Burbujaの日本株投資・米国株投資

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2019年03月08日基準
資産残高推移
2015年 1,820,878円
2016年 1,060,717円  ▼760,161円 ▼41.75%
2017年 2,706,045円 △1,645,328円△155.11%
2018年 2,116,758円  ▼589,287円 ▼21.77%
2019年 2,492,879円  △376,121円 △17.77%
基準価額推移
2015年 8,483円
2016年 4,369円 ▼4,114円  ▼48.50%
2017年 8,948円 △4,579円 △104.80%
2018年 7,000円 ▼1,949円  ▼21.78%
2019年 7,289円  △289円  △4.14%

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2018.09.22
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カテゴリ: 投資環境
​​2008年9月15日にリーマンブラザーズが倒産して10年が過ぎた。先週はメディアの特集でそれを取り上げる報道が多かった。リーマンショックという株価暴落から10年後の今年、NYダウ平均・S&P500・Nasdaqともに史上最高値を更新しアメリカ独り勝ちと言われている。

投資・資産運用の面からアメリカを投資対象にしたことがよかったと思われるが、実際にそうだろうかということを検証してみた。



これはモーニングスターのHP上で、2018年8月31日データで「全ファンド」「10年」のリターンランキングをスクリーニングしたものだ。1位から20位までがなんと「日本株」かつ「中小型株」のファンド。Nasdaq銘柄を投資対象にしたファンドや新興国ファンドやテーマ株ファンドましてや債券ファンドなどは一つもこの中に入っていない。ちなみに「ひふみ投信」など直販独立系ファンドも入っていない。2008年8月末からということは、その後の「株価大暴落」「東日本大震災」「ユーロ危機」「ギリシャデフォルト」「中国株暴落」「イギリスBrexit国民投票」などなど、 この世の終わり と思わせる報道がされるような出来事を経て、あのリーマンショック前のスッ高値からの成果である。

時価総額を考慮し厳選した銘柄に投資すればいいということは昔も今も変わっていない。大型株銘柄の報道や日経平均株価などの指数の動きを考慮すると仕方がないと思うがこの事実を知らない人が多いなと感じた週だった。その中でも、 中小型株のことを「中小企業」と言っていたレベルの低い無知な人 ​​​​​ ​数人 ​​​​​​ と会った。
​​
「情報の非対称性」が日本株投資の運用成果に差をつける要因でもあるためそうゆう人の存在もありがたいと思う。


★当ブログは管理人の投資行動のために作られたものです。よって記載のコメントは、あくまで個人的見解に基づくものであり、特定銘柄への投資を推奨するものではありません。加えて記載の数値は正確であるとは限りません。投資は自己責任でお願い致します。





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Last updated  2018.09.22 19:21:48
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