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生活のための投資と趣味のゴルフ＆ワインのそぞろ歩き的な紹介ページです。 アマチュアですのでうるさい講釈はありません。 お気軽なページです。
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2023.01.02
カテゴリ： カテゴリ未分類
１月２日（月・振り替え休日）、晴れです。
良い天気ですね。
年末年始１３連休も１０日目。
そんな本日は７時頃に起床。
旧母親宅に蟄居閉門中のロマネちゃんを慰める。
朝食を済ませてフリータイム。
本日はニキータ２号一家３人が来訪です。
「川辺イチゴファーム」へイチゴの調達に行かなくては…。
【米国株動向】ハイテク大手のアップル（AAPL）とエヌビディア（NVDA）を比較
主なポイント
・アップルとエヌビディアの株価はどちらも過去1年間に大幅に下落
・アップルは中国でサプライチェーン問題に直面
・エヌビディアはコロナ後のPC市場の低迷が課題に
弱気相場で投資するなら、どちらの銘柄か
アップルとエヌビディアはどちらも人気のハイテク銘柄でしたが、この1年間はかつての輝きを失っています。アップルの株価は、2022年1月に過去最高値の180.96ドルを付けましたが、その後に130ドル台まで下落しています。エヌビディアの株価も、2021年11月に付けた過去最高値の333.41ドルに対して、現在は160ドル台で取引されています。
両社の株価が下落した背景には、インフレや金利上昇といったマクロ的な逆風により、投資家が保守的な投資に走ったことがあります。どちらの企業も、それぞれの課題に取り組んでいます。アップルはiPhone売上の減速とサプライチェーンの混乱に直面し、エヌビディアはコロナ後のPC市場の落ち込みに苦戦を強いられています。
これらの不人気ハイテク株のうち、2023年以降にどちらかが反発することはあるでしょうか。両社をめぐる追い風、逆風、バリュエーションから検証してみましょう。
アップルのケース
アップルは、2021年度（2021年9月期）にスマートフォンのiPhone12シリーズでようやく5G市場に参入した結果、売上高と1株当たり利益（EPS）は前年比で、それぞれ33％と71％増加しました。5G対応機種が一巡し、新たなサプライチェーン問題が浮上した2022年度についても、売上高は8％増、EPSは9％増となりました。
2022年度の通期売上高では、iPhone部門は前年比7％増、ウィンドウズPC市場が低迷する中でMac部門は14％増、ウェアラブル・ホーム・アクセサリー部門はアップルウォッチやエアポッズ、その他周辺製品の販売増により7％増でした。サービス部門の売上高も、エコシステム全体で9億人を超える有料会員により14％増となりました。これらすべての成長エンジンが、iPad部門の8％減収を相殺しました。
とはいえ、アップルは2022年度末時点で1,690億ドルの現金と有価証券を保有しており、過去10年間に5億5,000万ドル相当の自社株買いを実施しています。金利の上昇がキャッシュフローの弱い不採算企業を圧迫し続ける一方で、アップルはその強力な流動性により、魅力的な投資先であり続けるはずです。また、同社は2023年に、仮想現実（VR）と拡張現実（AR）を組み合わせたような新しい「複合現実（MR）」のヘッドセッドを発売する見通しであり、この製品は、新たなハードウェア収入源になるとみられます。
これらの予想に基づき、アナリストは2023年度の売上高を3％増、利益を2％増と予想しています。安定的に成長していますが、予想株価収益率（PER）は22倍と、株価は決して割安ではありません。
エヌビディアのケース
調査会社JPRによると、エヌビディアは2022年第3四半期に、ディスクリートGPU市場で88％のシェアを占めました。残りの12％は、アドバンスト・マイクロ・デバイシズとインテルで分け合っています。
エヌビディアの2021年度（2021年1月期）の売上高と調整後EPSはそれぞれ、前年比53％増と73％増でした。2022年度もさらに成長し、売上高は61％増、調整後EPSは78％増となりました。
1．新型コロナウイルスのパンデミック期間中に、リモートワーク、オンライン授業、PCゲームの普及に伴って、PC売り上げが好調だったこと
2．ゲーミングGPUによる暗号通貨マイニングへの関心の高まり
3．機械学習や人工知能（AI）による複雑なタスクを処理するために、データセンターでより強力なGPUが使用されるようになったこと
ところが、アナリストはエヌビディアの2023年度業績について、売上高は横ばい、EPSは27％減を予想しています。失速の原因は、コロナ後のPC市場の減速、新型コロナウイルスの感染拡大に伴うロックダウンとゲーム規制による中国での販売不振、暗号通貨市場の落ち込みにあり、これらがデータセンター向けGPUの販売好調を打ち消しているのです。米国政府による中国への最先端チップの輸出禁止措置も、エヌビディアの最上位データセンター向け半導体チップに影響を及ぼしており、業績のさらなる重石になるとみられます。
2024年度はこれらの市場が徐々に安定すると予想されることから、アナリストは売上高とEPSについて、それぞれ9％増と32％増と予想しています。しかし、予想PERは38倍であり、短期的な成長見通しに対して、依然として割高感があります。
それでも、アップルと同様に、エヌビディアも潤沢な現金を保有しています。2022年8-10月期末時点の現金及び現金同等物は28億ドルであり、2023年度は第3四半期までの累計で88億ドル相当の自社株買いを実施しています。この豊富な流動性により、同社は新しいチップの開発、新たな市場への進出、中小企業の買収を行う余地が十分にあります。実際に、2022年初めに独占禁止規制当局によって計画は潰されてしまいましたが、ソフトバンクグループ傘下のアーム・ホールディングスを400億ドルで買収する計画がありました。
明らかな勝者はアップル
アップルは、短期的に業績が低迷していますが、事業は多様性に富み、エヌビディアに比べて景気の影響を受けにくくなっています。保有現金ははるかに多く、株価は相対的に割安で、製品やサービスのポートフォリオ拡大に関しても、エヌビディアより明らかに多くの選択肢を持っています。したがって、ハイテク株にとって厳しい足元の環境下において、エヌビディアよりアップルの方が、投資妙味があると思われます。
免責事項と開示事項 記事は一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Leo Sunは、アップルの株式を保有しています。モトリーフール米国本社はアドバンスト・マイクロ・デバイシズ、アップル、インテル、エヌビディア、ソフトバンクグループの株式を保有し、推奨しています。モトリーフールは以下のオプションを推奨しています。インテルの2023年1月満期の57.50ドルコールのロング、インテルの2025年1月満期の45ドルコールのロング、アップルの2023年3月満期の120ドルコールのロング、インテルの2025年1月満期の45ドルプットのショート、アップルの2023年3月満期の130ドルコールのショート。モトリーフールは情報開示方針を定めています。
