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2017/05/20

機能性表示食品で重篤な健康被害か　企業任せの安全対策に疑問

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(8531)

カテゴリ：サプリメント

おはようございます。
いつもありがとうございます。
毎日毎日、多くのステキなことがあり、感謝しています。

今までサプリメントが法整備されていないサプリメント後進国なので健康になりたい国民の足を引っ張る悪政になっていました。法整備が著しく遅れた最大の理由は質のよいサプリメントが普及して国民の健康状態がよくなると困る業界の巨大な政治力の影響で、今でもサプリメントのマイナス情報は好んで報道されています。
ようやく法整備ができて２０１５年４月から施行されましたが、低質な栄養機能食品の規格基準をそのまま使ったので、よい製品が流通するのは期待できません。

そんな日本でもサプリメント学会ができたり、医療用サプリメントも普及してきたようですが、オーダーメイドサプリメントは品質の割りに高価なのが難点なので、価格的に常用できて著効がある本当によい本物のサプリメントを見つけるのはむずかしく、超健康マニアの私が真剣に探して１０年かかりましたので、一生かかっても見つけられない人は多そうです。

本当によい本物のサプリメントを摂るようになって２０年になりますが、歯科と怪我以外で健康保険は使わなくなり、一時は腰痛で月に４、５万円支払っていた代替医療費もゼロという医療費の大幅削減に成功し、書き切れないほどの効果を体感して感動しています。

・予防に１ドル投資すると医療費が３.２７ドル減り、生産性が２.７３ドル向上する。（ハーバード大学）
・やる気よりやること。やる気があるだけではやらないのと同じです。行動こそが勝負です。（百寿医師・日野原重明先生）
・運動をする時間がないと考えている人たちは、遅かれ早かれ病気のための時間を見つけなければならなくなる。（エドワード・スタンリー伯爵）
・健康こそ最大の資産であり、史上最高の投資である（リチャード・ブランソン:ヴァージングループ会長）
・健康な身体を維持する意志力がないということは、人生を左右する重要な状況において、積極的心構えを維持する力にも欠ける。（ナポレオン・ヒル）

また、微量栄養素が足りない新型栄養失調は１０年以上前から警告されていましたが、ビタミン・ミネラル不足の栄養素失調死者数は先進２９ヶ国中ワースト４位だそうで、残念な現実です。

・サプリメント最前線　病への対処は「治療」から「予防」へ
・不足すると心の不調も　ビタミンＣの最新知識　上手な補給法
・ビタミン・ミネラルサプリ、摂取者率９％
・飽食時代の新型栄養失調　３食きちんと食べても　体だるく、転びやすい
・増えている現代型栄養失調とはどんな状況なのか？

科学の進歩で栄養素欠乏の定義は変化し、「栄養素はかつて考えられていたよりも、はるかに大きな役割を体内で果たしている。欠乏によって引き起こされる疾病のみならず、多くの現代病を予防して最適な健康状態に導くものと考えられている。」そうです。

日経メディカルによる医師の調査によれば、食品の専門家ではない医師の知識はあまりないことがわかります。

サプリメント先進国アメリカで一番支持されて売れているのはマルチビタミン・ミネラルですが、本質を見極めずに流行りものが大好きな日本ではあまり人気はないようです。
以前ご紹介した「革命アンチエイジング」という米国アンチエイジング医学会公認の完全ガイドブックには、

マルチビタミンとミネラルの補完が、おそらく経済的見返りが最大で最も有効である唯一の予防的健康対策であるという強力なエビデンスがある

とまで書かれてありますし、米国アンチエイジング医学会を構築してきた著名な１８名の博士の実践内容も書かれています。

・運動：しっかりやっている
・毎日のサプリメント：１８名全員
　総合ビタミン・ミネラル剤＋各種抗酸化サプリメント常用
・食習慣：それぞれに的を射ている
・飲酒：ゼロ～少量

日本とは大きく違って博士自身が実践されているわけです。

また世界の美女達も当然のように愛用されています。

最近では日本の医師でも隠して愛用しているようです。

米国の医師・薬剤師・栄養士のサプリメントへの理解は高く２０１１年の調査では、

・米国医師の６０％～７５％がサプリメントを自身で利用
・患者にも診療科に応じてサプリメント利用を提案
　循環器科：７２％、皮膚科：６６％、整形外科：９１％
・薬剤師の８６％がサプリメントを自身で利用
・薬剤師の９３％が患者にサプリメントの利用を提案
・登録栄養士（ＲＤ)の９６％がサプリメントを自身で利用
・栄養士の９７％が栄養指導でサプリメントの活用を提案

