身近な動植物 0
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三菱自動車は独自開発した次世代型電気自動車を仏プジョーシトロエングループ(PSA)に供給する。2010年にも開始、11年以降は年1万台以上の規模とする見込み。環境車で大手メーカーが車両供給まで踏み込み提携するのは初めてで、日欧連合で世界での普及加速を狙う。環境・エネルギー問題に対応するとともに、世界同時不況にあえぐ自動車産業を支援するため、欧州各国は電気自動車などの普及促進策を打ち出しており、新市場の離陸をにらんだ大手同士の合従連衡が活発化しそうだ。 走行中に二酸化炭素(CO2)を出さない電気自動車に関し、フランス政府は購入時に最大5000ユーロ(約63万円)の補助や税金の減額措置を導入している。仏電力公社は充電施設の設置も進め、仏郵政公社も業務用に導入する。発電分を含めてもCO2排出量は「ガソリン車より7割少ない」(三菱自)とあって、英国やドイツなども優遇策を入れており、欧州は世界でもいち早く普及し、規模も最大級になるとみられる。(日経新聞)【上記の感想】最近、三菱の電気自動車の記事が多い。数年先には、企業別自動車販売台数の勢力図が、多少変わるかも。関連日記は、こちら。
2009/01/08
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斉藤鉄夫環境相は6日、地球温暖化防止や省エネ促進などの環境対策を景気浮揚につなげる「日本版グリーン・ニューディール構想」(仮称)をまとめる考えを正式に表明した。次世代自動車や太陽光発電などの普及を通じ、2006年時点で70兆円だった環境ビジネスの市場規模を今後5年程度で100兆円以上に拡大するほか、220万人以上の雇用確保を目指す。関係省庁とも連携し、3月までに具体策をまとめる。 環境相は6日夕に麻生太郎首相と会い、環境対策を経済成長に結びつける方針を確認。首相との会談後の記者会見では新たな構想について「環境対策であると同時に雇用、経済政策にもなる」との認識を示した。 具体的には太陽光発電や省エネ家電の市場拡大などが柱になる見通し。必要な財源については10年度以降の予算で賄う予定だ。(日経新聞) 【上記の感想】ついに、グリーン・ニューディールの日本版。昨年の景気悪化も急だったが、環境対策への取りくみ本格化も急展開である。まさに、危機は最大のチャンス。
2009/01/07
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北海道電力は5日、現在、146キロ・ワットにとどまっている同社の太陽光発電の発電能力を、2020年度までに5000キロ・ワットまで引き上げる方針を明らかにした。当面、12年度をめどに1000キロ・ワットを目指し、一般家庭への送電も始める。5日の年頭あいさつで佐藤佳孝社長が明らかにした。 環境に優しいとされる「新エネルギー」のうち、道内で発電されているのは、風力発電が約26万キロ・ワット、バイオマス発電が約15万キロ・ワットなのに対し、太陽光発電は約1万7000キロ・ワット(いずれも07年度末の北電の契約ベース)にとどまっている。 北電は、現在、支店の社屋に太陽光パネルを設けて試験的に発電し、電力を自社用に供給しているが、今後は、太陽光発電所を道内に建設する考えだ。十分な日照時間や積雪量のほか、大量のパネルを設置できる広大な土地など、発電所建設の条件をクリアする適地を1年程度かけて選ぶ。 大規模太陽光発電施設の導入を巡っては、昨年の北海道洞爺湖サミットを前に、福田前首相が「福田ビジョン」で、20年までに発電量を10倍にする目標を掲げた。「ドイツの後じんを拝している太陽光発電の普及率で、世界一の座を奪還する」との思いも示されている。福田ビジョンを踏まえ、電力会社の業界団体である電気事業連合会は昨年9月、業界を挙げた取り組みを発表。佐藤社長の発言はこうした動きに沿った対応だ。(2009年1月6日 読売新聞)【上記の感想】太陽光発電関連。この記事自体には、新味はない。
2009/01/06
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ローソンは電気自動車を本格導入する。2009年夏をメドに営業車に三菱自動車の電気自動車150台を採用、運用状況を見ながら全1600台への拡大も検討する。コンビニに充電スタンドを設け、消費者向けに電気自動車の充電実験サービスも始める。小売業で電気自動車を導入するのは初めて。 ローソンでは本部社員が約1600台の営業車を使って全店を巡回指導しており、この車に三菱自動車が来夏から量産する「i MiEV(アイミーブ)」を導入する。三菱商事系からリース方式で調達する見通しで、導入価格は今後詰める。 (日経新聞)【上記の感想】この記事は、少々古い。昨年末の記事だと思う。ローソンの筆頭株主は三菱商事(持株比率 32.2%)なので、三菱の自動車を導入することに違和感はない。ただ、150台という台数は、インパクトを感じた。アイミーブについては、拙ブログでは以前にも書いたことがあったので、調べてみた。こちらは、2007年3月13日の日記なので、思ったよりも昔のことだった。アイミーブに関しては、着実に前進中というところか。