【米国株動向】2022年の終わりに注目する配当成長株3選：アップル（AAPL）、クアルコム（QCOM）、ブロードコム（AVGO）
2022/12/29 モトリーフール米国株情報
主なポイント
・弱気相場がついにアップルをも飲み込んだが、これは絶好の買い場かもしれない
・クアルコムは数四半期にわたって売上高の減少が見込まれるものの、モバイルコンピューティング分野は依然として長期的な成長トレンドにある
・ブロードコムは有名ではないが、半導体業界の超大手企業であり、莫大なキャッシュを株主に還元している
大幅に下落しているハイテクセクターで魅力が高まる配当銘柄
優良配当銘柄と聞いて、最初にハイテクセクターに注目する投資家は少ないでしょう。しかし、2022年の市場の大幅下落を受けて、状況は変わっています。株価の下落に伴って、優良なハイテク企業の配当利回りは上昇しています。弱気相場にもかかわらず、コンピューティング技術は成長し続けており、足元の配当収入と、将来の増配の可能性という強力な組み合わせを提供しています。
2022年が終わろうとしている今、アップル、クアルコム、ブロードコムは配当成長銘柄として注目に値する3社です。
アップル：超大型株だからといって、ハイテク業界のリーダーを買わない理由にはならない
2022年の大半において、アップルの株価は何とか持ちこたえていましたが、ここ数ヶ月の間に、弱気市場はついにアップルをも飲み込みました。新年まで残り数日となり、株価は年初来で26％近く下落しています。
しかし、アップルの事業は好調であるため、資金に余裕のある投資家にとってこれは好機です。もちろん、サプライチェーン問題（主要サプライヤーであるフォックスコンの中国工場での最近の混乱など）や、新型コロナウイルス感染者数の急増（これも中国）による需要への影響といった懸念はあります。また、インフレの影響が個人消費に及び始めたことで、2023年に向けて消費は弱含んでいます。2023年は多くの家庭で、高額なスマートフォンを購入することが難しくなるかもしれません。
誤解しないでいただきたいのですが、アップルの事業も2023年には厳しい状況に陥る可能性があります。近年は、従来機種よりも全体的に価格の高い5G対応機種への買い替えが進み、iPhoneが事業の成長の最大の原動力となってきました。需要が急増する中、アップルの問題は十分な台数のiPhoneを市場に送り出すことで、このまま供給の制約が続けば、iPhoneの売上も長期にわたって好調が続くはずです。しかし、サプライヤーは今後数ヶ月にわたり、十分な数のiPhoneを出荷できない可能性があります。そうなれば、iPhone売上は横ばいとなり、最近の株価急落が正当化される恐れがあります。
とはいえ、アップルは新しいイノベーションにも取り組んでおり、複合現実（MR）のヘッドセットは2023年中に発表される可能性があります。また、アップルの収益性は極めて高く、増配（現在の配当利回りは0.7％）に加えて、大規模な自社株買いを続ける資金も潤沢です。同社は過去1年間に、現時点の時価総額の4.2％に相当する890億ドルの自社株買いを実施しました。1年先予想株価収益率（PER）は19.5倍であり、絶好の買い時かもしれません。
クアルコム：アンドロイドの販売低迷は永遠には続かない
iPhoneが新しい顧客を獲得し続けて市場シェアを伸ばしている一方で、アンドロイド端末は苦戦しています。アンドロイド端末は世界のモバイル端末の70％超を占めていますが、その製造に関わる企業は、スマートフォン売上が2022年末から2023年にかけて急激に落ち込むと予想しています。クアルコムは、その主要サプライヤーの1社です。
クアルコムの2022年度（2022年9月期）は絶好調で、売上高は前年比32％増の442億ドルでした。しかし、経営陣は2023年度について14％の減収を予想しています。アンドロイド関連のサプライチェーンの逼迫が緩み始めたのとほぼ同時に、個人消費が落ち込み始め、いきなり過剰な在庫を消化する必要性に迫られたのです。これは、クアルコムにとって利益率の低下を意味し、この不幸な出来事の重なりは数四半期にわたって続くとみられます。ウォール街のアナリスト予想の平均では、クアルコムは2023年度に20％台半ばの減益となる見通しです。
とはいえ、クアルコム株の下落ぶりを見ると、市場は近視眼的過ぎるように思えます。2022年度の1株当たり利益（EPS）11.37ドルに対し、2023年度は25％の減益と想定すると、現在の株価は予想PERでわずか13倍の水準です。
スマートフォン売上はいずれ底打ちし、再び上向くはずです。また、アップルと同様に、5Gへの移行が着実に進んでいることは、チップ当たりの販売価格の上昇と利益の増加を意味し、クアルコムにとって好材料です。同社はまた、自動車向けソリューション、仮想現実（VR）、ノートPCなど、半導体ポートフォリオの拡大に積極的に投資しています。現在の配当利回りは2.7％であり、過去1年間に約28億ドル（時価総額の約2.3％）の自社株買いも実施しています。市場からの評価が下がっている今、クアルコムも有望な配当成長株と言えます。
ブロードコム：投資家にあまり知られていない、プライベートエクイティのような半導体銘柄
ブロードコムは、知る人ぞ知る半導体業界の超大手企業です。クアルコムや、同社のプロセッサー「スナップドラゴン」のように有名ではありませんが、ブロードコムの設計はスマートフォンやモバイル機器の至る所で使われ、タッチディスプレイや5G／WiFi電波の受信機などに採用されています。しかし、ブロードコムの主力事業は、消費者から見えないところにあります。同社はデータセンター、企業向けコンピューティングシステム、ブロードバンドインターネットインフラのためのチップやスイッチの分野で圧倒的シェアを誇っています。
同社は長年にわたって数々の企業買収を行い、事業ポートフォリオを作り上げてきました。コンピューティングの分野において、自社が優位に立ち、並外れて高い利益を生み出すことのできるニッチな市場をターゲットとし、高水準の利益率を維持できないと判断した事業は売却するという戦略です。この戦略には賛否両論あり、以前から独占禁止法規制当局による監視の対象にもなってきました。しかし、成長性と配当という観点では、ブロードコムは優れた投資先と言えます。2022年度（2022年10月期）の売上高は前年比21％増の332億ドル、フリーキャッシュフローは驚異の163億ドルでした。
ブロードコムは生み出したキャッシュを利用して、配当を安定的に引き上げています。前四半期にも12％の増配を実施したばかりで、足元の配当利回りは年率3.3％です。さらに、同社は自社株買いも頻繁に行っており、過去1年間で83億ドル（時価総額の3.6％）の自社株買いを実施しました。
