情報開発と利活用

令和維新

2004年4月から企業を離れ、コンサルタントや情報起業を試行しながら、失われた２０年を取り戻し、日本再生をめざす私の歩みをみて一人でも多くの後継者が出てくれることを祈りつつ友達から紹介されたこのホームページの更新を続け、これまでの活動の記録と今やビッグデータ、AI,、IOT,ブロックチェーン、仮想通貨の時代になってしまいましたが、私の現状認識と関連技術を紹介していきたい。

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2009.01.23

科学技術英語教育の現状と各種コース開発（１）

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　平成2１年１月１７日
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　実戦科学技術英語フォーラム
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　事務局：藤岡慎弥

・科学技術英語教育の現状（１）

竹村健一の世相講談2007年9月号千思万考によると、米国で博士号を取得したアジア人留学生において、中国、韓国、インド、台湾についで5位に甘んじている。
また、ＣＩＣＣ調査によると、アジア諸国各国比較ではＴＯＥＦＬによる英語力はシンガポールが一位で、日本はモンゴルについで15位と言うことです。
しかも最近はＪavaやＸＭＬ業界でJavabeansやEJBなどのコンポーネントやオープンソースソフト（OSS）が利用されることが多くなってきているが、 OSSビジネス拡大にもかかわらず日本のOSS技術者は世界には約30万のなかでたったの2%しかいない。

・科学技術英語教育の現状（２）

TOEFLの成績、国別スコア平均（アジア・一部を除く）1997-98年（資料：ETS-educational testing service TOEFLの運営組織）　１．シンガポール:603２．中国：580３．フィリピン：577４．パキスタン：538５．マレーシア：530６．韓国：522７．ミャンマー：518８．カンボジア:514９．ベトナム：511１０．台湾：508１１．タイ：502１２．モンゴル：502１３．北朝鮮：498１４．日本：498 （資料が少し古いのは、公式に発表されているのがこれだけだからなのですが、最近日本人の英語力に大きな変化があったという話は聞きませんよね？）

・愛知万博観光Webサービス実証実験2004年度活動（Web2.0の先取り）

　オライリーや梅田さんがWeb2.0とか騒ぐ前から、日本の若手技術者はWebサービス実装標準、AJAXやブログやSNSなどの技術を使って、世界一大規模なWeb2.0の世界を実証実験で成功させていたのですが英語で情報発信しないと世界からも認知されないのではないか。
興味のある人はこちらをどうぞ。

・私の息子の紹介WebページですがXML活用例として紹介

いまテレビにこのひと達が出演中！テレビSPYSEE 藤岡

　XHMLという一種のXMLの標準を活用して、世界中の息子に関するホームページのリソースを活用して、無料で編集おまけにリンクも張ってくれるサービスも出現しています。

・おもてなし英語教育の必要性

国際観光戦略もいいけれど受け入れ体制は大丈夫なのか。
観光庁ができ、2010年には1000万人、2020年には2000万人海外旅行者を受け入れたいという政府方針が決定している
ところがホテル・旅館の4割は英語が苦手だから、外人旅行者は泊めたくないという。澤の屋旅館は特殊な例？東京上野谷中根津下町家族旅館外国人旅行者の方大歓迎で稼働率90％以上
ある大学の調査でも中学高校で英語は不得意だったという学生が52％もいることが分かっている。また、英語が嫌いだという人がなんと43％もいることが分かっている。
私は旅行業界とも関係があり、今は実戦科学技術英語フォーラムを立ち上げ、技術者のための英語学習機会や交流の場を提供、英語教育の改善、啓蒙活動を推進しているが旅行業界や宿泊サービス業界にもニーズはあるのでしょうか。
何はともあれ、全国の旅館におけるおもてなし英語普及の一貫した政策が必要。
外国人宿泊客との語学上の疎通によるトラブル解決支援のためのセーフティー機能としておもてなし英語トラブルセンターの設立「Skypeの活用）

・国際化で人材不足も解決

「率直に言うと人が足りなかったんです。外国人を受け入れることに抵抗感は全くなかった」　1997年設立のデータセンター運用会社、クララオンライン（東京都江東区）の家本賢太郎社長は15歳で起業、脳腫瘍が原因で18歳までの車椅子生活を克服し、創業当初のことをこう振り返る。現在、約50人いる社員の3割強は外国人で、「内なる国際化」を果たしているが、意図してそうしたわけではないというのだ。
クララオンライン同様、ウインズも外国人の採用を始めたのは、人材不足が理由だった。知名度のないベンチャー企業にとって、国内の優秀なエンジニアの確保は難しい問題。「成長するためには優れたエンジニアが必要になるが、優秀な人材の多くは大手企業に取られてしまう」（長田社長）。
　だが、異なる国籍の社員を受け入れることは人材不足を解消する以上のメリットをもたらした。異なる文化や価値観を持つ外国人との議論を通して、組織が活性化するのである。いずれにしても日本にとって、昔は中国語がそうであったかもしれない共通普遍言語として今は英語が不可欠
詳細はこちらを参照願います。
http://business.nikkeibp.co.jp/article/pba/20090109/182248/?P=1

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