今日は3月11日。あの東日本大震災から3年が経ちました。今なお、震災で苦しんでいる人が大勢いるそうです。一日も早く元通りの生活に戻られることを願っています。なお、日本人は、これからずっと、3月11日という日を忘れてはいけませんね。
さて、最近、ある会社で妙なうわさが飛んでいます。というのも、社内の数人の社員が突然に人事部に呼び出されて「退職勧告」を受けたらしいというものです。
あくまでもうわさにすぎないのですが、退職勧告を受けた社員は、普段から査定が芳しくない人たちのようです。まぁ、退職勧告を受けるくらいですから勤務成績が良いわけはありませんね。
さらに結婚していない人、若しくは結婚していても子供がいない人が狙われているとのことです。ちなみに年齢的には 40 歳代らしいということです。
結婚していなかったり、子供がいない人であれば、職を失っても生活に困らないと思っているのでしょうか?そもそも結婚しているとか子供がいないということと勤務上の問題は関係ないですよね。
うわさ話を総合すると、ある営業マンの場合は、まずは営業部門から製造部門への異動を打診されたそうです。異動しないのであれば退職してもらうかもしれないとのことだったそうです。
営業にいた人が製造に異動するということは、なかなか難しいことだと思います。その人も一度は態度を保留させてほしいと回答したそうで、それはそれで問題となるような対応ではないと思います。
ところが、しばらくして人事部門に製造部門への異動を受諾する旨の報告をしたところ、製造部門では他の人を充てたので、もう退職してもらうしかない・・・と言われたとのことです。
ちなみにその会社の今期の業績ですが、増収増益の見込みのようですから、ことさら人件費を削る必要はないと思われます。 どうしても社員を減らしたいのなら希望退職制度を導入するべきだと思います。
この騒動に信ぴょう性があるかどうかは分かりませんが、事実だとしたらひどい話です。
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和活喜さん