シュタイナーから読み解く神秘学入門

2014年05月23日

ネット情報の活用法　その７５６

カテゴリ：軟弱日本を斬る！

　ハーバードをコネで入った出来損ないの馬鹿大統領とはかつての愛嬌しか取り柄のないブッシュジュニアのことだが、それを上回る馬鹿がこの国のアホ総理であることは、この間のツッコミ処満載のアホアホ会見で全世界にアホアホぶりを披露したことから証明されつつある。

　もはやお笑いとしかとらえどころのないツッコミ処満載のあほあほ会見の中身がネットを賑わせているので、付き合うのも馬鹿らしいが、一向にあほあほぶりが収まらずに悪化してきているので、少しつきあってみたい。

　あほ総理は、邦人輸送中の米艦が攻撃されたときを想定して、あほあほ解説していたようだが、この想定自体があほあほである。

　邦人輸送中の米艦なんて事例がこれまであったのだろうか？

　という疑問が先に思い浮かぶ。邦人輸送中であろうがなかろうが、米艦を攻撃した時点で、攻撃側は、米国と交戦状態か、戦争を覚悟した故の攻撃のはずである。

　この想定自体おバカで漫画というしかない。

　自衛権を持ち出して議論しているが、私の知るところでは、自衛権は以下の国連憲章第５１条にあるだけで、米国憲法にもないはずである。米国憲法のパクリである日本国憲法にないのは当然である。

　むしろ、国連憲章第５１条に従って、アホの唱える集団的自衛権を行使しようとするなら、自衛隊を戦力として認めていない日本国憲法第９条の従来の解釈が覆り、交戦した時点で、自衛隊を武装解除し、戦力放棄しなければいけなくなる。つまり法的には自衛隊は日本国とは関係ない傭兵集団になるから、極論すれば敵側に寝返ることも可能な話にもなってしまう。

　このような例といえば、実際、幕末に、薩摩の島津久光が討幕が幕府側にバレ、薩摩兵が邪魔になり、薩摩兵同士で殺し合いをさせた寺田屋事件がある。

　しかし実は、日米安保条約自体、厳密にいえば米国憲法違反なのである。その違反の内実が日米地位協定に表れている。

　つまり、米国の権力者は自分たち軍産複合体の権益のために、日米安保と国連憲章を都合よく用いて憲法違反をしているのが実情といえるだろう。この憲法違反行為のために、どれだけ人命が失われ、どれだけ連中が金儲けしてきたか、米国政府の負債をみれば自ずと明らかだろう。

　人類は軍産複合体のトップに君臨するサンヘドリンや３００人委員会のような連中を戦争犯罪人として告発すべきなのである。

　では、その国連憲章第５１条であるが、以下である。

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国連憲章における自衛権（ウイキからの抜粋）

　国際連合憲章51条は次のように定める。

　第五十一条この憲章のいかなる規定も、国際連合加盟国に対して武力攻撃が発生した場合には、安全保障理事会が国際の平和及び安全の維持に必要な措置をとるまでの間、個別的又は集団的自衛の固有の権利を害するものではない。この自衛権の行使に当って加盟国がとった措置は、直ちに安全保障理事会に報告しなければならない。また、この措置は、安全保障理事会が国際の平和及び安全の維持または回復のために必要と認める行動をいつでもとるこの憲章に基く権能及び責任に対しては、いかなる影響も及ぼすものではない。

　このように、自衛権は国家の「固有の権利」と規定される。ただ、国際連合加盟国による集団安全保障体制の下では、 その権利の行使は、国際連合安全保障理事会（国連安保理）の措置がとられるまでの時限的な権利とされている [1][8][9]（なお憲章第7章参照）。

　国連憲章第51条の「自衛権」の解釈については、多くの問題が生じているのも事実である。国家が武力行使をする際に最も頻繁にその適用が主張され、しかも、これらの主張に対して、例えば国連の安全保障理事会が必ずしも、明確な回答を与えていないという事情が存在するからである[10]。さらに憲章51条等の解釈を巡っても、先制的自衛を容認しているか、自衛行為における釣合いの原則（比例適合性）の有効性について、あるいは武力攻撃の内容や守られるべき法益についても議論がなされている[11]。

自衛権行使の要件と効果

　自衛権の行使に当たっては、「ウェブスター見解」において表明された自衛権正当化の要件である「即座に、圧倒的で、手段選択の余地がない」ことを基礎に、その発動と限界に関する要件が次の3つにまとめられている。

　2.他にこれを排除して、国を防衛する手段がないこと（必要性）

　3.必要な限度にとどめること（相当性、均衡性）

　この要件に基づいて発動された自衛権の行使により、他国の法益を侵害したとしても、その違法性は阻却され、損害賠償等の責任は発生しない[4]。

　また、 19世紀以来の国際慣習法の下、この三要件が満たされるならば 、機先を制して武力を行使する「先制的自衛権」の行使も正当化されると解された[12]。しかし、国連憲章では「武力攻撃が発生した場合」と規定されることから、この要件を厳格に解して、認められないとする見解も有力である[13]。

