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NHKプロジェクトX：列島踏破３０万人　執念の住宅地図（ゼンリン）

テーマ：気になるテレビ番組(3033)

カテゴリ： TVラジオ番組 television & radio programs

今回のプロジェクトXは国内地図情報最大手のゼンリンが全国の住宅地図を完成させるまでの苦労のお話です。別府の観光案内冊子のオマケの地図が評判になり、九州から全国展開を目指しました。途中名古屋の込み入った地下街や、秋葉原に軒を並べる小さなパーツ屋さん、北海道の広大な土地に点在する家の問題を知恵で克服したのは素晴らしいと思いました。１つ１つの家を歩いて調査する人海戦術は気が遠くなりそうです。

この住宅地図のおかげで、役所・警察・郵便・消防・電気・電話・ガス会社、営業等は仕事がしやすくなり、便利になったと思います。また近年ではカーナビやインターネット等にも展開しています。数年前にGoogleでの地図の提供をやめたとのニュースを見てあらためて便利さに気づかされました。

最近の業績は必ずしも右肩上がりというわけではありませんが、今後の発展に期待したいところです。海外展開とかあれば面白いと思います。

ゼンリンの由来は社名は創業者が好んだ言葉「善隣友好」から採られたそうです。

■参考リンク
NHKプロジェクトX：列島踏破３０万人　執念の住宅地図（ゼンリン）
内容説明
世界中で日本にしかない地図がある。「住宅地図」、一軒一軒の名が入った詳細図。日本全国の９９．９％をカバー。緊急自動車の出動や災害時の安否確認などで力を発揮する。この住宅地図、始まりは敗戦間もない大分・別府の温泉案内図だった。地図は世の中を便利にする、と全国すべての地図作りに乗り出した。しかし名古屋の地下街や東京の超過密ビル、果ては、北海道の広大な大地が行く手を阻む。世界に誇る地図作りの壮絶な物語。

Wikipedia：ゼンリン
株式会社ゼンリンは、地図情報の調査・制作・販売を行う日本の企業。日本国内で4社存在するデジタル地図調製業者のうちの1社で[2]、地図情報会社として日本国内最大手[3]。自社で調査した情報を基に住宅地図やGISなどを制作・販売するほか、他社に対してデジタル地図やカーナビゲーション用データなどを供給している。
歴史
創業
大分県宇佐市出身の大迫正冨（1921年6月16日 - 1980年5月23日）が、1948年4月に別府市で友人と創業した観光文化宣伝社を前身とし、この年を創業としている。
別府市内で宣伝や観光案内などの事業を行い、正冨は専務取締役として出版部門を担当したが、翌1949年に独立して華交観光協会を設立。観光客向けに名所旧跡を紹介する小冊子『年刊別府』を制作したところ、巻末付録であった詳細な市街地図が土地勘のない観光客の間で好評で、地図への掲載要望が相次いだ[4]。これに手応えを感じた正冨は、翌1950年に社名を善隣出版社と改め、2冊目となる『観光別府』を制作する。『観光別府』では付録の地図情報が一層充実し、住宅地図に近いものとなった。
社名は正冨が好んだ言葉「善隣友好」から採られた。戦時においては地図は軍事機密となるため「平和でなければ地図づくりは出来ない」という思いが込められている[5]。
住宅地図の制作
これら2冊の成功を受け、1952年6月に『別府市住宅案内図』が販売された。江戸時代の古地図や戦前の町内案内図などから着想を得て、一軒一軒の建物の情報が記載された地図は、商店や官公庁など各方面で評価され、発行地域を広げた。
1954年3月には販路拡大を目指して福岡県小倉市下到津（現在の北九州市小倉北区）へ移転し、『住宅案内図』の名称も『住宅地図』へと改めた。
全国展開
以降、住宅地図の発行エリアを順次拡大を進め、1980年には47都道府県全てにおいて住宅地図の発行を開始。以後2018年現在に至るまで、住宅地図を全国展開しているのはゼンリンが唯一となっている。住宅地図全国展開の経過は、のち2004年10月にNHKのドキュメンタリー番組プロジェクトX〜挑戦者たち〜で「列島踏破30万人執念の住宅地図」として放映・書籍化された。
1952年に大分県別府市で住宅地図の発行を始めてから29年目での全国制覇となったが、同年5月、それを見届けるかのように創業者の正冨が社長在職のまま59歳で病没。後任には正冨の長男である大迫忍が就いた。
電子化からカーナビへ
世界初のGPSカーナビが搭載されたユーノス・コスモ
1980年代に入ると2代目社長となった大迫忍の主導により他社に先駆けて地図のデータベース化に着手。1984年に日立製作所と「住宅地図情報利用システム」を開発した。これにより出版物だけでなく地図データの販売も可能となり、1988年にはCD-ROMに地図データを収録した『Zmap電子地図』を販売。1990年には、GPSに対応した世界初のカーナビゲーションシステムを三菱電機と開発し、ユーノス・コスモに搭載された[6]。
1990年代にはカーナビゲーションやパソコンが一般化。80年代に行ったデジタル化への先行投資が実を結んで売上を伸ばし、1994年（平成6年）9月には福岡証券取引所へ、1996年（平成8年）9月には東証・大証各2部への上場を果たした。
地方の地図出版社であったゼンリンをデジタル化の推進によって国内最大手の地図情報会社へと飛躍させた2代目社長の大迫忍は「年を取ると老害になる。55歳で引退する」[7]として2001年をもって20年間務めた社長を勇退し経営から退いた。同時に「同族経営は弊害を生む」として同族企業から脱却させ、後任には創業家以外から原田康が就任した。
媒体の多様化
2000年代には携帯電話・ノートパソコン・携帯ゲーム機・スマートフォンなどの普及に伴い、これらのデバイスに対して地図サービスの提供を行った。
2000年4月、インターネットの普及を受け、ネットワーク配信事業を行うゼンリンデータコムを設立。同年6月には携帯電話向け地図閲覧サービス『ゼンリン携帯マップ』を開始。当初はラスター形式による地図配信であったが、翌年には携帯電話上での地図描画として世界初となるベクター形式による配信を実現した[8]。
2001年8月、3D地図を開発するジオ技術研究所を設立。
2005年7月、Google マップの日本向けサービス開始と同時にデータ提供を開始 [9]。同年8月、住宅地図のネット配信サービス『ZNET TOWN』を発売開始[10]（2019年3月まで）。
2006年4月、PlayStation Portable用の地図ソフト『みんなの地図』を発売。
2006年に東証一部に上場を果たすと、「経営環境の変化に対応するため、若い経営陣に任せたい」として2008年に原田が57歳で退任[11]。初の生え抜きとして高山善司が45歳の若さで4代目社長に就任した。
近年の動向
2010年代に入ると、自動運転やドローン、雑貨などの新たな分野へ地図データを活用した商品化が進んだ。

2022/05/18ゼンリン：2022.3期　期末決算説明資料（1,868KB）

グーグルと別れても､ゼンリンが案外しぶとい1000人が足で築いた地図で競合も抜き去る山内哲夫 : 東洋経済記者 2019/04/01 4:50

2024.8.5リンク切れにより削除・追加。