2009/01/05
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昭和シェルとホンダが、「CIGS太陽電池」の量産を世界に先駆けて開始した。供給不足が続くシリコンを使わないCIGSは、世界的に急伸する太陽光発電市場で一定のシェアを獲得する可能性が高い。両社が取り組むのは、現在の主流であるシリコンを使う太陽電池とは別の方式。銅(Copper)とインジウム(Indium)、ガリウム(Gallium)、セレン(Selenium)の4元素からなる「CIGS」という化合物を使ったものだ。半導体と太陽電池市場の急伸に起因するシリコンの供給不足は2010年ごろまで続くとも言われる。その間に、原材料の供給不安のないCIGSが、一定のシェアを獲得する可能性は十分にある。(ネットで借用 m(__)m)【上記の感想】ホンダの太陽電池事業を調べていたところ、上記を発見。時期は不明。最近の主流は薄膜型といわれるシリコン節約タイプらしい。その理由は、シリコン不足だとか。「CIGS太陽電池」というものについて書かれているが、初めて聞いた名称なので、現在調査中。
2009/01/05
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株式投資情報Blogで、「太陽電池関連銘柄」を見てみた。エヌ・ピー・シー(6255)やアルバック(6728)は、既に人気化している感じ。全く知らない企業なので、買う予定はなし。持ち株で「太陽電池関連株」として挙げられていたのは、次の4銘柄。 ・ブリヂストン(セルモジュール用材料)・旭硝子(セルモジュール用材料)・ノリタケカンパニーリミテド(製造装置)・ホンダ(太陽電池開発)
2009/01/05
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東芝は5日、太陽光発電システム事業を統括する部署を1日付で新設したと発表した。発電所や工場向けの大規模発電システムの営業やマーケティングを手掛け、2016年3月期に同事業で2000億円の売り上げを目指す。 新設したのは「太陽光発電システム事業推進統括部」で20人体制でスタートした。電力事業で培った配電のノウハウなどを活用し、インバーターや蓄電池といった太陽光発電に必要な機器を組み合わせて売り込む。太陽光発電パネルは外部から調達する考えで、自社生産はしないという。 同社はこれまでも同事業を手掛けていたが、今後市場が大きく拡大するとみて独立した部署を新設した。(日経新聞)【上記の感想】太陽光発電関連。
2009/01/05
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地熱発電とは、地下深部に存在するマグマの熱エネルギーを蒸気として取り出し利用する発電システムの事をいいます。原油価格が高騰している現在、地熱発電は化石燃料を使わないクリーンエネルギーとして、地球温暖化に繋がるCO2排出量が抑制できると注目が集められています。海外では日本の技術をもとに地熱発電の開発が積極的に進められており、特に火山国であるフィリピンでは国内総発電量の約4分の1を地熱発電で賄っています。日本に地熱発電所は18箇所あり、総発電量は約561メガワットで世界5位にあたります。しかし火山も多く、高い技術を誇っているにも関わらずそこまで盛んではありません。開発候補地が国立公園や国定公園に指定されている場合が多く、景観を損ねるなど課題もあるようです。(ネットで借用 m(__)m)【上記の感想】地熱発電を調査中。地熱発電の問題点は、景観を損ねるのが一つ。草津のような温泉地は立地としては申し分がないが、実際に発電所をつくるとなると、問題点が山積しているようである。
2009/01/04
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「日本は世界有数の地熱資源大国。全電力をまかなえるのになぜ活用しないのか」。環境問題で発言が注目される米アースポリシー研究所のレスター・ブラウン氏は今夏、日本での講演でこんな疑問を投げかけた。 国内での地熱発電の新設は00年以降ゼロ。全国に18か所ある地熱発電所が発電できる総量は、電力全体の0・2%でしかない。新設には様々な規制をクリアしなくてはならず、完成まで通常15~25年かかって、開発コストに跳ね返るためだ。(2008年8月26日 読売新聞)【上記の感想】地熱発電所が20年ぶりに新設されるとの記事があったので、少々調査をした。すると、日本は本当は資源大国らしい。自然エネルギーだけで日本の全消費電力をまかなえるとの発言を最近聞いたが、上記では、地熱資源だけで全電力をまかなえるという驚きの発言!
