ナ チ ュ ー ル

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MFCA



MFCAとは

 マテリアルフロ-コスト会計(MFCA)は、 2000年にドイツから日本に紹介され、資源効率の向上とコストダウンの両立を図る新たな手法として期待されている環境管理会計の手法のひとつである。
 経済産業省が、1999 年度から2001 年度の3 年計画で、社団法人産業環境管理協会に委託し、同協会内に環境会計委員会を設置し、調査研究を進めてきた成果の報告を受けて「環境管理会計手法ワークブック」として取りまとめたものである。
***注  「環境管理会計手法ワークブック 」  平成14 年6 月    経済産業省


MFCAの特徴、導入メリット

 MFCAは、原価計算・分析の手法として、次の3つの特徴を持っている。

1. 正の製品コストと負の製品コストに分離
 計算:正の製品コスト:次工程に受け渡されたもののコスト、負の製品コスト:廃棄物やリサイクルされたもののコスト
2. 全工程を通したコスト計算:正の製品コストは、次工程では投入コストに含めて計算
3. 総合的なコスト計算:マテリアルコスト、エネルギーコスト、システムコスト(労務費、設備償却費、間接労務費など)、廃棄・リサイクルコストもすべて計算に含める

 歩留率や不良率、ライン停止率などは、従来から製造業の重要な管理指標として用いられているが、製品コスト全体にどのような影響を与えているかまで明確にしている企業は少ないのが実態である。
 MFCAではそれらの管理指標を、負の製品コストとしてロスとしてより明確にでき、製造品質向上や歩留向上、トラブル削減など、製造における生産性向上の取り組みを、より強力に行うことができる。


ヨーロッパにおける環境管理会計の第一人者であるM.ベネットとP.ジェイムズは、『グリーンボトムライン』(邦訳書『緑の利益』國部克彦監修、産業環境管理協会刊行)において、環境管理会計の目的を、「環境要因から影響を受ける意思決定プロセスに対して情報を提供し、支援すること」と規定し、具体的に以下のことに役立つと述べている。

1. 損益計算書や貸借対照表に環境関連活動が与える影響を明らかにする。
2. コスト削減や他の改善機会を明確にする。
3. 環境活動の優先順位を決定する。
4. 製品価格、製品ミックス、製品開発の決定を支援する。
5. 顧客価値を高める。
6. 将来を考慮した投資決定や長期的結果を伴う他の決定を支援する。
7. 持続可能な企業活動を支援する。

環境管理会計入門

環境管理会計入門

新たな規制をビジネスチャンスに変える環境経営戦略


新たな規制をビジネスチャンスに変える環境経営戦略

著者  市川芳明   発行所  中央法規出版

WEEE、RoHS、ELV、EuP、REACH等々…海外で進む環境規制を理解し先手を打つグローバリゼーション時代の環境経営のすすめ。

【目次】
環境のグローバリゼーションの動向/グローバル化時代の環境経営の課題/環境経営の成熟度モデル/環境経営システムの構築方法/化学物質管理基盤の構築/環境情報収集基盤の構築/環境適合設計基盤の構築/ELV/RoHS/WEEEなど製品化学物質環境規制への対応/EuPをはじめとする今後の製品環境規制への対応/グリーン調達の仕方とされ方/システムの投資効果/行政の役割への期待





マテリアルフローコスト会計

マテリアルフローコスト会計

環境管理会計の革新的手法
著者:中嶌道靖 /国部克彦 出版社:日本経済新聞社
本体価格 2,800円 (税込 2,940 円)


新しい経営管理手法として注目されるマテリアルフローコスト会計。その基本原理から効果的活用法、日本企業への導入の実際まで、やさしく具体的に解説した本邦初の実践的入門書。

【目次】
第1章 環境経営と会計の役割/第2章 環境管理会計の体系とマテリアルフローコスト会計/第3章 マテリアルフローコスト会計とは何か?/第4章 マテリアルフローモデルの構築/第5章 マテリアルフローコストの計算/第6章 マテリアルフローコスト情報の報告様式/第7章 日本企業のケーススタディ マテリアルフローコスト会計の導入による成果

國部教授には、いろいろお世話になりました。またわざわざ当工場までお越し願いありがとうございました。


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補足

原価管理会計

原価の定義

原価とは、特定の目的を達成するために発生した犠牲、あるいは発生するであろう犠牲を貨幣額で測定したものである。
【アメリカ会計学会】


原価計算制度において、原価とは、経営における一定の給付にかかわらて、把握された財貨または用役の消費を、貨幣価値的に表したものである。
【大蔵省企業会計審議会】


「原価性の基準」 の4要件

1.原価は、消費される経済価値でなければならない。
2.原価は、製品または用役について計算されなければならない。
3.原価は、企業の経営目的に関連したものでなければならない。
4.原価は、正常性をもっていなければならない。



「異常な状態で発生した経費は、原価ではない。」ということなる。

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