　上記の三要件を満たしているべきだが、あほの想定は、どれも満たしているものとはいえないから、国連憲章に沿った権利ではない。

　しかし、国連や国連憲章ほど実は怪しいという以前紹介した以下の話があるので、陰謀論から国連や国連憲章ならびに３００人委員会を続けて紹介する。

　この話によると、国連憲章は旧ソ連の憲法のパクリだというのである。

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イルミナティと外交問題評議会

　(イルミナティに関する最も優れた解説―1967年の講義録)

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　マイロン・C・フェイガン

国連は、合衆国から主権を奪おうとする大きな陰謀と、アメリカ国民を国連の世界統一独裁体制の中で奴隷化しようとする企みの中心的存在である。この企みの方法と理由は、ほとんどのアメリカ国民の目から隠されている。

わが国と自由世界全体を脅かすこの恐るべき危機についてなぜ我々が無知であるか、その理由は単純だ。マスコミ、とくにテレビ、ラジオ、報道機関、そしてハリウッドが、この陰謀の首謀者によってことごとく絶対的に支配されているからだ。

　周知のように、国務省、国防総省、ホワイトハウスは大胆にも「我々にはニュースを検閲し、真実ではなく、人々に信じさせたい内容のことを語る権利と権限がある」と宣言してきた。

　彼らがこの権限を獲得できたのは、 この大きな陰謀を実行する彼らの親分がそのように命じたからであり 、その目的は、人々を洗脳し、合衆国を、国連を中心とする世界統一政府という奴隷制度に組み込むことにある。

　まず次のことを念頭においていただきたい。すなわち、15万の我々の息子を殺し、不具にした、いわゆる朝鮮における国連の警察活動は、この計画の一部であった、と。まさにそれは、 議会による開戦宣言を経ずに開始され 、今我々の息子の命を奪っているベトナムにおける戦争や、我々の息子たちがこれから殺されようとしているローデシアと南アフリカに関する計画と同じように、国連の計画の一部だった。

　（米国憲法違反なのである。米国憲法違反をさせるための国連憲章なのである。NATOはその方便にすぎない。）

　しかし、朝鮮において殺され、ベトナムで今殺されている全てのアメリカ人、その全ての母親が知らなければならない極めて重要な事実とは、我々が自分の国を守り、憲法を擁護するために選んだワシントンのいわゆる我々の指導者たちは、実は裏切り者であり、彼らの背後には、比較的少数の人々からなるグループが存在するということだ。

これらの人々の目的とは、世界統一政府を作り、その悪魔的な計画の中で世界全人類を奴隷化することにある 。

　この悪魔的な計画について説明するにあたり、まずその起源（18世紀の中頃）を明らかにし、計画の実行者の名前を挙げ、さらに、現在の状況について述べてみたい。最初に、今後の説明を分かりやすくするために、 FBIが用いる「彼はリベラルである」という表現の意味を明らかにしよう 。

　我々の敵、 世界統一政府樹立をもくろむ陰謀家たちは、「リベラル（自由主義者）」という言葉を、活動の実態を隠すための隠れ蓑にしてきた 。リベラルという言葉は、無垢な人道主義者のイメージを想起させる。しかし、自分のことをリベラルと称する人間、もしくは、リベラルと呼ばれている人間は、実際のところ「赤（革命者）」ではない。

　この悪魔的な計画が始まったのは、それが「イルミナティ」という名前で活動を開始した1760年代のことである。イルミナティを創設したのは、アダム・ヴァイズハウプトというユダヤ人である。彼は、カトリックに改宗し、カトリックの司祭になったが、その後、当時誕生したばかりのロスチャイルド家の要請により、棄教し、イルミナティを結成した。

ロスチャイルド家は、この計画の実行に資金を提供した。フランス革命以降すべての戦争は、様々な名前と偽装のもとで活動するイルミナティの操作による。私が、「名前と偽装のもとで」と述べたのは、イルミナティの存在が明るみに出され、その悪行が知られるようになると、ヴァイズハウプトと協力者たちは名前を変えて活動しはじめたからである。

第一次世界大戦直後、合衆国において、彼等は「外交問題評議会（CFR）」を設立した。CFRは、実質的に合衆国におけるイルミナティとその組織にほかならない。

首謀者は最初のイルミナティ陰謀家たちを支配しているが、その事実を隠すために、そのほとんどが自らのもともとの名前をアメリカ流の名前に変えた。例えば、ディロン家、クラレンスとダグラス・ディロン（米国財務省長官）の本当の名前は、ラポスキーである。これについては後ほど述べることにする。

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　連中の策略は、この国のアホ総理のあほあほぶりから明らかになる。

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