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今回は、初めての分野です！
暮らしに関係する記事になります！
今回紹介する二世帯住宅とは一体どのようなものでしょうか？
二世帯住宅とは、親と子の2世帯が同一棟に住みながら、
トイレや台所を別に設けるなど、それぞれの独立性を保つように設計された住宅のことです。
地価高騰によって、若い世帯が単独で住宅を取得しにくくなったこと、共働き夫婦が増加して、
親世帯との同居が望まれていることなどを背景に、高齢化社会に向けた先行商品として開発されました。
外見は1軒に見えるが、内部は完全に2戸に分離したものなどがあり、様々な居住形態が提案されています。
最近では、一戸建て住宅だけでなく、分譲マンションや公団・公営住宅でも建設されるようになっています。
また、息子夫婦との同居だけでなく、娘夫婦との同居も増えています。
二世帯住宅には、大まかに3つの間取りの種類があります。
1つ目は、完全同居型の間取りです。家族を構成する人達それぞれに必要な寝室を設け、
それ以外はすべて共用するのが「完全同居型」の二世帯住宅です。
親世帯・子世帯内で生活の時間帯に大きな開きがないときには、
この完全同居型の間取りにすれば、交流時間も増えるので、大家族の醍醐味を味わえる家ができます。
誰かがリビングにいて、夜もどこかに明かりがついている生活は、
心も豊かに家族の生活を楽しむことができるでしょう。
それに対して、生活の時間帯が大きく異なる時や、家事を担う方（姑・嫁）との関係性によっては、
気を遣い合わなければいけなくなるのがちょっと窮屈に感じるかもしれません。
2つ目は、部分共用型の間取りです。
玄関や浴室などの設備の一部を共用しながらも、
親世帯・子世帯が生活するゾーンを分けるのが「部分共用型」の二世帯住宅です。
親世帯と子世帯の生活時間帯が異なる場合や
適度にプライバシーを保ちたい時にこの部分共用型の間取りにすれば良いでしょう。
共用する部分が増えれば、その分、建築にかかるコストを抑えることができます。
2階建てなら、1階に親世帯を、2階に子世帯を配置する間取りが、
平屋建てならキッチンや浴室を中心として、親世帯と子世帯を左右に振り分ける間取りが考えられます。
もし、生活時間帯が異なるという理由で部分共用型の間取りにするときは、
浴室を使用する際にの水音、室内を歩く時の足音が相互世帯ゾーンに響かないように配慮する必要があります。
3つ目は、完全分離型の間取りです。
その名の通り、全く別の世帯として暮らすのが「完全分離型」の二世帯住宅です。
同じマンションの隣同士の部屋で生活をするイメージです。
暮らしのすべてが完全に分かれるので、すぐそばにいながらも干渉し合わない暮らしができます。
親世帯・子世帯相互に意識して関わりを持たなければその暮らしぶりがわかりません。
建設のコストがほぼ2軒分かかります。
2階建てなら、家の内側にも階段を設けて行き来できる場所を作ること、
平屋建てなら、窓越しにでも気配を感じ取れる部屋の配置の工夫をすれば、
相互の暮らしを干渉せずとも、見守りができる家になります。
二世帯住宅のタイプ別のメリットとは何でしょうか？
次は、メリットについて見ていきましょう。
＜完全同居型のメリット＞
まず1つは、大家族としての賑やかで助け合って暮らせることです。
親世帯と子世帯が完全に一緒に住んでいくことになるので、
特に子供がいる家族にとってはいつも賑やかで、子供の世話を親が手伝ってくれたり、
反対に子世帯が親世帯の家事をしたり、お互いに助け合うことができます。
また、建設コストやランニングコストを抑えられることです。
部分共用型や完全分離型と比較すると、建設コストが抑えられる二世帯住宅の間取りタイプです。
また、電気代やガス代といったランニングコストも他のタイプと比較すると安くなります。
また、床面積を節約することもできます。コスト面だけでなく、
床面積も他の二世帯住宅の間取りタイプと比べて節約できます。
床面積を節約して、1つ1つの部屋を大きくしていくことができます。
＜部分共用型のメリット＞
1つは、それぞれの世帯のプライバシーを保ちながらも、
お互いの世帯で1日に何度も顔をあわせることができることです。
完全同居型二世帯住宅では、世帯間で気を遣いすぎて疲れてしまうケースもありますが、
部分共用型二世帯住宅なら、一定の距離感で同居ができるため、気疲れしません。