2009/01/03
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わが国は、世界第4位 のエネルギー消費国。資源に乏しく、エネルギーの大半を輸入に頼っており、自給率は20%程度(原子力を含む)。石油危機を契機に脱石油を図り、原子力開発と電源の多様化に取り組んできました。現在CO2削減とエネルギー・セキュリティに向け、原子力発電の一層の開発が課題です。(ネットで借用 m(__)m)【上記の感想】日本の年間消費電力量はどれ位か。この基本的な数字を把握していないので、ちょっと調べてみた。結果は、1兆362億kwhだが、間違っているかもしれない。このすべてを自然エネルギーで確保することが、理論上は可能という方もおられる。非常に頼もしい指摘である。さて、上記だが、どうやら原発推進派のサイトのようである。
2009/01/03
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地下の熱水や蒸気を利用する地熱発電所の新建設計画がほぼ20年ぶりに国内で動き出す。三菱マテリアルとJパワーは共同で約400億円を投じ、2016年にも出力6万キロワットの発電設備を建設。日鉄鉱業と九州電力も約200億円で発電所を新設する。政府も今春に資金面などの支援策をまとめる方針で、二酸化炭素(CO2)をあまり出さず、燃料価格の乱高下リスクがない地熱を国産エネルギーとして活用する動きが広がりそうだ。 三菱マテとJパワーは秋田県湯沢市で、09年度から本格的な事業化調査(FS)に入る。地下2000メートル前後から熱水や蒸気をくみ上げ、発電設備で利用する。環境アセスメントなどを経て着工、16年にも稼働させる。電力は東北電力などへ販売する。三菱マテはすでに国内2カ所、Jパワーは1カ所に地熱発電所を持つ。(日経新聞) 【上記の感想】地熱発電所関連。自然エネルギーを利用した発電所だが、地熱発電は火山国日本ならではという感じ。この分野は、私にはまだ未知なので興味深い。
2009/01/03
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まず、長文の引用です。環境新聞(2008/11/26) の社説より、引用させていただきますm(__)m 国際エネルギー機関(IEA)はこのほど、気候への破滅的で取り返しのきかない悪影響を回避するには、究極的に世界のエネルギー源の大規模な脱炭素化が必要だとする「世界エネルギー見通し」(2008年版)をまとめた。エネルギー供給・消費の現在の世界的傾向は明らかに「持続不可能」であり、効率的で環境に優しい低炭素型のエネルギー供給システムへの急速な転換を図る「エネルギー革命」の達成に向け、強力かつ早急な行動が必要だと警鐘を鳴らしており、米国の金融危機に端を発した世界同時不況の深刻化が懸念される中にあっても、各国はこの地球規模の喫緊の課題であるエネルギー革命への投資に及び腰となってはならない。報告書では、現在のまま化石燃料の伸びを放置した場合、大気中の温室効果ガスの濃度は今世紀末までに産業革命以前の2倍となり、世界の平均気温は最大で6度上昇すると警告。そのため、温室効果ガスの濃度を550ppmで安定化させ世界の気温上昇を約3度に抑えるシナリオと、同じく450ppmで約2度に抑えるの2つのシナリオを最新データに基づき検討している。 このうち、温暖化が臨界点を超えて制御できなくなるとされるリスクが小さい「450ppm・2度」シナリオを実現するには、OECD諸国が30年の排出量を06年水準に比べ約4割削減し、他の主要国も排出量の伸びを2割に抑える必要がある。 また政策措置の例では、国際的なキャップ&トレードに20年以降すべての主要排出国が参加し、風力など再生可能エネルギーも30年に世界の総発電量の4割とすることなどを想定。そのための総投資額は「550ppm・3度」シナリオに比べ5兆1千億ドルの増加となるが、累計のエネルギーコスト節減額は5兆8千億ドルに上るという。今後も、低炭素・ゼロ炭素の発電設備や、よりエネルギー効率の高い自動車、家電、建物などへの大規模な投資を抜きに地球温暖化対策を語ることはできない。 そうした中、米国のオバマ次期大統領は、政権公約だった気候変動政策の抜本強化やクリーンエネルギー分野への大規模な投資などの実現に意欲を示しており、大いに歓迎したい。次世代はエネルギー環境技術の優劣が国の国際競争力を左右すると言っても過言ではない。関連技術の開発に米国がこれから国の総力を挙げて取り組むことは、世界的な技術革新を促す追い風となり、IEAが求めるエネルギー革命を実現するための大きな原動力の柱となることが期待されよう。 