Walk in the Spirit

​ Anthony Patch April 12 から、今後注意すべきもの2点、（2ｈ06m-）

1）クリプトカレンシー（ 仮想通貨 ）の動向 、

仮想通貨は米国のみならず ​日本 政府も後押しする、

​ 政府「仮想通貨の改正法案」を閣議決定 ​
日本政府は3月15日、仮想通貨のルール明確化と制度整備を目的とした資金決済法および金融商品取引法（金商法）の改正案を閣議決定した。改正案には、法令上の仮想通貨の呼称を「暗号資産」に変更するほかに、暗号資産をコールドウォレット等で管理することの義務化、収益分配を受ける権利が付与されたICO（Initial Coin Offering）トークンは金商法対象であることの明確化など、金融庁がこれまで「仮想通貨交換業等に関する研究会」にて討議を行ってきた結果が盛り込まれている。金融庁は記者向け説明会にて、本国会での法案成立を目指し、 2020年6月までに施行 する見通しであることを明らかにしている。
ブロックチェーン登録と一体で、
ビーストシステムに組み込まれてしまうので要注意、

が、仮想通貨の世界市場規模見ると、

https://availability89.com/crypto-currency/market_size/#i-2

60兆円で、 ​うち、代表的通貨ビットコインの取引通貨は、​

​仮想通貨市場のリーダー『日本』！？国内取引高１兆円越え！​​ （2017/10）

​6割が日本円！

2） アマゾン の動向 、
ビーストシステムでの主役（売り買い）になる企業、
＊ 1999年、ベゾフは予告している、
アマゾンは世界中ですべてのものを売るだろうと、

そもそも、 ただの本屋が何でこんなに躍進するのか？
ｰｰ＞キーはペンタゴンで、アマゾンの出資元、

今や、資産で世界一となり、勢いは止まらない、

​​ 米国防総省のJEDIクラウドシステム（1兆円規模）、AmazonとMicrosoftが最終選考に残る 　2019年04月14日 9時54分

JEDIは軍の機密データを処理するクラウドシステムを民間企業が構築するというもので、最長10年間、総額100億ドルの契約となる。AmazonとMicrosoftのほかにOracleやIBMも入札していたが、国防総省によるとAmazonとMicrosoftのみが受注の最低要件を満たすとのこと。Googleも入札したものの、昨年10月に取り下げている。

が、アンソニーによれば、
既に、AWS（Amazon Web Service）に決まっているのだとか

そもそも、シェアが強いし、

モノの供給とデータを押さえ、完全コントロールを狙う、

＊日本政府 の データ一括管理もAWSかもな、

アンソニーのアドバイス、
とにかくシステムに組み込まれない(登録しない）こと、

刻印（666、DNA改編、チップ挿入）などされたら最後、
多少は不便でも、距離を置くこと、 ​​

​アマゾンは抜けれない人が多いけど、

＊オレも便利なんで、ついつい使っているけど、今後は控えめに、
　＜---ほとんど無意味、登録抹消しろよ！

​ ​最低、(AI統括)ブロックチェーン登録だけはやめておこう、

それと、（DARPA製の）インターネットの使用、
これは使わないに越したことはないのだが、
便利さにはチトかなわない故、
検閲がされていることを認識しつつ利用する、

​ ＊アマゾン『Alexa』に盗聴問題/録音した会話を顧客情報と紐付け ​

原則はネット上に大事なデータ類は置かない、
実名登録を伴うSNSなどは 極力 避けるべし、