また、キッチンを共用することで、親世帯と子世帯で一緒に食事の支度ができたり、
共働き世帯は親世帯に孫の食事の準備をお願いすることもできます。
部分共用型二世帯住宅の最大のメリットは、お互いがどうのように暮らしたいか、
そのコンセンサスを得ていれば非常に良い距離感を保ちながら生活できることです。
＜完全分離型のメリット＞
最大のメリットとなるのは、お互いのプライバシーを保ちやすいことです。
二世帯住宅にしたために家族関係が悪化してしまったり、
また、円満に暮らしていても親が亡くなった場合は、家の売却を考えなければいけません。
このような時、完全分離型二世帯住宅であれば、買い手が見つかりやすい傾向があります。
例えば、完全同居型や部分共用型の場合、大家族でないと購入を検討しませんが、
完全分離型の場合は、「1階は自分が住み、2階は賃貸にする」ということもできます。
このため、買い手が見つかりやすいです。
それでは、二世帯住宅のタイプ別のデメリットも見ていきましょう。
メリットがあれば、デメリットもあるはずです。
＜完全同居型のデメリット＞
1つは、プライバシーの確保が難しいことです。
家の中でのプライベートゾーンはほとんど寝室だけになるので、
一人や夫婦だけの時間をゆっくりと過ごすことがリビングでは難しくなります。
また、キッチンや浴室が1つにまとめられることで、気遣いながらの生活になります。
親世帯と子世帯がでは、生活スタイルが違えば、価値観も違うため、
一つの空間で一緒に生活していると、どうしてもストレスに感じたり、
実際にトラブルに発展してしまうことも考えられます。
＜部分共用型のデメリット＞
どこの部分を共用にして、どこの部分を別にするかによって、
建設のコストが大きく変わります。特に、水周り設備は工事費用が大きいので、
慎重に検討しなければいけません。
また、キッチンを共用することで、嫁と姑の間でのトラブルに発展する原因の一つにもなります。
また、世帯間で食事の内容が違ったり、生活スタイルによっては、
キッチンを共用することは難しくなります。
＜完全分離型のデメリット＞
最大のデメリットとなるのは、やはり費用面です。
家の費用に中で大きな比率を占める設備がすべて通常の2倍になります。
また、床面積も大きくなるので、基礎や屋根などの費用も大きくなります。
また、積極的なコミュニケーションをとることを心がけなければ、
隣の他人になってしまう可能性もあります。
お互いの暮らしを干渉しないため、心地よくもありますが、
一方で、同じ屋根の下に住んでいる安心感が過度に現れてしまうと、
寂しい家になってしまうことも考えられます。
実は、今回紹介している二世帯住宅ですが、
最近、2.5世帯住宅というものも増えてきています。
2.5世帯住宅とは、親世帯に単身の娘や息子などが加わること、
つまり、子世帯にとっての兄弟・姉妹のいずれかと同居する住宅のことです。
急速に進んでいる晩婚化、非婚化、離婚化の上昇で、
30〜40代の単身者が急増していることにより、2.5世帯住宅が増えると予測されています。
息子世帯、親世帯、女性単身という組み合わせが多くなっています。
親世帯には、以前から単身の子が同居しているケースが多く、
別居して賃貸に住んでいた子世帯が加わって、2.5世帯になることも多くなっています。
玄関が別々の独立二世帯住宅が多く、夕食を世帯で別に取るなど暮らしの独立性が高く、
間取りは、キッチンが二つの二世帯住宅で、同居シングルの個室は親世帯の玄関近くにある傾向があります。
2.5世帯住宅のメリットは、家賃や光熱費の節約ができることに加え、単身者がフルタイムで働いている場合、
生活費を入れてもらえるなどの経済面でのメリットがあります。
また、各世帯で家事の分担ができたり子供の面倒を見てもらえるなど、お互いに助け合うことができます。
2.5世帯の住宅購入、リフォーム時の費用に関しても、子世帯、親世帯、兄弟世帯で分担できる点もあり、
それぞれが資金を出し合うことで、より上質な住まいの購入が可能になります。
最近、増えている二世帯住宅ですが、それぞれのタイプでメリット、デメリットが存在します。
二世帯住宅を考えている場合、自分たちあったタイプはどれなのか、
親世帯と子世帯でよく話し合うことが大切です。自分たちに合った二世帯住宅を選びましょう。
【イエコマ】リフォーム問い合わせ
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