

複数の手段を持っていることで、「高額決済であれば高いセキュリティが確保されたサインや暗証方式、低額決済であればサイン不要のタッチ式」（経済産業省 HP より）というように、場面に応じて使い分けることができます。

【ポイント 1 】決済（支払い）のタイミングは、「前払い」「即時払い」「後払い」がある。

【ポイント 2 】支払い経路（インターフェース）は、非接触 IC （ Suica 、 nanaco 、楽天 Edy など）、接触 IC （ IC チップつきクレジットカードなど）、 QR コード（ PayPay 、 LINEPay 、楽天ペイなど）、バーコード (d 払い、 FamiPay など ) などがある。

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（出典：「キャッシュレス男子 ! 」）


＜ スマホがないと使えないサービスも（スマホ決済）＞

前述した支払い経路には、 QR コード、バーコードなどといった、スマホがなければ利用できないサービスもあります。スマホにアプリをダウンロードして、そこに表示される QR コードやバーコードなどを店頭で専用端末にかざして支払います。

アプリは新たに登場したものが多く、現在、激しい顧客獲得競争の最中なので、割引があったり、ポイント還元があったり、お得な特典があるものもあります。ただし、こういった特典は内容変更が多いのも特徴。ぜひ、最新の情報を確認したうえでご利用ください。

＜消費税率 10 ％への引き上げとキャッシュレス決済の関係＞

いよいよ今年 10 月に迫った消費税率 10 ％への引き上げ。経済産業省のキャッシュレス・消費者還元事業では、増税分、またはそれ以上の金額を還元することで、消費者の購買意欲を損なわないようにしよう、という施策が発表されました。

平たく言えば、消費税率が上がっても、ポイントを還元することで、実質の増税負担分を減らしましょう、そして増税によって売り上げが下がることから中小・小規模事業者を守りましょう、ということです。下記の期間、キャッシュレス決済で支払われた場合に限り、ポイントで還元します、という内容です。

＜経済産業省のキャッシュレス・消費者還元事業＞

『消費者還元対象期間： 2019 年 10 月～ 2020 年 6 月（ 9 ヶ月間）

対象決済手段：クレジットカード、デビットカード、電子マネー、 QR コードなど電子的に繰り返し利用できる決済手段』（経済産業省 HP より）
7 月 31 日現在で、この事業への加盟店登録申請数が約 24 万件となったことが記載されています。
増税後、この キャッシュレス・消費者還元事業に加盟しているお店 で、キャッシュレス決済して、 2 ％または 5 ％分をポイントで還元してもらいましょう。

出典：経済産業省　キャッシュレスとは
出典：経済産業省　キャッシュレス・消費者還元事業
執筆者： FINANCIAL FIELD 編集部

～あとがき～

世の中のサービスや法律改正などについては、こちらから情報を求めて準備していないと「メリット」が享受できないことが多いですね。要するに「知らないと損」ということが結構あります。 10 月からの消費税導入に基づく「消費者還元事業」もその通りで、キャッシュレス決済でないとだめで、そのためにはキャッシュレス決済のカード等を持つことが必要になってきます。せっかく購入しても、「現金払い」では、ポイント還元がありませんので注意が必要ですね。
※消費者還元対象期間 2019 年 10 月～ 2020 年 6 月（ 9 ヶ月間）　以上