・日本はエネルギー資源に乏しいが、太陽光や風力、水力など国産エネルギーの開発が進められた。
しかし、日本が必要とするエネルギーのうち、わずか４％程度にしかならない。
・第一次石油危機以来、日本は石油依存度を下げる取組みを行ってきた。
一時エネルギー供給における石油依存度は、１９７３年の第一次石油危機の時は７７％超だったが、２００７年では約４４％にまで削減できている。
・２００７年、石油依存度は約４４％だが、化石燃料依存度（石油・石炭・天然ガスのトータル）では約８４％である。
（石油：４４％ 石炭：２２％ 天然ガス：１８％）
・日本の第一次エネルギー供給の２００７年度の内訳は、石油が第１位である。
２位以下は、石炭、天然ガス、原子力、水力、新エネルギー、地熱等の順である。
・石油危機により省エネルギーの重要性が認識され、「エネルギーの使用の合理化に関する法律（省エネ法）」が制定された。
・「省エネ法」の対象は、エネルギー消費の多い工場や事業所のみでなく、民生・業務部門、運輸部門、建築物も対象となっている。
・トップランナー方式とは、自動車や家電などのエネルギー消費機器の性能を向上させるため、対象機器を特定したうえで省エネ目標値の達成をメーカーに義務付ける制度である。
・２００８年の省エネ法改正により、エネルギー消費の伸びが著しいスーパーやコンビニなどのフランチャイズチェーンもエネルギー管理の対象となった。
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2014年10月07日
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