2020/04/29
テーマ： 新型コロナウイルス(10914)
カテゴリ： カテゴリ未分類
新型コロナウイルス対応のため、 自宅謹慎
テレワーク中です。
イヤイヤ始めたテレワークでしたが、日に2.5～3時間の通勤時間が無くなり、その分子供と過ごせるようになったのはメリットです。
その反面、ほとんど座りっぱなしで歩かなくなったので、エコノミー症候群とか、肥満・足腰の衰えが気になりますが。
僕と同様に、この騒動でテレワークを初めて経験した人も多いはずで、仕事のやりにくさがある一方、メリットも感じていると思います。仕事のやりにくさ（日本のハンコ文化も、テレワークには向かないですね）は、ルールとか環境整備とかで改善できる部分も多く、ひょっとするとこのままテレワークがある割合で一般化していくのかも知れません。
そうなると、生活のいろんな面で変化が出てきそうです。
通勤する人が減れば、電車・バスの混雑、道路の渋滞が改善されます。渋滞が減れば、トラック物流も効率的になるし、在宅者が増えれば宅配便の再配達率も下がる＝ヤマトのトラックが何度もやってくることが減り、その面でも交通量の減少につながります。
道路の交通量が減るということは、CO2の排出も減ります。電車の本数や編成車両数が減っても同様です。
影響はメリットばかりではありません。
仕事そのものでも、同じ職場に机を並べることで生まれてくる仲間意識も減退するでしょうし、困ったときの相談相手がいないことによりメンタル疾患のが増えるかもしれません。様子のおかしさに誰も気づけなくなってしまう恐れもある。
先ほどメリットに挙げたCO2排出量の減少も、少人数であれ出社して仕事をする人がいるオフィスは従来通りに空調設備の稼働が必要になるのに加え、在宅勤務者は家庭でも空調のために電気を使うことになるので、実際のところCO"排出量は変わらないのかもしれない。
さらに、もっと大きな変化も懸念されます。
アメリカ合衆国は、日本の何倍もの感染者が出て、経済がマヒしそうな状況です。いったんは制限した経済活動を再開させようとする動きもあるようですが、それによるさらなる感染の拡大も懸念されます。この状況が長く続くとアメリカの経済力はどんどん下がり、あっけなく中国に逆転されてしまうかもしれない。ただでさえ中国のGDPの伸びは勢いが盛ん。そのうえ今回のコロナウイルスでも、強硬的なロックダウンなどにより影響をを最小限に抑えることに成功し、全世界が経済活動を縮小している中、中国だけは活動を再開し、早くもコロナ前のレベルに戻りつつある。
アメリカの経済力が低下すると、必然的にアメリカの軍事力も低下する。相対的に中国は経済面・軍事力面・科学技術の面でも、プレゼンスを拡大。その先には、パクス・アメリカーナと呼ばれる「アメリカ合衆国の支配による平和な世界」の崩壊まで考えられる。
もしかすると、これが中国のシナリオなのか？
意図的にウイルスを世界に拡げ（初動の遅れの指摘もあるが、「遅れた」のではなく、意図的に「遅らせた」？ そうして、春節休暇による人民の移動を利用して、ウイルスを全世界に拡散させた？）、全世界を混乱に陥れ、その隙に世界の実権を掌握する。念願のアメリカにとって代わる立場、中華思想を完成させる。
中国はアメリカとの貿易戦争の真っ最中。しかも戦況は中国にとっては厳しい状況になっていた。
香港の民主化運動についても、世界の注目を集めること自体が問題。
さらに中国国内に目を向けると、急速に進む高齢化社会の問題もある。
こういった状況を、一気にひっくり返すため、人工的に開発されたウイルスを世界に拡散させた？
でも、アフター・コロナの世界が、コロナ以前とは違ったカタチになることは、十分考えられそうな気がしてならない・・・悪い話ばかりでもないと思うけど。
イヤイヤ始めたテレワークでしたが、日に2.5～3時間の通勤時間が無くなり、その分子供と過ごせるようになったのはメリットです。
その反面、ほとんど座りっぱなしで歩かなくなったので、エコノミー症候群とか、肥満・足腰の衰えが気になりますが。
僕と同様に、この騒動でテレワークを初めて経験した人も多いはずで、仕事のやりにくさがある一方、メリットも感じていると思います。仕事のやりにくさ（日本のハンコ文化も、テレワークには向かないですね）は、ルールとか環境整備とかで改善できる部分も多く、ひょっとするとこのままテレワークがある割合で一般化していくのかも知れません。
そうなると、生活のいろんな面で変化が出てきそうです。
通勤する人が減れば、電車・バスの混雑、道路の渋滞が改善されます。渋滞が減れば、トラック物流も効率的になるし、在宅者が増えれば宅配便の再配達率も下がる＝ヤマトのトラックが何度もやってくることが減り、その面でも交通量の減少につながります。
道路の交通量が減るということは、CO2の排出も減ります。電車の本数や編成車両数が減っても同様です。
影響はメリットばかりではありません。
仕事そのものでも、同じ職場に机を並べることで生まれてくる仲間意識も減退するでしょうし、困ったときの相談相手がいないことによりメンタル疾患のが増えるかもしれません。様子のおかしさに誰も気づけなくなってしまう恐れもある。
先ほどメリットに挙げたCO2排出量の減少も、少人数であれ出社して仕事をする人がいるオフィスは従来通りに空調設備の稼働が必要になるのに加え、在宅勤務者は家庭でも空調のために電気を使うことになるので、実際のところCO"排出量は変わらないのかもしれない。
さらに、もっと大きな変化も懸念されます。
アメリカ合衆国は、日本の何倍もの感染者が出て、経済がマヒしそうな状況です。いったんは制限した経済活動を再開させようとする動きもあるようですが、それによるさらなる感染の拡大も懸念されます。この状況が長く続くとアメリカの経済力はどんどん下がり、あっけなく中国に逆転されてしまうかもしれない。ただでさえ中国のGDPの伸びは勢いが盛ん。そのうえ今回のコロナウイルスでも、強硬的なロックダウンなどにより影響をを最小限に抑えることに成功し、全世界が経済活動を縮小している中、中国だけは活動を再開し、早くもコロナ前のレベルに戻りつつある。
アメリカの経済力が低下すると、必然的にアメリカの軍事力も低下する。相対的に中国は経済面・軍事力面・科学技術の面でも、プレゼンスを拡大。その先には、パクス・アメリカーナと呼ばれる「アメリカ合衆国の支配による平和な世界」の崩壊まで考えられる。
もしかすると、これが中国のシナリオなのか？
意図的にウイルスを世界に拡げ（初動の遅れの指摘もあるが、「遅れた」のではなく、意図的に「遅らせた」？ そうして、春節休暇による人民の移動を利用して、ウイルスを全世界に拡散させた？）、全世界を混乱に陥れ、その隙に世界の実権を掌握する。念願のアメリカにとって代わる立場、中華思想を完成させる。
中国はアメリカとの貿易戦争の真っ最中。しかも戦況は中国にとっては厳しい状況になっていた。
香港の民主化運動についても、世界の注目を集めること自体が問題。
さらに中国国内に目を向けると、急速に進む高齢化社会の問題もある。
こういった状況を、一気にひっくり返すため、人工的に開発されたウイルスを世界に拡散させた？
でも、アフター・コロナの世界が、コロナ以前とは違ったカタチになることは、十分考えられそうな気がしてならない・・・悪い話ばかりでもないと思うけど。
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