Nianticが「Pokevision」などのアクセスを遮断し、ユーザーから批判を浴びた。同社はその意図を改めて説明し、理解を求めている。
[ITmedia]
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「Pokemon GO」の運営元・米Nianticは、ポケモンの位置を地図上に表示する「Pokevision」などの非公式サービスのアクセスを遮断した結果、サーバ負荷が3分の1程度に激減したことを公式サイトで明らかにした。「無害に見えるサイトやアプリも、ゲーム運営に障害をもたらしている」とし、非公式サービスによる「不正アクセス」対策に理解を求めている。
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公式サイトで公開した文書
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Nianticが公開したサーバ負荷のグラフ
Nianticは、「さまざまな第三者がサーバーへ不正なアクセスを試みる事で、ゲームの運営が難しくなるばかりだった」と振り返る。4日にサードパーティからの不正アクセスをブロックした結果、サーバ負荷は3分の1程度に減り、ブラジルなど南米エリアへの配信拡大や、サービスの品質維持にリソースを割けるようになったという。
不正アクセスは新機能の開発にも影響を与えるという。開発者が対策に追われるほか、botや不正行為の温床にもなるためだ。システムへの侵入や、公式SNSアカウントの乗っ取り、サービスの停止を狙うクラッカーもいるという。
Pokemon GOでは、ユーザーの近くにいるポケモンとの大まかな距離が分かる公式の機能「足あと」に不具合が起き、使えない状態が続いていた。Nianticはさらに、Pokevisionなども利用不能にしたため、「ポケモンが探せない」とプレイヤーから批判を浴びていた。
同社は「コミュニティの皆様から寄せられるフィードバックはとても大事」と釈明。「ゲームのアイディアやフィードバックは大歓迎。まずはゲームを安定させることに全力を注ぎ、その後新たな機能の開発などに取り組んでいきたい」と述べている。
Pokevision運営元は5日、開発の意図を説明する文書を公開。Pokevisionは、不具合で利用できない「足あと」機能の代替として開発したといい、公開3週間でユニークユーザー5000万人近く、1日あたりのユーザー数は1100万人に成長していたという。
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