みなさん、こんにちは。

やっと大きな試験の一つ目が終了し、ブログを再開することができました。

一昨日、ヨハネの森を子供と一緒に見学に行きました。

予想どおりの学校で「ここしかない。」と決めました。

先生ともいろいろ楽しいお話ができました。

たとえば

●地球温暖化は白人の新しいビジネスである

●天皇は明治で傀儡に入れ替わっている

●アポロは月になど行っていない

●現在の世界の歴史はユダヤ人（カザール人）の歴史である

というような日本ではタブーとされている（しかし、世界では常識）ことも議論できる素晴らしい雰囲気でした。

幸いにして子供はよく受験勉強できるので、私立の進学校でも合格できるのですが、その代償としてひどいアトピーになっています。かなり無理しているのでしょう。もうこんなバカなことを止めさせたいと思います。本当の勉強は受験勉強にありません。その証拠に日本の大学は東大も含めて世界からの評価はかなり低いです。

さて、予測どおりオバマを大統領にして、汚れ仕事をさせるというロックフェラーの意志どおりにアメリカ、日本が動いています。

しかし、たった２兆円の給付金問題で大揺れになっているのに、その影でアメリカに１５兆円むしり取られたこと（名目はIMFへの援助）に対しては軽く報道されるだけで、国民の暴動もおきない不思議な国です。

（転載開始）

自殺を劇的に予防できる

家庭から銃器の一掃を

〔ボストン〕ハーバード大学（ボストン）公衆衛生学部医療政策管理学科のMatthew Miller准教授らは，自殺予防には精神疾患に対するケアだけでなく，銃器などの致死的な手段が容易に手に入らないような環境を整えることが重要で，こ うしたアプローチによって自殺を大幅に減らせるとの論評を New England Journal of Medicine （2008; 359: 989ー991）に発表した。

自殺の多くは衝動的

　最新の統計によると，自殺は40歳以下の米国人の死亡原因の第2位である。すべての年齢層において，自殺者の半数以上が銃器を使用している。さら に，自殺企図の3分の1から5分の4は衝動的なものと推定されている。自殺者の24％が自殺を決意してから5分未満に実行し，1時間未満では70％にのぼ る。

このような「危機的な時間帯（crisis periods）」に，自殺念慮を抱いた人を致死的手段に手が届かない状況に置くことが肝要である。自殺の手段としては，薬剤や鋭利な刃物が自殺企図の90％を占めるが，銃器による自殺に比べて致死率は大幅に低い。
　筆頭研究者のMiller准教授は「多くの自殺念慮が一時的な生理的要求や一瞬の心の迷いに起因するものであることは，自殺に失敗した者の90％以上が その後自殺では死亡していないという事実からも明らかである。一方，銃器による自殺の場合，セカンドチャンスは望みにくい」と指摘している。

研究グループは，同大学Injury Control Research Centerのウェブサイト上に「Means Matter（ www.meansmatter.org ）」というサイトを設け，医師や他の医療従事者向けに自殺企図患者がどのように致死的手段を入手するのかといった見極め方法や，家庭内での銃器管理法など家族に対する指導法を提供している。

個から集団への介入を

　自殺は失恋や失業など差し迫ったストレス要因によって引き起こされる。そうした「危機的な時間帯」に銃器を患者の手の届かないところへ遠ざけるな ど，医師が適切に介入することによって，自殺による死を防ぐことができる。家族に対して，銃器を一時的に自宅から撤去する，あるいは保管場所に鍵をかける など安全策の強化をアドバイスすることも方策の1つと考えられる。

Miller准教授は「自殺予防の分野は，50年前の自動車交通事故予防対策，20年前の患者安全管理と同じ状況にある。つまり，予防の主眼はもっぱら 個人に置かれている。精神科医や精神分析医をはじめとする医療従事者は，個別ケアによる精神保健に重点的に取り組んでいる」と指摘している。

自殺リスクと銃器の有無が相関

　また，Miller准教授は「われわれは，自殺抑制策として一般人口を対象としたアプローチを提唱している。このアプローチによって，物理的環境 （自殺手段としてよく使われる米国における家庭内での銃器保有，スリランカにおける毒性農薬など）が，自殺による死亡率に計りしれない影響を与えることが 明らかとなるだろう。そして，このような物理的環境は改善が可能で，救命につながるものと期待される。こうしたアプローチは，従来の自殺予防に対するスク リーニングや治療で標的としてきた自殺企図率の改善だけでなく，致死的な自殺行為を劇的に減らすことによって，米国人の自殺による死亡者数を減らすことが できるとの認識に基づいている。衝動的な自殺行為によって死に至る可能性を低減するための最善策の1つは，家庭から銃器を一掃することだ」と述べている。

同准教授と同科のDavid Hemenway教授は「米国における自殺リスクと家庭における銃器の存在の相関については，これまで経験的に実証されてきたが，今や動かし難い事実であ る」と総括。さらに「少なくとも12件の症例対照研究によって，自宅に銃器があることで自殺率が大幅に上昇するという相関関係が示されている。若年者か高 齢者かなど対象集団によって差はあるものの，自宅に銃器がある場合や銃器の保管方法などによって，自殺リスクは2～10倍高まるとされる。また，銃器を保 有する家庭では，銃の保有者における自殺の致死率が高いだけでなく，保有者の配偶者や子供の自殺致死率も高いとする症例対照研究もある」と指摘している。

Miller准教授は「医療従事者は，自殺の手段に銃器を用いた人は本気で自殺を考えており，銃器が手に入らなかったら確実に死ねる別の代替手段を用い ると信じているが，これは正しい理解ではない。自殺による死を防ぐために，医師は自殺手段の制約も含めたあらゆる対策を講じなければならない」と述べてい る。

（転載終了）

病める大国アメリカでは、銃を除去することが抗うつ薬より、自殺率を下げるという事実は教科書的事実です。

世界の模範校とされているマサチューセッツのサドベリーもタバコを自由に吸っているようです。

これでは人の迷惑を考えないアングロアメリカン的自由になってしまいます。

その点、日本に新設されたヨハネは素晴らしいです。

これからは産業革命以後、世界を植民地化したユダヤ・アングロアメリカンたち白人の価値観が崩壊し、世界はアジア・イスラムの失われつつある価値観が復活する時代へと移行し始めました。

日本も早くＣＩＡがバックアップしている自民党が焼失し、 ユダヤ・アングロアメリカンの支配から独立しなければなりません。

教育もそこからでないと本物は生まれないでしょう。