同社は2023年にも大型買収を目論んでおり、以前から懸案となっているVMウェア（VMW）の買収を実現させたい意向です。そして自社の企業向けソフトウェア事業と統合させ、マイクロソフト（MSFT）のアジュールやアマゾン・ドットコム（AMZN）のAWSといったパブリッククラウド大手との競争に名乗りを上げる計画です。しかし、この買収も規模が大きいために、独占禁止法規制当局からは批判的な目が向けられています。とはいえ、VMウェアの買収が実現するかどうかにかかわらず、ブロードコムが検討に値する優れた配当銘柄であることに変わりはありません。本校執筆時点において、1年先予想PERは13倍未満となっています。
免責事項と開示事項 記事は一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。アマゾン・ドットコムの子会社であるホールフーズ・マーケットのCEO、John Mackeyは、モトリーフール米国本社の取締役会メンバーです。元記事の筆者Nicholas Rossolilloと同氏の顧客は、アマゾン・ドットコム、アップル、ブロードコム、クアルコムの株式を保有しています。モトリーフール米国本社はアマゾン・ドットコム、アップル、マイクロソフト、クアルコムの株式を保有し、推奨しています。モトリーフールはブロードコムとVMウェアの株式、および以下のオプションを推奨しています。アップルの2023年3月満期の120ドルコールのロング、アップルの2023年3月満期の130ドルコールのショート。モトリーフールは情報開示方針を定めています。
テスラ株価､22年に65％安でもまだ割安とはいえない理由
もっと注意深い検証が必要
2023/01/01 20:35 ブルームバーグ
イーロン･マスク氏率いる米電気自動車（EV）メーカー､テスラの株価は昨年､過去最悪ペースで下げた。ウォール街のかつての人気株もこれで割安に取得できるとみて､一部の個人投資家が保有を積み増している。
しかし､もっと注意深い検証が必要かもしれない。
2022年に65％という記録的下落を演じたテスラ株だが､20年と21年の華々しい値上がりにより､株式時価総額は約3890億ドル（約51兆円）と､トヨタ自動車とゼネラル･モーターズ（GM）､ステランティス､フォード･モーターの自動車メーカー4社を合わせた水準を上回る。
バリュエーション面でも株価収益率（PER）がテクノロジー大手の大半と比較して高いままで､テスラがマスク氏の約束通り､向こう数年は業界を席巻するという期待が市場にうかがえる。同社の12カ月先ベースのPERは24倍余りだが､GMとフォードは5－6倍。両社にアナリストが見込む23年増収率は一桁台なのに対し､テスラは36％となっている。
短期的にテスラが難題に直面しているにもかかわらず､こうした状況だ。原材料費高騰などでコストは上昇､競争力の面でも他社が向こう数年で新たなEVを市場投入する脅威があるほか､リセッション（景気後退）で需要が減退するリスクも存在する。さらにマスク氏はツイッター買収で集中力をそがれており､同社支援でテスラ株のさらなる売却を余儀なくされるとの見方などが株価に重しとなっている。
ファーンウッド･インベストメント･マネジメントのシニアポートフォリオマネジャー､キャサリン･ファディス氏は｢テスラ株には完璧さが織り込まれていたが､完璧を得るのはなかなか難しい｣として､｢なぜ､これほどのプレミアムで取引されているのだろうと人々は自問自答している｣と指摘した。
こうした懸念を背景にテスラ株は昨年12月に36％余り下げた。10年の新規株式公開（IPO）以降､月間ベースで最も下落したことになる。21年末までの2年間に1163％上昇したテスラ株は値下がりするとの方向に賭けた空売り投資家は､大もうけした。
最近の下落を受け､一部のアナリストは向こう12カ月の目標株価を引き下げた。モルガン･スタンレーのアナリスト､アダム･ジョナス氏もその一人で､330ドルから250ドルに下方修正した。
それでもジョナス氏の投資判断は｢オーバーウエート｣のままだ。同氏の目標株価はテスラ株が今年は倍以上に値上がりすることを示唆している。
現時点ではＮＹダウ先物もナスダック先物も共に上げていますね。
２０２３年の初乗りは「川辺イチゴファーム」への買い出しでした。
やはり混雑していますね。
１０時３０分を過ぎて、ニキータ２号一家も到着。
お昼はすき焼き&トリ団子鍋パーティーです。
一緒に楽しんだのは、２００５シャトー・デュクリュ・ボーカイユでした。
老夫婦２人、ニキータ１号一家４人、ニキータ２号一家３人の合計９人での昼宴会は楽しい物でした。
美味しくいただきました。
おやつタイムは、栗金・バター・バゲットのようです。
おやつが済んだところで、ニキータ１号一家は清流里山公園へゴーカート遊びに出掛け、ニキータ２号一家は引き上げていきました。
一時の静寂です。
【米国株動向】5,000ドルの資金があったら、長期保有のために検討したい2銘柄
2022/07/12 モトリーフール米国株情報
主なポイント
・長期的な成長トレンドにある企業に投資することで、老後資金を早く増やすことが可能
・ブルックフィールド・アセット・マネージメント（BAM）は、オルタナティブ投資の持続的成長から恩恵
・クラウドストライク・ホールディングス（CRWD）は、クラウドベースのサイバーセキュリティサービスに対する需要の高まりが追い風に
今後、何年にもわたり平均以上の成長を実現できる大きな機会がある2銘柄
老後資金を大きく増やそうと思ったら、世の中の大きなトレンドにうまく乗じることのできる企業に投資するのが良いでしょう。そのような企業は、平均を上回るペースで売上高と利益を伸ばし、長期的に優れたリターンをもたらしてくれるはずです。
今後数年間に、勝てる投資を生み出す可能性のあるメガトレンドとは、オルタナティブ資産運用とサイバーセキュリティの2つです。それぞれのセクターで注目すべき銘柄は、ブルックフィールド・アセット・マネージメント（BAM）とクラウドストライク・ホールディングス（CRWD）です。5,000ドルの投資資金があれば（もっと少なくても大丈夫です）、これらの有望成長株への投資を検討してみるのはいかがでしょうか。
1.ブルックフィールド・アセット・マネージメント： オルタナティブ投資ヘの資金流入が増加
オルタナティブ投資（上場株式や債券市場以外の投資で、プライベートエクイティ、ベンチャーキャピタル、ヘッジファンド、インフラ、私募不動産などが含まれます）への資金流入は、何年も前から着実に増加しています。オルタナティブ投資業界をリードするデータ・分析・情報プロバイダーのプレキンによれば、オルタナティブ投資の運用資産残高は、2010年の約4兆ドルから、2020年には10兆ドルを上回るまでに成長しています。
より良いリターンを求めて、ポートフォリオの多くをオルタナティブ投資に振り向ける投資家が増える中、オルタナティブ投資の運用資産額は2025年にかけて年率10％近いペースで増加するとプレキンは予想しています。このトレンドは、大手オルタナティブ資産運用会社のブルックフィールド・アセット・マネージメントにとって好材料です。同社は現在、再生可能電力とエネルギー転換、インフラ、不動産、プライベートエクイティ、クレジット、保険ソリューションなどの分野で、総額7,250億ドルの資産を運用しています。
