A. 直接費だけを考慮対象にする。例えば、外部から調達する場合は、調達先に支払う直接費だけを考慮に入れる。 B. ケース・バイ・ケースで考える。直接費だけの時もあれば、間接費だけの時もあるし、両方の時もある。 C. 直接費は必ず考慮対象にする。間接費は、ケース・バイ・ケースで考える。対象にするときもあれば、しない時もある。 D. 必ず、直接費と間接費の両方を対象にする。
A. 購入者のみが、コストに対するリスクを負う。 B. 購入者は一度、契約金額を納入者に支払い、プロジェクトの進行状況に応じて、追加金額を支払うか、もしくは納入者から購買者に払い戻し金額を支払う。 C. プロジェクトの目標達成や目標を上回ると、インセンティブを払うことが多い D. 実費に間接費を含む場合、その間費は通常、直接費にある比率を乗じて計算する。
正解B
Bのようなケースもあるが、常にそうかとは限らない、消去法で×である。
例題 購入契約についてコスト・プラス・フィー(CPF)に関する説明を選べ
A. 納入者は、請け負った作業の履行に対するコストを償還され、さらにそのコストに対してあらかじめ合意した比率でフィーを受け取る。 B. 納入者は、請け負った作業の対するコストを償還され、事前に取り決めたフィーと、さらに契約で定めたパフォーマンス目標レベルの達成度に応じたインセンティブを受け取る。 C. 実費償還型および定額型の両面をもつ複合型の契約上の取り決めである。 D. 納入者は請け負った作業の履行に対するコストを償還され、さらにプロジェクトのコスト見積もりに対して一定比率の固定フィーを受け取る。
A. 契約書締結手順や納品の仕方など、調達品の購買手続を具体的にまとめたもの B. 納入候補からプロポーザルを入手するために、調達品の調達品の技術的な要求事項や契約上の要求事項などをまとめたもの C. 主な調達実績がある取引先とその調達品の関連をまとめたもの D. 主な調達実績がある取引先をまとめたもの
A. インターネット、図書館の目録、地元の関連団体、業界カタログ等の情報源を通して、一般的な情報が広く入手可能である。 B.新聞のような一般に流通している刊行物、または専門誌のような特定の刊行物に公告を載せることにより、既存の納入候補のリストを拡大することができる。 C. 特定の発注先に関する詳細情報の入手には、現地訪問または納入候補となることに関心を持っている納入候補を明らかにするために、調達文書を送付することもある。 D. 納入者に関するリストや情報のデータの有無に関わらず、プロジェクト・チームは独自の情報源から納入候補リストを作成することができる。
A. 契約管理プロセス内の作業結果の不良として取り扱う B. 契約管理プロセス内の特殊な変更要求が発生したものとして取り扱う。 C. 契約管理プロセスではなく、即時に契約終結プロセスに移行し、通常の契約完了プロセスを経たものとして取り扱う。 D. 契約管理プロセスでなく、納入者選定プロセスにさかのぼって、スクリーニング・システムの不良として取り扱う。
正解B
さらに、契約終結プロセスに移行し、特殊な契約終結を経たものとして取り扱う。
契約終結
例題 調達監査の目的は、何か?
A. 購入者にも納入者にも、不正や非効率がなかったことを確認する。 B. プロジェクトにおける他の物品の調達に対し、成功及び失敗体験を確実に反映する。 C. すべての調達品の納入が完了したことを確認する。 D. 契約文書・納品所・請求書等のすべての書類が所定の手続にしたがって処理されたことを認識する。