と提案どころか今でもサプリメントを否定する傾向が強い日本とは著しい差があり、私達の高いヘルス・リテラシーが必要になります。

１９６１年に国民皆保険制度達成、１９６４年から健康増進政策を開始しても国民の健康状態は悪くなる一方という非常に残念な現実があり、２０１５年の人間ドックの「Ａ（異常なし）」＋「Ｂ（軽度異常現在心配なし）」がわずか５．６％という悲惨な状態、あれだけ大々的にやらされたメタボ検診・指導の５年間の成果は無いようです。

過去の日本の健康増進政策を整理すると、

◆１９６４年　東京オリンピック
　体力つくり国民運動
◆１９７０年
　保健栄養学級の開催
◆１９７８年
　第一次国民健康づくり政策
　成人病予防のための１次予防の推進
　健康診査の充実
◆１９８８年
　第二次国民健康づくり政策
　アクティブ８０ヘルスプラン
　運動習慣の普及に重点を置いた健康増進事業の推進
◆２０００年　
　第三次国民健康づくり政策
　２１世紀における国民健康づくり運動　健康日本２１
　一次予防の重視と健康寿命の延伸、生活の質の向上
　・２００３年５月
健康増進法施行
　・２００６年４月
　　介護保険制度を予防重視へ
　・２００８年４月
　特定健康診査・特定保健指導
５年間の改善成果はわずか０．２％
　・２０１１年４月
スマートライフプロジェクト
　健康寿命をのばそう
◆ ２０１３年
　第四次国民健康づくり政策
第２次　健康日本２１
　健康寿命延伸・健康格差の縮小

日本は平均寿命こそ世界トップレベルですが、国民の約７割は岩盤のような健康管理無関心層（筑波大大学院・久野譜也教授）で、２０１４年厚生労働白書によると健康管理は「何もしない」派が４６％もいるそうで、健康のために出費してもよいと考える金額の平均はわずか月３０００円と驚くほど低額です。国民皆保険に甘えて世界一医療に依存して健康管理を怠る日本人の主観的健康度は主要３６カ国中３６位（２０１５年ＯＥＣＤ調査）と最下位です。

世界２３カ国の健康意識調査で、健康的な食生活は２３カ国平均は５９％が意識しているのに対して、日本は半分以下の２９％・最下位で、十分な睡眠をとる：５４％（ワースト３）、定期的な運動：３９％（最下位）という世界一の健康オンチ国で、野菜も食べていません。
一人暮らし学生は、面倒、高いなどから４割が野菜食べないそうで、主要国で日本だけが減っています。さらに「私は野菜を摂れている」と回答しても８割超は不足という残念な現実も浮き彫りになっています。

日本の健康状態悪化の最大の原因は食・栄養で、食材の栄養価が激減していますので総合ビタミン・ミネラル剤も毎日のおかずの一つ、必須サプリメントです。

◆国民健康・栄養調査は１９４８年以降毎年行なわれているが、有益と思われるデータがないため食事の変化が死亡率の増減にどのように影響を与えたか説明できない。
　データも利用できない。日本と世界にとって深刻な損失。
　ランセット２０１１年９月日本特集号
　（世界で最もよく知られ、最も評価の高い世界五大医学雑誌の一つ　出典：ウィキペディア）

◆日本に決定的に欠けているのは、トップランクの大学に「人間栄養学」がないこと。
　このままでは、日本人は栄養を通じて健康を保つことはできないだろう。
　東京大学大学院医学系研究科公共健康医学専攻社会予防疫学分野・佐々木敏教授

◆日本は国民の新しい健康課題に効果的に取り組んでいるように見えない。
　国民の健康寿命の最大の危険因子は栄養の偏った食事である。
　日本人は長く生きた分だけ病気や障害に苦しむ年数も増大している。
　東京大学大学院医学系研究科国際保健学専攻国際保健政策分野・渋谷健司教授

１９７７年に発表され、世界の健康政策の原典と言われているアメリカ上院栄養問題特別委員会報告書（通称マクガバンレポート）によれば世界最高の長寿食は、伝統的日本食です。

食事改善のコツはパン→ごはん、ラーメン→そば、スパゲティ→うどん、ケーキ→まんじゅう、ミルク→豆乳のように、カタカナ食品からひらがな食品にすることで、少しもむずかしくありません。
ごはんは、私は玄米ですが好き嫌いがあるので、白米ともち麦を半々に混ぜた麦飯をおすすめします。
おかずは、「まごたちわやさしいさ」にしてよく噛んで楽しく食べたいものです。