ブルックフィールドの運用資産は、今後も増加し続ける見通しです。これにより、同社が得る運用手数料や成功報酬（運用するファンドから得られる利益のうち同社の取り分）も増加が見込まれます。その上、ブルックフィールドは、ファンドへの投資資金からも利益を得ることができます。
こうしたさまざまなカタリストにより、ブルックフィールドは多額のフリーキャッシュフローを生み出し、新規投資による企業価値の向上や、自社株買いや配当を通じた株主への還元に充てることができるのです。会社側は、長期的に年間15％のトータルリターンを目指しています。
2.クラウドストライク・ホールディングス：セキュリティーニーズの高まり
サイバー攻撃はますます頻発し、被害も大きくなっています。クラウドストライクが発表した「グローバル脅威レポート」によれば、2021年に、ランサムウェア関連のデータ流出は82％も増加しました。一方で、ジュニパー・リサーチの予測によると、情報漏洩によるコストは、世界全体で年間3兆ドルから、2024年には5兆ドルを超える見通しです。
さらに悪いことに、従来のネットワーク・セキュリティ・システムは、企業が業務プロセスのオンライン化を進め、より多くの従業員がリモートで企業データにアクセスする、昨今のますますクラウド化する世界に対応しきれていません。そのため、サイバー犯罪者にとっては、ますます攻撃のチャンスが生まれています。
クラウドストライクは、こうした問題に対するソリューションを提供しています。同社が構築したクラウドベースのセキュリティプラットフォームは、人工知能（AI）を活用してセキュリティ侵害を特定し、阻止します。クラウドベースでサイバーセキュリティサービスを提供する機会は大きく、しかも成長しています。クラウドストライクの現在のサービス内容で対応可能な最大市場規模は560億ドルですが、市場の拡大とサービス内容の拡充に伴って、最大市場規模は2025年に1,260億ドルに達すると会社側は見積もっています。
年間経常収益は19億ドルに達したばかりですが、成長余地はまだ十分にあります。市場機会の大きさを考えると、クラウドストライクの売上高とキャッシュフローは、今後数年にわたって急速に成長し続けるとみられます。そして投資家には、魅力的なトータルリターンをもたらし続けてくれるはずです。
長期保有に優れ、老後資金を支えてくれる
平均を上回るペースで成長する企業への投資は、老後資金の確保につながります。ブルックフィールドとクラウドストライクは、どちらもこの条件に当てはまり、両社の市場機会は大きく、ますます成長しています。そのため、長期保有に理想的な銘柄と言えるでしょう。
免責事項と開示事項 記事は一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Matthew DiLalloは、ブルックフィールド・アセット・マネージメントとクラウドストライク・ホールディングスの株式、および以下のオプションを保有しています。ブルックフィールド・アセット・マネージメントの2022年12月満期の40ドルプットのショート。モトリーフール米国本社はブルックフィールド・アセット・マネージメントとクラウドストライク・ホールディングスの株式を保有し、推奨しています。モトリーフールは、ブルックフィールド・アセット・マネージメントのCL.A LVを推奨しています。モトリーフールは情報開示方針を定めています。
【２日速報】岐阜県内１５６２人が新型コロナ感染 １、２日の死亡確認は計１０人
1/2(月) 16:03配信 岐阜新聞Ｗｅｂ
厚生労働省は2日、岐阜県内で新たに1562人の新型コロナウイルス感染を確認したと発表した。県内の累計感染者は計45万4689人となった。1、2日の死亡確認は計10人で、累計は872人。
アマチュアゴルファーも要チェック！ 2023年から施行される“新ルール”は？
1/2(月) 14:31配信 ゴルフ情報ALBA.Net
23年からの新ルールをおさらいしよう
4年に一度改正されるゴルフのルール。昨年11月にR＆AとUSGAから発表された。前回の2019年は、ピンを差したままパッティングが可能、ボールを探すのは3分まで、ドロップの位置が肩から膝になるなど大きな変更があったが、それに比べると今回はマイナーチェンジ。それでも23年1月1日から始まった“新ルール”を再確認してコースに出かけよう。
今回の改訂は5点だが、とくにアマチュアゴルファーに影響があるのは下記の3点となる。
■ラウンド中に故意に破損したものでない限り、損傷したゴルフクラブは代替クラブへの交換が可能となる
※これまで代替が可能だったのは他人、あるいは風や重力など自然の力、もしくは人工物などにより損傷した場合のみだった。これがカートパスから打ってヘッドが損傷、シャフトが木に当たり損傷した場合など、プレー遅延にならなければ交換可能となった。
例：2019年の「ノーザン・トラスト」でウェブ・シンプソン（米国）がラウンド中にドライバーのフェースにヒビが入ったが、これまで代替クラブは不可だった。新ルールでは可能に。
■ドロップしたあとにボールが自然に動いた場合は、元の位置に戻してプレーを続行する
例：2019年、「WMフェニックス・オープン」でリッキー・ファウラー（米国）が池に入れたボールをドロップ。ファウラーが打つ前に再びボールが池に転がり落ちたため、さらにペナルティが追加されたが、新ルール下ではペナルティはなしに。ボールを戻してプレー続行へ。
■ペナルティーエリア、アンプレアブルで後方ライン上にドロップがシンプルに
※これまではドロップの起点から後方ライン上に1クラブレングスだったのが、どの方向でも1クラブ以内まで転がってもOKとなった。
また、ローカルルールが影響していた障害者のゴルフルールが通常のルールブックへ組み込まれ、規則25として記載。さらに、ストロークプレーで競技に出場した際、ハンディキャップをカードに記載するのはコミッティーの責任となる（間違ったハンディキャップを記入したスコアカードを提出してもプレーヤーに罰はない）という2点も変更になる。
また2023年からは無償のルールブックは廃止されデジタル化。すでに新ルールが記された“USGAゴルフルール”アプリのダウンロードができる。
〔米株式〕休場（2日）
1/2(月) 18:30配信 時事通信
2日のニューヨーク株式市場は、正月のため休場です。
遅ればせながら、玄関に飾っている絵を「薔薇」から「うさぎ」に替えました。
Carly Simon - Moonlight Serenade (Live On The Queen Mary 2)
Chicago - Moonlight Serenade
良い天気ですね。
年末年始１３連休も１０日目。
そんな本日は７時頃に起床。
旧母親宅に蟄居閉門中のロマネちゃんを慰める。
朝食を済ませてフリータイム。
本日はニキータ２号一家３人が来訪です。
「川辺イチゴファーム」へイチゴの調達に行かなくては…。
【米国株動向】ハイテク大手のアップル（AAPL）とエヌビディア（NVDA）を比較
