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小生は科学音痴であるから当たっていないかも知れない。
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米国では、重要なポストにあった人物が
「公的アドレス」ではなくて「個人的アドレス」での
通信をしていたことで咎められている。
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呆けの小生には、アドレスが公的であるか個人的であるかよりも
心配なのはどのような安全な通信手段を用いていたかではないか、
と思う。
小生にも、いまだに、自己宛偽メールアドレスがついて回る。
これは迷惑相談センターに訴えているが、
明らかに犯罪行為であるものの、
機能的な宿命で、
今のメールシステムでは
防御できない。
内容は偽造B-casカード販売、エロDVD販売通知などであるが、
本人発信でないから「迷惑メール」には分類されており、
送りつける意味もないメールに過ぎない。
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小生の言いたいことは、
アドレスは「公的」、「個人的」であろうとも
通信が公開・非公開で同じ扱いになるのではなかろうかである。
もちろん、公的認証があれば個人でも本人確認ができる。
★ ・ ★
安全なパソコンを使用し、ウイルスチェックを万全にして、
信用のおけるプロバイダーを使用し、
公的認証を使用して、暗号で送信する方式であるなどを
図っているか、ではないだろうか。
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米国では、政治的に重要な人物が、
個人アドレスを使用したことで問題になっている。
それほどに個人アドレス使用が問題ではなくて、
政治的に重要ポストの人間が使用する通信が
公的記録に残っていないと困るから、
届け出るべきであると言うことであろう。
★
「アドレスの届出」は勿論おこなうべきであるが、
公的機関からの通信はすべて集約される受発信システムをもつから、
全データは故意に消去しない限り、記録されているはずである。
公的機関内部の「割り当てアドレス」以外のアドレス使用は
特別にマークされており
誰が発信したものかは逐一、内部報告されているはずである。
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政府高官、知事などという重要ポストから発信された文章は
そのアドレスがなんであれ、
保存されていることには間違いはなかろう。
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小生の呆け頭には、米国で議論されていることは、
「アドレスが公的または個人的な問題」なのか、
「プロバイダーなどのメール・システム問題」なのかが、
どうも判らない。
国家的最重要問題というより
そこから離れた政争問題に見えるのは不思議である。
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全く、次元が違うが、銀行の支店に
メールで問い合わそうとしたが、
支店は代表電話番号が出ているだけである。
本店のメールは出ているから本店にメールしたら、支店から電話が入った。
「メールの内容は本部で逐一チェックされているから電話で勘弁して欲しい。
どうしてもなら、許可を取らないといけないから大変なのです。 」
このように、日本の企業、銀行などでもメールは完全にチェック体制が
できているのである。
米国ではもっとチェック体制は厳しいだろう。
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多分であるが、単に政争のネタにすぎない話
なのかも知れない。
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小生にはもっと単純な、自己宛偽メールという、
明らかに本人偽装通信という
通信事業妨害犯人を逮捕して欲しい。
通信内容は商品押売である。
・・・
メールでの連絡先も記載しているのであるから、
警察では「おとり捜査」に加えて貰えるだけで
操作が簡単にできるはずである。
迷惑相談センターには既に訴えてあるが
捜査は何処まで行っているのだろうか。
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呆けとのおつきあいが好きな面々
なのかも知れない。
誰でも彼でも送っているから
相手を選別できないのであろう。
相手が警察でも判らないかも知れない。
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既に過去に述べたが、
Biglobeでは自己宛ニセメールの有料振り分けシステムがある。
しかし、Gmailでは無料で迷惑メールに振り分けてくれる。
Gmailチームが本人でない先からのアドレスからの発信と見破り
迷惑メールに振り分けるのである。
本人の発信がないのに、本人からのメールだというのは
矛盾するからである。
なぜこんな簡単なことがメール通信でまかり通るのか
「頭のいい方達に良い方法を考えて貰いたい」ものである。
呆けのお願いである。
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