それらは、高騰する石油への過度な依存からの脱却を図るエネルギー安全保障や気候変動対策の観点のみならず、新たな雇用の創出などにより深刻な経済不況も同時に克服しようという「グリーン・ニューディール」政策の一環であり、環境先進国を自負する日本でも、経済不況の打開などを図る観点から、なお一層検討の余地があるのではないか。(環境新聞より 編集委員・工藤真一さんによる) 【上記の感想】本年は、未曾有の金融危機からの脱却元年となるかどうかが、最大の注目点だ。その鍵となるのが米国の動きだが、低炭素社会の実現に向け、オバマ新大統領の強力なリーダーシップのもとで、「エネルギー革命」が推進されることが期待されている。米国が本気になり日本が追随するという構図には、快哉をさけぶという気持ちにはほど遠い。が、これが現実なので、仕方がないというところ。そんな気分的なことはともかく、進む方向としては間違っていないと思われる。そして、「危機は最大のチャンス」と良く言われる言葉が、これからの数年で試されると思われる。数年後には、20世紀の石油資源争奪は何だったのかと余裕をもって振り返ることができる社会への道筋が見えるかもしれない。そんな期待を抱かせる動きだ。非常に興味深い時代になったと思う。ちょっと期待しすぎか。(笑)
2009/01/02
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SCiBは、高い安全性と、一日一回充放電を行っても10年以上使用可能な長寿命性能、わずか5分間で容量の90%以上の充電が可能な急速充電性能を備えています。すでにキャノンデールスポーツグループの電動自転車への採用が決まっているほか、現在、さまざまな企業から高い関心を得て、当社から提案活動を続けているところです。 また、2010年度以降、産業用途、車載用途のリチウムイオン電池の需要の大幅な伸張が予想され、2015年度には、グローバルなリチウムイオン電池市場全体で約1.7兆円の市場規模が見込まれます。このような中で、第二拠点として、新たに量産工場を建設することで、今後の産業用途や車載用途の需要急増にタイムリーに対応できる体制を整えるとともに、将来のSCiBの速やかな量産規模の拡大に備えます。(東芝のウエブサイトより)【上記の感想】東芝のウエブサイトで、同社が開発したリチウムイオン電池について書かれた部分を見た。同社のSCiBのセールスポイントは、安全、長寿命、急速充電性能のようだ。関連日記は、こちら。
2008/12/30
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カネカは2011年に欧州で太陽電池の生産を始める。約200億円を投じて年産20万キロワット規模の工場を建設、発電事業者向けなどに販売する。国内でも増産投資を進め、15年までに国内外合わせた年産能力を100万キロワットに引き上げる。景気が悪化するなか、二酸化炭素(CO2)の発生を抑えられる太陽電池事業は数少ない有望分野とみられており、日本や欧州企業が投資を競っている。 欧州の新工場は化学品を生産しているベルギーの自社工場内に建設することを検討している。シリコンの使用量を抑えることができる「薄膜型」と呼ぶ太陽電池を生産する。薄膜型は光を電力に変える変換効率が低いのがネックだが、カネカは効率を高める独自技術を開発している。 [12月21日/日本経済新聞 朝刊]【上記の感想】太陽電池関連では、こちらにも書いた。太陽電池に積極的な企業を挙げると、日本では、他に、京セラ、三洋電機、三菱電機、昭和シェル石油など。そして、今回のカネカを入れておこう。
2008/12/22
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【名古屋】日本ガイシは10日、ドイツの太陽光発電装置メーカー、ユニコスに自然エネルギーの効率的な利用に役立つ大容量蓄電池を納入したと発表した。日本ガイシにとって太陽光発電向けは海外で初めて。ユニコスは実証実験を経たうえで、蓄電池を自社の太陽光発電装置とパッケージで販売するという。 納入したのは日本ガイシが開発した「ナトリウム硫黄(NAS)電池」で、大量の電気を貯蔵し、必要に応じて供給できる。日照時間や風向きなど自然状況に出力が大きく左右される太陽光発電や風力発電などの電力供給を平準化することが可能になる。 ユニコスは出力1000キロワットのNAS電池を約3億円で購入。本社敷地内の太陽光発電装置向けに設置して実証・評価したうえで、顧客に対してNAS電池を組み合わせた太陽光発電システムを提案する計画だ。 日本ガイシは2010年の稼働を目指し100億円強を投じて、国内にNAS電池の新工場を建設中。年産能力を7割増やし、自然エネルギー向けや変電所などにおける電力負荷の平準化用途の需要取り込みを目指す。08年度のNAS電池の売上高は170億円と前年度比約3割増を見込む。[日経産業新聞2008年12月11日付] 【上記の感想】関連日記は、こちら。太陽光発電とNAS電池は、切っても切れない関係になりうるか。勝負はこれからというところ、そんな感じがする。昨日、会社四季報最新号が届いたので、日本ガイシのページを見てみる。同社の08年3月期の売上は3648億円。これと上記記事のNAS電池の売上高見込み(170億円)を比較すると、NAS電池の売上高見込みは、全体の4.6%位か。