主なポイント
・アップルとエヌビディアの株価はどちらも過去1年間に大幅に下落
・アップルは中国でサプライチェーン問題に直面
・エヌビディアはコロナ後のPC市場の低迷が課題に
弱気相場で投資するなら、どちらの銘柄か
アップルとエヌビディアはどちらも人気のハイテク銘柄でしたが、この1年間はかつての輝きを失っています。アップルの株価は、2022年1月に過去最高値の180.96ドルを付けましたが、その後に130ドル台まで下落しています。エヌビディアの株価も、2021年11月に付けた過去最高値の333.41ドルに対して、現在は160ドル台で取引されています。
両社の株価が下落した背景には、インフレや金利上昇といったマクロ的な逆風により、投資家が保守的な投資に走ったことがあります。どちらの企業も、それぞれの課題に取り組んでいます。アップルはiPhone売上の減速とサプライチェーンの混乱に直面し、エヌビディアはコロナ後のPC市場の落ち込みに苦戦を強いられています。
これらの不人気ハイテク株のうち、2023年以降にどちらかが反発することはあるでしょうか。両社をめぐる追い風、逆風、バリュエーションから検証してみましょう。
アップルのケース
アップルは、2021年度（2021年9月期）にスマートフォンのiPhone12シリーズでようやく5G市場に参入した結果、売上高と1株当たり利益（EPS）は前年比で、それぞれ33％と71％増加しました。5G対応機種が一巡し、新たなサプライチェーン問題が浮上した2022年度についても、売上高は8％増、EPSは9％増となりました。
2022年度の通期売上高では、iPhone部門は前年比7％増、ウィンドウズPC市場が低迷する中でMac部門は14％増、ウェアラブル・ホーム・アクセサリー部門はアップルウォッチやエアポッズ、その他周辺製品の販売増により7％増でした。サービス部門の売上高も、エコシステム全体で9億人を超える有料会員により14％増となりました。これらすべての成長エンジンが、iPad部門の8％減収を相殺しました。
とはいえ、アップルは2022年度末時点で1,690億ドルの現金と有価証券を保有しており、過去10年間に5億5,000万ドル相当の自社株買いを実施しています。金利の上昇がキャッシュフローの弱い不採算企業を圧迫し続ける一方で、アップルはその強力な流動性により、魅力的な投資先であり続けるはずです。また、同社は2023年に、仮想現実（VR）と拡張現実（AR）を組み合わせたような新しい「複合現実（MR）」のヘッドセッドを発売する見通しであり、この製品は、新たなハードウェア収入源になるとみられます。
これらの予想に基づき、アナリストは2023年度の売上高を3％増、利益を2％増と予想しています。安定的に成長していますが、予想株価収益率（PER）は22倍と、株価は決して割安ではありません。
エヌビディアのケース
調査会社JPRによると、エヌビディアは2022年第3四半期に、ディスクリートGPU市場で88％のシェアを占めました。残りの12％は、アドバンスト・マイクロ・デバイシズとインテルで分け合っています。
エヌビディアの2021年度（2021年1月期）の売上高と調整後EPSはそれぞれ、前年比53％増と73％増でした。2022年度もさらに成長し、売上高は61％増、調整後EPSは78％増となりました。
1．新型コロナウイルスのパンデミック期間中に、リモートワーク、オンライン授業、PCゲームの普及に伴って、PC売り上げが好調だったこと
2．ゲーミングGPUによる暗号通貨マイニングへの関心の高まり
3．機械学習や人工知能（AI）による複雑なタスクを処理するために、データセンターでより強力なGPUが使用されるようになったこと
ところが、アナリストはエヌビディアの2023年度業績について、売上高は横ばい、EPSは27％減を予想しています。失速の原因は、コロナ後のPC市場の減速、新型コロナウイルスの感染拡大に伴うロックダウンとゲーム規制による中国での販売不振、暗号通貨市場の落ち込みにあり、これらがデータセンター向けGPUの販売好調を打ち消しているのです。米国政府による中国への最先端チップの輸出禁止措置も、エヌビディアの最上位データセンター向け半導体チップに影響を及ぼしており、業績のさらなる重石になるとみられます。
2024年度はこれらの市場が徐々に安定すると予想されることから、アナリストは売上高とEPSについて、それぞれ9％増と32％増と予想しています。しかし、予想PERは38倍であり、短期的な成長見通しに対して、依然として割高感があります。
それでも、アップルと同様に、エヌビディアも潤沢な現金を保有しています。2022年8-10月期末時点の現金及び現金同等物は28億ドルであり、2023年度は第3四半期までの累計で88億ドル相当の自社株買いを実施しています。この豊富な流動性により、同社は新しいチップの開発、新たな市場への進出、中小企業の買収を行う余地が十分にあります。実際に、2022年初めに独占禁止規制当局によって計画は潰されてしまいましたが、ソフトバンクグループ傘下のアーム・ホールディングスを400億ドルで買収する計画がありました。
明らかな勝者はアップル
アップルは、短期的に業績が低迷していますが、事業は多様性に富み、エヌビディアに比べて景気の影響を受けにくくなっています。保有現金ははるかに多く、株価は相対的に割安で、製品やサービスのポートフォリオ拡大に関しても、エヌビディアより明らかに多くの選択肢を持っています。したがって、ハイテク株にとって厳しい足元の環境下において、エヌビディアよりアップルの方が、投資妙味があると思われます。
免責事項と開示事項 記事は一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Leo Sunは、アップルの株式を保有しています。モトリーフール米国本社はアドバンスト・マイクロ・デバイシズ、アップル、インテル、エヌビディア、ソフトバンクグループの株式を保有し、推奨しています。モトリーフールは以下のオプションを推奨しています。インテルの2023年1月満期の57.50ドルコールのロング、インテルの2025年1月満期の45ドルコールのロング、アップルの2023年3月満期の120ドルコールのロング、インテルの2025年1月満期の45ドルプットのショート、アップルの2023年3月満期の130ドルコールのショート。モトリーフールは情報開示方針を定めています。
【米国株動向】2022年の終わりに注目する配当成長株3選：アップル（AAPL）、クアルコム（QCOM）、ブロードコム（AVGO）
2022/12/29 モトリーフール米国株情報
主なポイント
・弱気相場がついにアップルをも飲み込んだが、これは絶好の買い場かもしれない
・クアルコムは数四半期にわたって売上高の減少が見込まれるものの、モバイルコンピューティング分野は依然として長期的な成長トレンドにある
・ブロードコムは有名ではないが、半導体業界の超大手企業であり、莫大なキャッシュを株主に還元している
大幅に下落しているハイテクセクターで魅力が高まる配当銘柄
