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2008/04/24

光化学スモッグの原因は「中国産オゾン」　国立環境研究所

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テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(8528)

カテゴリ：環境

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。

今日の１通目
たばこ自販機が消える　上がらぬ「タスポ」普及率に販売店が悲鳴

非を認めないのが得意な中国が反発するようなニュースです。
北京オリンピックで大量に空気を吸う参加選手は命を削っているので
大変だと思います。

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中国の毒に新たな手を打つ米国
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九州や関東などで４月下旬から５月にかけて観測される光化学スモッグは、中国で発生して季節風で運ばれるオゾンが一因であることが２３日、国立環境研究所（茨城県つくば市）などの研究で分かった。首都圏や九州など２０都府県以上で光化学スモッグ注意報が発令された昨年５月８、９両日の場合、九州では４０～４５％、日本全域では２５％以上が中国からのオゾンだった。中国の越境汚染の影響を裏付けるデータとなった。

光化学スモッグは、光化学オキシダント（主にオゾン）が引き起こす。オゾンは、自動車や工場などから排出される窒素酸化物（ＮＯＸ）や揮発性有機化合物（ＶＯＣ）などの大気汚染物質が太陽光（紫外線）を受けて化学反応を起こして発生。光化学オキシダント濃度が上がり白いモヤがかかったような現象が光化学スモッグで、大気汚染防止法により、濃度１２０ｐｐｂを超えると都道府県が注意報を発令する。

同研究所広域大気モデリング研究室の大原利眞室長らのグループは、エネルギー消費や車の台数などから算出した大気汚染物質の排出量に、気温や風速・風向などの気象条件を加味して光化学オキシダント濃度を推計。排出規制によりオゾンの原因物質が減ったのに同濃度が上昇していることから、推計値と実測値の差は中国大陸で作られたオゾンが原因と結論づけた。４月の平均値では、中国起源のオゾンは約１０分の１～５分の１になるという。

大原室長は「中国だけを悪者にするのではなく、広い視野で東アジア全体の大気環境をよくしていくことが必要」と話している。

（出典：産経新聞）

◆発がん性指摘「ＰＭ２.５」　都が大気中濃度の目標値設定へ

東京都は２３日、健康への悪影響が指摘されている大気中の微小粒子状物質（ＰＭ２.５）の発生源を特定し、国に先駆けて独自の削減対策を検討する専門家会議の初会合を開いた。都は平成２２年度中に大気中濃度の目標値を設定し、大気環境の改善を目指す。

微小粒子状物質のうち、２.５マイクロ（マイクロは１００万分の１）メートル以下の物質は「ＰＭ２.５」と呼ばれ、ディーゼル車の排ガスなどに含まれている。肺がんなど健康被害の可能性が指摘されており、欧米では基準濃度が設定されている。国内では環境省が健康被害を認めた報告書を出しているが、基準は存在しない。

都は、来月から都内１７カ所で濃度の測定を開始。ＰＭ２.５の発生源や生成メカニズムには現在でも不明な点が多く、当面は実態の解明に全力を挙げて３年がかりで目標値を設定し、都独自の削減対策を練る。

都環境局によると、都内のＰＭ２.５の濃度（１８年度）は１立方メートルあたり２０マイクログラム前後で、米国の基準濃度よりも高い。

（出典：産経新聞）

◆オゾン基準超過、大幅増　２０２０年　中国無策なら影響深刻

中国で環境対策がとられないまま経済発展が続けば、日本で光化学スモッグの原因となる大気中のオゾンが増加し続け、環境基準の超過が大幅に増えるとする計算結果を、海洋研究開発機構や九州大などのチームが２４日発表した。

チームは、中国の研究所や日本などのデータを基に、火力発電や自動車の排出ガスなどによる窒素酸化物（ＮＯｘ）の排出量を予測。ＮＯｘからできるオゾンの濃度も計算した。

それによると、中国で環境対策が取られなければ、日本でオゾン濃度が環境基準の６０ｐｐｂ（ｐｐｂは１０億分率）を超える時間数は、２０２０年には２０００年の年間２０％から同３０％に増加。２０年夏の平均濃度は２０００年夏の４９.６ｐｐｂより約６ｐｐｂ増加するという。

日本の排出量は２０００年以降、横ばいと予想されることから、オゾンの増加は中国からの“越境”が原因とみている。

中国で環境対策が強化されればオゾンは増えないとの結果も出たが、ここ数年で急激にＮＯｘ排出量が増えているため現実的ではないという。

海洋機構の秋元肇プログラムディレクターは「中国の人々にも深刻な健康影響が出るはず。自らのためにも排出を抑える施策を取ってほしい」と話している。

（出典：産経新聞）

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