2008/12/15
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シャープは欧州第2位の電力会社であるイタリアのエネルと合弁で太陽電池を現地生産する。日本メーカーによる太陽電池の海外生産は初めてで、総投資額は1500億円規模とみられる。イタリアに設ける工場の生産能力は世界最大級になる見通しで、2010年の稼働を目指す。発電時に二酸化炭素(CO2)を発生しない太陽電池は世界的な景気後退下でも需要が拡大しており、世界2位のシャープは積極投資で首位浮上を狙う。競争激化による価格下落で普及に拍車がかかりそうだ。 シャープ、イタリア最大の電力会社のエネル、欧州機械メーカーの3社が来年初めにも合弁会社を設立する。欧州2社が過半を出資、残りをシャープが負担する方向で最終調整している。合弁設立後にイタリアで工場建設に着手、原材料のシリコンを節約できる「薄膜型」という最新型の太陽電池を生産する。(日経新聞) 【上記の感想】太陽電池は、今後の成長分野の一つと言われている。欧州でも環境対策として、積極的に展開しているようである。先ほど知ったばかりだが、世界シェア1位はドイツの太陽電池パネルメーカー、Q-Cells社とのこと。シャープの巻き返しを期待したい。日本では、他に、京セラ、三洋電機、三菱電機、昭和シェル石油などが、太陽電池に積極的に取り組んでいるようだ。
2008/11/27
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日本ガイシは2008年7月28日,電力貯蔵用のNAS(ナトリウム硫黄)電池の生産能力を,年間90MWから150MWに増強すると発表した(発表資料)。愛知県にある小牧事業所の生産能力を向上させる。建屋を現在の1万500m2から1万8500m2に増築し,生産設備を増設する。設備投資額は113億円。増強後の稼働開始は,2010年6月を予定する。 NAS電池は日本ガイシ独自の技術で量産化したセラミックスを固体電解質として,負極にナトリウム(Na),正極に硫黄(S)を用いた蓄電池。エネルギー密度が鉛蓄電池の約3倍と高く,エネルギー効率が高いことなどが特徴。同社は今後,風力や太陽光などを用いる自然エネルギー発電の急速な拡大に伴って,国内外で大容量蓄電池の需要が高まると判断し,生産能力の増強を決めた。 日本ガイシによれば,同社は現在NAS電池の量産に成功している唯一のメーカー。NAS電池は自然エネルギーによる電力供給の安定化に加え,ガス・タービンを使った火力発電の高効率な運営や電力の需給調整の用途でも,需要が拡大しているという。同社には,国内外から大規模な引き合いが寄せられているという。(ネットで借用 m(__)m)【上記の感想】まず、上記は7月30日の記事なので、かなり古い。わざわざ採りあげた理由は、今後新規に株式を購入する候補として考えているため。関連日記は、こちら。
2008/11/23
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【上記の感想】上記は、時事通信社配信の画像。三菱自動車の「アイミーブ」に試乗中の首相である。関連日記は、こちら。電気自動車関連記事を監視中につき、載せてみた。
2007/06/04
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東京電力と九州電力は12日、三菱自動車の電気自動車「iMiEV(アイミーブ)」を1台ずつ導入し、性能評価を開始すると発表した。三菱自動車の軽自動車「i(アイ)」をベースに、高性能リチウムイオン電池と小型・軽量モーターを搭載。今後、業務車両としての適合性や急速充電インフラとの整合性の確認を行う。この評価を経て、今年秋に研究車両を増加、実際の運転環境での走行や市場での受容性を確認する実証走行(フリートモニター)をスタートさせる。 今回納車したiMiEVで、東電と九州電力は08年3月まで走行試験を行う。単相交流100V、200Vによる8時間の充電で航続距離80キロメートル以上が可能であることや急速充電器が問題なく使用できること、走行距離あたりの消費電力の測定などを確認する。 