優良配当銘柄と聞いて、最初にハイテクセクターに注目する投資家は少ないでしょう。しかし、2022年の市場の大幅下落を受けて、状況は変わっています。株価の下落に伴って、優良なハイテク企業の配当利回りは上昇しています。弱気相場にもかかわらず、コンピューティング技術は成長し続けており、足元の配当収入と、将来の増配の可能性という強力な組み合わせを提供しています。
2022年が終わろうとしている今、アップル、クアルコム、ブロードコムは配当成長銘柄として注目に値する3社です。
アップル：超大型株だからといって、ハイテク業界のリーダーを買わない理由にはならない
2022年の大半において、アップルの株価は何とか持ちこたえていましたが、ここ数ヶ月の間に、弱気市場はついにアップルをも飲み込みました。新年まで残り数日となり、株価は年初来で26％近く下落しています。
しかし、アップルの事業は好調であるため、資金に余裕のある投資家にとってこれは好機です。もちろん、サプライチェーン問題（主要サプライヤーであるフォックスコンの中国工場での最近の混乱など）や、新型コロナウイルス感染者数の急増（これも中国）による需要への影響といった懸念はあります。また、インフレの影響が個人消費に及び始めたことで、2023年に向けて消費は弱含んでいます。2023年は多くの家庭で、高額なスマートフォンを購入することが難しくなるかもしれません。
誤解しないでいただきたいのですが、アップルの事業も2023年には厳しい状況に陥る可能性があります。近年は、従来機種よりも全体的に価格の高い5G対応機種への買い替えが進み、iPhoneが事業の成長の最大の原動力となってきました。需要が急増する中、アップルの問題は十分な台数のiPhoneを市場に送り出すことで、このまま供給の制約が続けば、iPhoneの売上も長期にわたって好調が続くはずです。しかし、サプライヤーは今後数ヶ月にわたり、十分な数のiPhoneを出荷できない可能性があります。そうなれば、iPhone売上は横ばいとなり、最近の株価急落が正当化される恐れがあります。
とはいえ、アップルは新しいイノベーションにも取り組んでおり、複合現実（MR）のヘッドセットは2023年中に発表される可能性があります。また、アップルの収益性は極めて高く、増配（現在の配当利回りは0.7％）に加えて、大規模な自社株買いを続ける資金も潤沢です。同社は過去1年間に、現時点の時価総額の4.2％に相当する890億ドルの自社株買いを実施しました。1年先予想株価収益率（PER）は19.5倍であり、絶好の買い時かもしれません。
クアルコム：アンドロイドの販売低迷は永遠には続かない
iPhoneが新しい顧客を獲得し続けて市場シェアを伸ばしている一方で、アンドロイド端末は苦戦しています。アンドロイド端末は世界のモバイル端末の70％超を占めていますが、その製造に関わる企業は、スマートフォン売上が2022年末から2023年にかけて急激に落ち込むと予想しています。クアルコムは、その主要サプライヤーの1社です。
クアルコムの2022年度（2022年9月期）は絶好調で、売上高は前年比32％増の442億ドルでした。しかし、経営陣は2023年度について14％の減収を予想しています。アンドロイド関連のサプライチェーンの逼迫が緩み始めたのとほぼ同時に、個人消費が落ち込み始め、いきなり過剰な在庫を消化する必要性に迫られたのです。これは、クアルコムにとって利益率の低下を意味し、この不幸な出来事の重なりは数四半期にわたって続くとみられます。ウォール街のアナリスト予想の平均では、クアルコムは2023年度に20％台半ばの減益となる見通しです。
とはいえ、クアルコム株の下落ぶりを見ると、市場は近視眼的過ぎるように思えます。2022年度の1株当たり利益（EPS）11.37ドルに対し、2023年度は25％の減益と想定すると、現在の株価は予想PERでわずか13倍の水準です。
スマートフォン売上はいずれ底打ちし、再び上向くはずです。また、アップルと同様に、5Gへの移行が着実に進んでいることは、チップ当たりの販売価格の上昇と利益の増加を意味し、クアルコムにとって好材料です。同社はまた、自動車向けソリューション、仮想現実（VR）、ノートPCなど、半導体ポートフォリオの拡大に積極的に投資しています。現在の配当利回りは2.7％であり、過去1年間に約28億ドル（時価総額の約2.3％）の自社株買いも実施しています。市場からの評価が下がっている今、クアルコムも有望な配当成長株と言えます。
ブロードコム：投資家にあまり知られていない、プライベートエクイティのような半導体銘柄
ブロードコムは、知る人ぞ知る半導体業界の超大手企業です。クアルコムや、同社のプロセッサー「スナップドラゴン」のように有名ではありませんが、ブロードコムの設計はスマートフォンやモバイル機器の至る所で使われ、タッチディスプレイや5G／WiFi電波の受信機などに採用されています。しかし、ブロードコムの主力事業は、消費者から見えないところにあります。同社はデータセンター、企業向けコンピューティングシステム、ブロードバンドインターネットインフラのためのチップやスイッチの分野で圧倒的シェアを誇っています。
同社は長年にわたって数々の企業買収を行い、事業ポートフォリオを作り上げてきました。コンピューティングの分野において、自社が優位に立ち、並外れて高い利益を生み出すことのできるニッチな市場をターゲットとし、高水準の利益率を維持できないと判断した事業は売却するという戦略です。この戦略には賛否両論あり、以前から独占禁止法規制当局による監視の対象にもなってきました。しかし、成長性と配当という観点では、ブロードコムは優れた投資先と言えます。2022年度（2022年10月期）の売上高は前年比21％増の332億ドル、フリーキャッシュフローは驚異の163億ドルでした。
ブロードコムは生み出したキャッシュを利用して、配当を安定的に引き上げています。前四半期にも12％の増配を実施したばかりで、足元の配当利回りは年率3.3％です。さらに、同社は自社株買いも頻繁に行っており、過去1年間で83億ドル（時価総額の3.6％）の自社株買いを実施しました。
同社は2023年にも大型買収を目論んでおり、以前から懸案となっているVMウェア（VMW）の買収を実現させたい意向です。そして自社の企業向けソフトウェア事業と統合させ、マイクロソフト（MSFT）のアジュールやアマゾン・ドットコム（AMZN）のAWSといったパブリッククラウド大手との競争に名乗りを上げる計画です。しかし、この買収も規模が大きいために、独占禁止法規制当局からは批判的な目が向けられています。とはいえ、VMウェアの買収が実現するかどうかにかかわらず、ブロードコムが検討に値する優れた配当銘柄であることに変わりはありません。本校執筆時点において、1年先予想PERは13倍未満となっています。
