・酸性雨は、化石燃料の燃焼により大気に放出された硫黄酸化物（SOｘ）および窒素酸化物（NOｘ）が原因である。
（雨や雪に溶け込んで降る）
・酸性度を表す指標として水素イオン濃度（pH）があるが、酸性雨は通常pH5.6以下の雨とされる。
（通常、二酸化炭素が溶けただけの雨ではpH5.6となる。SOｘやNOｘが溶けることでさらに低い値になる。）
・酸性雨の被害は開発途上国のみならず、先進国にも広がっている。
（途上国は硫黄成分の多い安価な石炭燃料の依存率が高いため、今後ますます酸性雨の被害が深刻化する可能性がある。）
・酸性雨による深刻な影響として心配されているのは、湖沼での生物の生息環境の悪化、森林の衰退である。
（土壌汚染も考えられる。土壌が酸性化し、木々が枯れるおそれがある。）
・酸性雨の原因物質は、発生源から数千kmも離れた場所へ移動するので、国際的な取り組みを行う必要がある。
具体的にはヨーロッパの「長距離越境大気汚染条約」、東アジアの「東アジア酸性雨モニタリングネットワーク（EANET）」がある。
・中国など大陸からの影響により日本でも酸性雨は観測されている。しかし、今のところ植物に影響が出るpH３未満の雨は観測されておらず、被害も出ていない。
・長距離越境大気汚染条約に基づき、硫黄酸化物の排出削減のために「ヘルシンキ議定書」が、窒素酸化物の排出削減のために「ソフィア議定書」が採択されている。
・日本における酸性雨対策に関連する法規制は、大気汚染防止法と自動車NOｘ・PM法である。
・酸性雨の被害を防止するためには、法規制とともにハイブリッド車、電気自動車などの技術開発が重要である。
・東アジア酸性雨モニタリングネットワーク（EANET）は日本の主導で、東アジア地域を中心に酸性雨のモニタリングや調査研究を進め、酸性雨による被害を防止するために設立された。
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2014年09月18日
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