iMiEVは20分間の充電で100キロメートル走行が可能で、現時点でフル充電で約130キロメートルの航続距離がある。車両に積み込む発電素子(セル)の量を増やすことで航続距離を160キロメートル(約20%増)まで高め、07年秋に実際の業務車両として導入する。 リチウムイオン電池の寿命は、10年間に約15万キロメートルの走行が可能。EVはこれまでガソリン車に比べ加速性能が劣るといわれていたが、小型で高効率のシングルモーター方式を採用したことで、0~80キロメートル/時までの発進加速を同車種のガソリン車比で1.5秒向上させ、最大トルクは180Nmとガソリン車の約2倍まで引き上げた。 東電は、06年6月に富士重工業のEV「R1e」10台を実際の業務に用いて実証実験を開始。07年5月には、さらに30台を導入する予定。07年度は富士重、三菱自動車の両車両での実証試験を行い、08年度から6年間で計3千台のEVを導入していく考えだ。 また、九州電力は12日、直流電源部と操作部分を分割したコンパクト型の急速充電スタンドを独自開発し、試作品を公開した。約60センチ×約40センチ、高さ1.4メートル。上部にタッチパネルとIDリーダーを備え、携帯電話・電子カードをかざしての認証・精算や、充電中にインターネットコンテンツを閲覧できるなどの多機能な通信技術を装備している。 同社は昨年から三菱重工業と電気自動車用大型リチウムイオン電池の共同研究を行っているが、今秋にもiMiEVに搭載し、実証試験を開始する。10台程度を業務用車両として各事業所に配置、走行データを取得していく。 【上記の感想】上記は、電気新聞のHPより引用。電気自動車関連の記事である。2月22日に書いた、慶應義塾大学のエリーカの記事が、関連日記。今回は、三菱自動車のアイミーブという電気自動車の記事である。細かい性能についてはわかりかねる。
2007/03/13
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電気を使用して走るため「電気代が高いのではないか」という懸念があるが、多くの場合は誤解であり、ガソリン車をはるかに上回るコストパフォーマンスを有する。慶應義塾大学が開発しているEliicaでは深夜電力で充電した場合の1kmあたりのコストは1円程となっており、驚く程のコストパフォーマンスを有している。この走行時のコストパフォーマンスが電気自動車の魅力である。しかし、現時点では車両価格が高く、全体のコストパフォーマンスには優れない。【上記の感想】上記は、ウィキペディアより引用。電気自動車を調べていたところ、発見。電気自動車のコストパフォーマンスは、リチウムイオン電池の登場により、ガソリン車をはるかに上回っているという。今まで関心が薄かったので全く知らなかったが、世の中は間違いなく電気自動車の時代に向かいつつあるのだろうか。というのは、2月6日の日記に書いたが、「経済産業省はリチウムイオン電池を中核とした次世代電気自動車の普及を促すため、電池の安全規格・基準の策定や充電スタンドなどのインフラ整備に乗り出す」という、言わば国策とも思えるからだ。車の速度もすごいものがある。例えば、慶應義塾大学が開発した「エリーカ」は、時速370キロメートルで走るそうだ。夢のある分野に思えるが。
2007/02/22
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経済産業省はリチウムイオン電池を中核とした次世代電気自動車の普及を促すため、電池の安全規格・基準の策定や充電スタンドなどのインフラ整備に乗り出す。次世代自動車用電池のあり方を検討していた研究会の下に専門ワーキンググループを設置。WGでは規格・基準やインフラ整備に向けた大枠を固め、7月までに報告書をまとめる。リチウムイオン電池を搭載した次世代電気自動車は2010年前後に開発される見込み。経産省は自動車メーカーが市場投入する時期に間に合うようさまざまな環境整備を進めていきたい考えだ。(電気新聞より) 【上記の感想】リチウムイオン電池関連の話題が最近は多い。上記によると、自動車にも使われるようになりそうだ。関連日記は、こちら。ところで、上記で使われているWGとは何か、調べておいた。以下は、あるHPからの引用。 「WGとは、TC(Technical Committee:専門委員会)により設置される「作業グループ部会」です。上位委員会の方針に基づき、標準化する項目、適用範囲などを検討し、規格原案を作成します」
2007/02/06
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