免責事項と開示事項 記事は一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。アマゾン・ドットコムの子会社であるホールフーズ・マーケットのCEO、John Mackeyは、モトリーフール米国本社の取締役会メンバーです。元記事の筆者Nicholas Rossolilloと同氏の顧客は、アマゾン・ドットコム、アップル、ブロードコム、クアルコムの株式を保有しています。モトリーフール米国本社はアマゾン・ドットコム、アップル、マイクロソフト、クアルコムの株式を保有し、推奨しています。モトリーフールはブロードコムとVMウェアの株式、および以下のオプションを推奨しています。アップルの2023年3月満期の120ドルコールのロング、アップルの2023年3月満期の130ドルコールのショート。モトリーフールは情報開示方針を定めています。
テスラ株価､22年に65％安でもまだ割安とはいえない理由
もっと注意深い検証が必要
2023/01/01 20:35 ブルームバーグ
イーロン･マスク氏率いる米電気自動車（EV）メーカー､テスラの株価は昨年､過去最悪ペースで下げた。ウォール街のかつての人気株もこれで割安に取得できるとみて､一部の個人投資家が保有を積み増している。
しかし､もっと注意深い検証が必要かもしれない。
2022年に65％という記録的下落を演じたテスラ株だが､20年と21年の華々しい値上がりにより､株式時価総額は約3890億ドル（約51兆円）と､トヨタ自動車とゼネラル･モーターズ（GM）､ステランティス､フォード･モーターの自動車メーカー4社を合わせた水準を上回る。
バリュエーション面でも株価収益率（PER）がテクノロジー大手の大半と比較して高いままで､テスラがマスク氏の約束通り､向こう数年は業界を席巻するという期待が市場にうかがえる。同社の12カ月先ベースのPERは24倍余りだが､GMとフォードは5－6倍。両社にアナリストが見込む23年増収率は一桁台なのに対し､テスラは36％となっている。
短期的にテスラが難題に直面しているにもかかわらず､こうした状況だ。原材料費高騰などでコストは上昇､競争力の面でも他社が向こう数年で新たなEVを市場投入する脅威があるほか､リセッション（景気後退）で需要が減退するリスクも存在する。さらにマスク氏はツイッター買収で集中力をそがれており､同社支援でテスラ株のさらなる売却を余儀なくされるとの見方などが株価に重しとなっている。
ファーンウッド･インベストメント･マネジメントのシニアポートフォリオマネジャー､キャサリン･ファディス氏は｢テスラ株には完璧さが織り込まれていたが､完璧を得るのはなかなか難しい｣として､｢なぜ､これほどのプレミアムで取引されているのだろうと人々は自問自答している｣と指摘した。
こうした懸念を背景にテスラ株は昨年12月に36％余り下げた。10年の新規株式公開（IPO）以降､月間ベースで最も下落したことになる。21年末までの2年間に1163％上昇したテスラ株は値下がりするとの方向に賭けた空売り投資家は､大もうけした。
最近の下落を受け､一部のアナリストは向こう12カ月の目標株価を引き下げた。モルガン･スタンレーのアナリスト､アダム･ジョナス氏もその一人で､330ドルから250ドルに下方修正した。
それでもジョナス氏の投資判断は｢オーバーウエート｣のままだ。同氏の目標株価はテスラ株が今年は倍以上に値上がりすることを示唆している。
現時点ではＮＹダウ先物もナスダック先物も共に上げていますね。
２０２３年の初乗りは「川辺イチゴファーム」への買い出しでした。
やはり混雑していますね。
１０時３０分を過ぎて、ニキータ２号一家も到着。
お昼はすき焼き&トリ団子鍋パーティーです。
一緒に楽しんだのは、２００５シャトー・デュクリュ・ボーカイユでした。
老夫婦２人、ニキータ１号一家４人、ニキータ２号一家３人の合計９人での昼宴会は楽しい物でした。
美味しくいただきました。
おやつタイムは、栗金・バター・バゲットのようです。
おやつが済んだところで、ニキータ１号一家は清流里山公園へゴーカート遊びに出掛け、ニキータ２号一家は引き上げていきました。
一時の静寂です。
【米国株動向】5,000ドルの資金があったら、長期保有のために検討したい2銘柄
2022/07/12 モトリーフール米国株情報
主なポイント
・長期的な成長トレンドにある企業に投資することで、老後資金を早く増やすことが可能
・ブルックフィールド・アセット・マネージメント（BAM）は、オルタナティブ投資の持続的成長から恩恵
・クラウドストライク・ホールディングス（CRWD）は、クラウドベースのサイバーセキュリティサービスに対する需要の高まりが追い風に
今後、何年にもわたり平均以上の成長を実現できる大きな機会がある2銘柄
老後資金を大きく増やそうと思ったら、世の中の大きなトレンドにうまく乗じることのできる企業に投資するのが良いでしょう。そのような企業は、平均を上回るペースで売上高と利益を伸ばし、長期的に優れたリターンをもたらしてくれるはずです。
今後数年間に、勝てる投資を生み出す可能性のあるメガトレンドとは、オルタナティブ資産運用とサイバーセキュリティの2つです。それぞれのセクターで注目すべき銘柄は、ブルックフィールド・アセット・マネージメント（BAM）とクラウドストライク・ホールディングス（CRWD）です。5,000ドルの投資資金があれば（もっと少なくても大丈夫です）、これらの有望成長株への投資を検討してみるのはいかがでしょうか。
1.ブルックフィールド・アセット・マネージメント： オルタナティブ投資ヘの資金流入が増加
オルタナティブ投資（上場株式や債券市場以外の投資で、プライベートエクイティ、ベンチャーキャピタル、ヘッジファンド、インフラ、私募不動産などが含まれます）への資金流入は、何年も前から着実に増加しています。オルタナティブ投資業界をリードするデータ・分析・情報プロバイダーのプレキンによれば、オルタナティブ投資の運用資産残高は、2010年の約4兆ドルから、2020年には10兆ドルを上回るまでに成長しています。
より良いリターンを求めて、ポートフォリオの多くをオルタナティブ投資に振り向ける投資家が増える中、オルタナティブ投資の運用資産額は2025年にかけて年率10％近いペースで増加するとプレキンは予想しています。このトレンドは、大手オルタナティブ資産運用会社のブルックフィールド・アセット・マネージメントにとって好材料です。同社は現在、再生可能電力とエネルギー転換、インフラ、不動産、プライベートエクイティ、クレジット、保険ソリューションなどの分野で、総額7,250億ドルの資産を運用しています。
ブルックフィールドの運用資産は、今後も増加し続ける見通しです。これにより、同社が得る運用手数料や成功報酬（運用するファンドから得られる利益のうち同社の取り分）も増加が見込まれます。その上、ブルックフィールドは、ファンドへの投資資金からも利益を得ることができます。
こうしたさまざまなカタリストにより、ブルックフィールドは多額のフリーキャッシュフローを生み出し、新規投資による企業価値の向上や、自社株買いや配当を通じた株主への還元に充てることができるのです。会社側は、長期的に年間15％のトータルリターンを目指しています。
2.クラウドストライク・ホールディングス：セキュリティーニーズの高まり
