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2008/05/29

中国・韓国・台湾・インド　統合医療、アジア諸国で重要な役割

(1)

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(8531)

カテゴリ：病気・医療関連

いつもありがとうございます。
ツイてる抗加齢（アンチエイジング）実践家てるです。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

世界の医療は統合医療に向かっていますので
日本が遅れているだけです。
最大の理由は厚生労働省が効果を認めず、健康保険が利かず、
混合診療を禁止しているからです。

アメリカの代替医療.jpg

医療最先進国アメリカの先端医療は栄養療法で、その主役は
サプリメントだそうです。

サプリメントが人生を変えた

健康食品の中には、副作用なく医薬品を超える著効があるものも存在し、
医師は驚愕し、製薬会社は震撼してしまいます。
特定保健用食品は期待した効果が得られないものや
発ガン性が疑われるものもあったりするようです。

患者は自分自身で代替医療を取り入れて統合医療としているケースも
少なくないのが現実で、命に関わる病気では特にその傾向が強まるのは
当然だと思います。

遅れている健康食品の法整備を進めることが急務で、今朝の新聞だけでも
複数の事件が起きています。

ビタミン外来.jpg

東京都は、市販されているサプリメントの３０％から薬物が検出されたと
発表をしていますし、健康食品の９割が不正表示だそうですので
企業・販売業者の広告宣伝に惑わされない識別力が必要です。

食品の有用性試験のレベル.jpg

関連フリーページ
栄養補助食品（サプリメント）の選び方
サプリメントを摂取する優先順位
効果がないことが保証されている栄養機能食品の規格基準
「国立健康・栄養研究所」の健康食品の評価情報
「トクホ」安全カクホは　薬と併用、長期摂取　データ不十分

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医療費の削減にむけ、統合医療の利用を模索する厚生労働科学研究の報告書の一部がまとまった。今回まとまったのは、中国やインドなどアジア諸国の統合医療の実態調査報告書。

報告書によると、アジア諸国では健康食品等を使う伝統療法が保険適用されるなど、その活用が日本より進んでいることがわかった。研究班は、これら各国の統合医療モデルが日本でも参考になると報告。今後、欧州の統合医療の実態なども調査して、日本の医療費に統合医療がどう影響するかを明らかにしていく予定だ。

（出典：健康産業新聞）

◆「トクホ」研究会が発足

特定保健用食品（略称・トクホ）について情報提供や啓発を目的とした「トクホ適正使用研究会」（理事長・井上修二共立女子大家政学部学部長）が２８日発足、第１回理事会が開かれ、今後の活動などについて話し合われた。

研究会は、産経新聞社が日本生活習慣病予防協会などの後援を受け、医薬品や食品各社とともに発足させたもので、トクホについての製品データの蓄積を行うほか、適正な使用などの知識の普及や提言を紙面とウェブサイトで情報発信していく。

特定保健用食品は血圧上昇を抑制したり、糖の吸収を穏やかにしたりする機能など、有効性や安全性について国の審査を受け、機能の表示を厚生労働省が許可した食品で、すでに７８０品目以上にのぼっている。

（出典：産経新聞）

◆「波動の水で治療」根拠なし　バイオシーパルス取引停止

根拠のない効果をうたって家庭用電気機器を販売したとして、経済産業省は販売会社のバイオシーパルス（福岡市、阪本正寿社長）に２８日から６カ月の取引停止命令を出した。同社に登録した会員が科学的根拠がないのに「機器の波動が伝わった水を飲むと病気が改善する」などと宣伝しており、特定商取引法違反（不実の告知など）にあたるという。

同省によると、同社は「波動エネルギーを水に伝える」などとして会員に約１５万～約３０万円の機器を販売。購入者を販売店として登録、ほかの人に売れば報酬が得られるとして販売網を広げていった。

会員は全国約１万３千人で、０５～０７年度に各地の消費生活センターに計約１７０件の相談が寄せられた。同省は販売の勧誘や契約締結の停止を同社に命令、効果に科学的根拠がないことを販売店や消費者に速やかに知らせるよう指示した。

（出典：朝日新聞）

◆「胸大きくなる」錠剤販売、社長ら逮捕

「胸が大きくなる」などと薬効をうたって健康食品を販売したとして、神奈川県警は２８日、東京都新宿区新宿、健康食品販売会社「ファイナルジャパン」社長、明石まゆみ容疑者（４１）と同社の実質的経営者で関係会社「アートン」社長の郭充良容疑者（５２）（韓国籍）ら４人を薬事法違反（医薬品の無許可販売・貯蔵）の疑いで逮捕した。

県警は押収した書類の分析などから２００７年１１月までの２年間に約２万６５００人に販売、約７億４０００万円の利益を不法に得ていたとみている。

発表によると、明石容疑者らは、医薬品販売業の許可を受けずに０７年７～１１月に、１１都県の女性１７人に「Ｄカップになる」などと薬効をうたい、錠剤「アップゴールドインパクト＋２００６」５９個を約５３万６０００円で販売するなどした疑い。商品は１８０粒入り１万２８００円で、０６年１月から雑誌やインターネットで販売していた。購入者のほとんどは効果がなかったと話しているという。

（出典：読売新聞）

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