ま：大豆、あずきなど豆類のこと。タンパク質、マグネシウムの摂取に
ご：ゴマ　ナッツ　クルミ　アーモンドのこと。不飽和脂肪酸・ビタミンＥの摂取に
た：たまごのこと。アミノ酸スコア最高点のタンパク質の摂取に
ち：乳類のこと。タンパク質、カルシウムの摂取に
わ：わかめ　コンブ　のりなどのこと。ヨード、カルシウムの摂取に
や：野菜、根菜のこと。ベータカロチン、ビタミンＣの摂取に
さ：魚のこと。タンパク質、オメガ３系脂肪酸、亜鉛の摂取に
し：しいたけ、しめじなどきのこ類のこと。多糖類、食物繊維の摂取に
い：じゃがいも、さつまいもなどイモ類のこと。食物繊維、炭水化物の摂取に
さ：サプリメントのこと。欧米では総合ビタミン・ミネラル剤はおかずの一つとして定着

食・栄養を改善して腸内環境を整え、必須栄養素の種類と量を理想に近づけて抗酸化力を高めると体調は劇的によくなるので、喜ばれています。

私のライフワーク：質の高い健康とより幸福・豊かな人生を実現するお手伝い。
私が発明しているのは、「人類を救う宇宙人」であるという可能性です。

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**************************** 【以下転載】 ****************************

東京都が４月に公表した都内の消費生活センターに寄せられた相談の中に、機能性表示食品が原因の可能性がある重篤な健康被害の事例があった。同様の健康被害防止には速やかな情報公開が求められるが、管轄する消費者庁は「因果関係が明らかでない」とし、公表していない。機能性表示食品は「企業が情報を公開する」ことが前提の制度だが、安全にかかわる内容を事業者任せにすることに疑問の声も上がっている。

消費者庁、公表なし

機能性表示食品は、トクホ（特定保健用食品）と同様に食品に健康効果を表示できる制度。平成２７年４月から始まった。

重篤な健康被害の事例は、２４年４月から２８年９月までに寄せられた相談のうちの一つ。

都が公表した内容によると、４０代男性が友人からもらった「目に良い」という機能性表示食品のサプリメントを、パッケージの表示通り１日２粒摂取したところ、２週間ほどでオレンジ色の尿が出て、全身のかゆみやだるさなどの症状もあり緊急入院。担当医は「機能性表示食品による薬物性肝炎」と診断し、回復まで１カ月以上かかったという。男性の入院の時期や、機能性表示食品の銘柄は公表されていない。

同食品制度のガイドラインでは、被害情報の評価はその事業者が行うことになっている。ただ、消費者庁のウェブサイトで公表される対象とみられる３３商品の届け出情報に、重篤な被害についての記載はない。

また、同庁は消費者安全法に基づく「重大事故」については、自治体などからの通知を公表しているが、都内で「機能性表示食品」を原因とする重篤事例の公表はない。同庁食品表示企画課は「個別事例には答えられない。ただ、健康被害と食品の因果関係が明らかになれば、事業者に登録情報の安全性に関する部分を書き換えた変更届か、商品の撤回届を出してもらう」としている。

消安法適用されず

東京都の事例は、入院が必要で回復まで１カ月もかかった重篤なもの。原因が機能性表示食品であることは証明されていないが、公表が遅れることで被害拡大の恐れがある。

昭和６０年から平成１７年の２０年間で２１人の死者を出したパロマガス湯沸かし器事故では、最初の１件の死亡から会社側は把握。遅くとも４年には当時の社長が事故の報告を受けていたにもかかわらず、１７年まで消費者に対して告知されなかった。この事故を教訓に改正消費生活用製品安全法が１９年に施行され、重大事故は企業が覚知してから１０日以内に国に報告することが義務付けられた。しかし、「食品」はその対象外だ。

医薬品なら公表

今回の事例が「医薬品」による副作用の可能性がある場合は、疑い段階でもその薬の銘柄まで公表する仕組みがある。

ただ、「食品」に関しては因果関係が分からない段階での公表は抵抗も伴う。元消費者庁長官で一般社団法人「消費者市民社会をつくる会」の阿南久代表は「因果関係が明らかにならないものを公表すれば、消費者は因果関係があると思ってしまいがちだ。せめて、件数の多い事例を紹介すべきではないか」と話す。

一方で、内閣府食品安全委員会フェローの姫田尚さんは「機能性表示食品は、機能性をうたっていることや毎日摂取する可能性などを考慮すると、『普通の食品』に比べリスクが高いことが推察される」と指摘。その上で、「重篤な健康被害の可能性が出たときに企業に迅速な調査と対応を求めるのは当然だが、行政は普通の食品に適用する食品衛生法だけでなく、それ以上の対応を検討することも必要ではないか」と話している。

（出典：産経新聞）

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