サイバー攻撃はますます頻発し、被害も大きくなっています。クラウドストライクが発表した「グローバル脅威レポート」によれば、2021年に、ランサムウェア関連のデータ流出は82％も増加しました。一方で、ジュニパー・リサーチの予測によると、情報漏洩によるコストは、世界全体で年間3兆ドルから、2024年には5兆ドルを超える見通しです。
さらに悪いことに、従来のネットワーク・セキュリティ・システムは、企業が業務プロセスのオンライン化を進め、より多くの従業員がリモートで企業データにアクセスする、昨今のますますクラウド化する世界に対応しきれていません。そのため、サイバー犯罪者にとっては、ますます攻撃のチャンスが生まれています。
クラウドストライクは、こうした問題に対するソリューションを提供しています。同社が構築したクラウドベースのセキュリティプラットフォームは、人工知能（AI）を活用してセキュリティ侵害を特定し、阻止します。クラウドベースでサイバーセキュリティサービスを提供する機会は大きく、しかも成長しています。クラウドストライクの現在のサービス内容で対応可能な最大市場規模は560億ドルですが、市場の拡大とサービス内容の拡充に伴って、最大市場規模は2025年に1,260億ドルに達すると会社側は見積もっています。
年間経常収益は19億ドルに達したばかりですが、成長余地はまだ十分にあります。市場機会の大きさを考えると、クラウドストライクの売上高とキャッシュフローは、今後数年にわたって急速に成長し続けるとみられます。そして投資家には、魅力的なトータルリターンをもたらし続けてくれるはずです。
長期保有に優れ、老後資金を支えてくれる
平均を上回るペースで成長する企業への投資は、老後資金の確保につながります。ブルックフィールドとクラウドストライクは、どちらもこの条件に当てはまり、両社の市場機会は大きく、ますます成長しています。そのため、長期保有に理想的な銘柄と言えるでしょう。
免責事項と開示事項 記事は一般的な情報提供のみを目的としたものであり、投資家に対する投資アドバイスではありません。元記事の筆者Matthew DiLalloは、ブルックフィールド・アセット・マネージメントとクラウドストライク・ホールディングスの株式、および以下のオプションを保有しています。ブルックフィールド・アセット・マネージメントの2022年12月満期の40ドルプットのショート。モトリーフール米国本社はブルックフィールド・アセット・マネージメントとクラウドストライク・ホールディングスの株式を保有し、推奨しています。モトリーフールは、ブルックフィールド・アセット・マネージメントのCL.A LVを推奨しています。モトリーフールは情報開示方針を定めています。
【２日速報】岐阜県内１５６２人が新型コロナ感染 １、２日の死亡確認は計１０人
1/2(月) 16:03配信 岐阜新聞Ｗｅｂ
厚生労働省は2日、岐阜県内で新たに1562人の新型コロナウイルス感染を確認したと発表した。県内の累計感染者は計45万4689人となった。1、2日の死亡確認は計10人で、累計は872人。
アマチュアゴルファーも要チェック！ 2023年から施行される“新ルール”は？
1/2(月) 14:31配信 ゴルフ情報ALBA.Net
23年からの新ルールをおさらいしよう
4年に一度改正されるゴルフのルール。昨年11月にR＆AとUSGAから発表された。前回の2019年は、ピンを差したままパッティングが可能、ボールを探すのは3分まで、ドロップの位置が肩から膝になるなど大きな変更があったが、それに比べると今回はマイナーチェンジ。それでも23年1月1日から始まった“新ルール”を再確認してコースに出かけよう。
今回の改訂は5点だが、とくにアマチュアゴルファーに影響があるのは下記の3点となる。
■ラウンド中に故意に破損したものでない限り、損傷したゴルフクラブは代替クラブへの交換が可能となる
※これまで代替が可能だったのは他人、あるいは風や重力など自然の力、もしくは人工物などにより損傷した場合のみだった。これがカートパスから打ってヘッドが損傷、シャフトが木に当たり損傷した場合など、プレー遅延にならなければ交換可能となった。
例：2019年の「ノーザン・トラスト」でウェブ・シンプソン（米国）がラウンド中にドライバーのフェースにヒビが入ったが、これまで代替クラブは不可だった。新ルールでは可能に。
■ドロップしたあとにボールが自然に動いた場合は、元の位置に戻してプレーを続行する
例：2019年、「WMフェニックス・オープン」でリッキー・ファウラー（米国）が池に入れたボールをドロップ。ファウラーが打つ前に再びボールが池に転がり落ちたため、さらにペナルティが追加されたが、新ルール下ではペナルティはなしに。ボールを戻してプレー続行へ。
■ペナルティーエリア、アンプレアブルで後方ライン上にドロップがシンプルに
※これまではドロップの起点から後方ライン上に1クラブレングスだったのが、どの方向でも1クラブ以内まで転がってもOKとなった。
また、ローカルルールが影響していた障害者のゴルフルールが通常のルールブックへ組み込まれ、規則25として記載。さらに、ストロークプレーで競技に出場した際、ハンディキャップをカードに記載するのはコミッティーの責任となる（間違ったハンディキャップを記入したスコアカードを提出してもプレーヤーに罰はない）という2点も変更になる。
また2023年からは無償のルールブックは廃止されデジタル化。すでに新ルールが記された“USGAゴルフルール”アプリのダウンロードができる。
〔米株式〕休場（2日）
1/2(月) 18:30配信 時事通信
2日のニューヨーク株式市場は、正月のため休場です。
遅ればせながら、玄関に飾っている絵を「薔薇」から「うさぎ」に替えました。
Carly Simon - Moonlight Serenade (Live On The Queen Mary 2)
Chicago - Moonlight Serenade
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Re:１月２日（月・振り替え休日）…(01/02)
nkucchan
さん
Re[1]:１月２日（月・振り替え休日）…(01/02)
ドクターケイ
さん
nkucchanさんへ
こちらこそ本年もよろしくお願いします。
イチゴは８パックを購入しましたが、すべて消えました。
年末の黒田サプライズで当方も多大の損失を計上しています。
今年のドル円が１１５円～１４３円と幅広いレンジで推移するとみられていますから、１１０円台で追加購入して、１４０円近辺で売り抜けれれば…と思っているのですが…。
(2023.01.02 15:48:25)
こちらこそ本年もよろしくお願いします。
イチゴは８パックを購入しましたが、すべて消えました。
年末の黒田サプライズで当方も多大の損失を計上しています。
今年のドル円が１１５円～１４３円と幅広いレンジで推移するとみられていますから、１１０円台で追加購入して、１４０円近辺で売り抜けれれば…と思っているのですが…。
(2023.01.02 15:48:25)
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