【大塚家具】21人の侍、その後・・・大株主の一部は利益確定売却済み判明: 小国のブログ

2015年03月11日

【大塚家具】21人の侍、その後・・・大株主の一部は利益確定売却済み判明

<侍奮起の状況>
それを、取締役会で創業者前社長の娘さんがクーデター的に支配してしまい、強引にニトリやＩＫＥＡに擦り寄っていくような舵取りをしているように見えます。しかし、それでは同社の個性が飲み込まれ失われてしまい無理な土俵での競争に巻きこまれ会社の前途が心配だ。ということで、侍たちが立ち上がったのではないでしょうか。
＜騒動転じて福となし会社の利益に貢献か？＞
ただ、一般に自社の株価が上がらなくて困っている会社が多い中今回の騒動で株価は上がり、潜在的資金調達コストの低減につながるし、テレビやネットに広告費をたくさんかけている他の会社もあるので、今回の騒動を広告費に換算したら大変なＰＲ効果があると思われます。でも醜聞か？いや、会社の支配権をめぐって争いが起きるのはよくあることですし、それをもって同社の醜聞とは思いません。（大塚家としては大変な醜聞ですが会社は株式公開会社、パブリックカンパニーなのです）
＜大塚家具を取り巻く今後の好材料＞
今後、同社のショールーム来場者数の上昇が期待できます。また、どちらが勝っても来日外国人の高級品購買需要に堪え、アベックス（アベノミクス）と東京オリンピック景気で高級品需要が伸びてそういうのに乗っかれれば大化けするかもしれません。
＜投資家視点から＞
現時点で配当は従来の2倍から3倍を確約されているのでどちらにしても1000円台はまだ安いと思います。
また、今回のように特殊事情で急騰した株によくありますが、信用取引の売り買い倍率（信用取り組み）が1倍強となっています。信用空売りの買戻しも下値支え要因でしょうか。

＜大塚家具への個人的意見＞
侍（大塚会長達）にがんばってほしい。今回負けても1年後がある。
今のしゃちょさん。なんか、大韓航空のナッツ姫とイメージがダブります（誰のおかげであなたの今がある？）。会社を変革する場合、前任者をある程度たてるのも日本的礼儀だし、あの21人侍写真のようなベテランの幹部社員を大切にしているとは思えません。
「大切な優秀な社員が・・・」と会長が言っていました。パフォーマンスには見えなかった。男の、侍の叫びに感じました。

＜投資は自己判断で慎重に自己判断で・・・個人的な話＞
私は株屋（証券マン）だったころ、顧客にあまり銘柄は薦めませんでした。あまりにも薦めないのでお客さんには変な担当者（当時の証券マンは社会問題になったほど強引に薦める人が多かった）に映ったらしく逆にお客さんのほうから意見のリクエストが多かったです。ただし、あらゆる情報は出し惜しみせず社内の調査部門レポート営業員用なんかもまるごとコピーしてあげてました。ネットも普及してない時代でしたが、板も市場担当者に電話してまめにとってげてました。
よく言っていたのが「自己判断でお願いします。」おかげで、在籍時代クレームの出費ゼロでした。
＜余談・昔話＞
面白かったのは、下降相場で空売りでぼろもうけしてる人は案外けちんぼです。
逆に大損してる人でも、結構懲りません。おごってもらいました。（友達と飲んでいると突然頼んでないビール。「あちらのお客様からです・・・」　いつの間にかお客さんが笑顔で手を振っている。）

最後は、もうやめたほうがいいですよと全力で止めても目いっぱい売り買いして「あんたを男にしてやる」などと・・・
おかげさまで充分男にしていただきました。

それと、外人の投資家で日本の証券マンと取引してる人は、日本語できます。（私の経験の中では）だから外人担当しててもたいして英語できなかったりします。

以下報道引用

21人（写真の人数え）の侍，

‘ http://news.tbs.co.jp/newseye/tbs_newseye2441167.html
経営方針の対立から大塚家具の創業者である会長と、
娘の社長が委任状の争奪戦を繰り広げている問題で、
大塚家具の株式のうち１０％を保有していたアメリカの投資ファンドが、株を大量に売却したことが判明。
「ブランデス・インベストメント・パートナーズ」は、今月３日、保有する大塚家具の株式のうち発行済み株式数の
６．１２％にあたる１１８万株を市場で売却していました。今回の売却で、保有比率は４．６３％まで低下しました。
　大塚家具をめぐっては、経営方針の違いから創業者の会長と娘の社長が
今月末の株主総会に向け委任状の争奪戦を行っていて、株式の１０％あまりを保有するこのファンドの動向が注目されていました。（10日15:36），

今回、高値からの下落がいわゆる終わっていない相場の「ダニのふるい落とし」なのか。それとも本当に相場が終わったのか・・・・
ただし、同ファンドの議決権は売却前にすでに確定しているため、なおも動向に注目したい。