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特にクライスラーに思い入れはないのですが、舵取りを間違えると

時代を遡ると、昭和の時代。
日本の小型車にアメリカ車が押されるという事態が勃発した。

ガソリンがぶ飲みのアメリカ車ではなく、ガソリンを食わない日本車を選ぶ
アメリカ人が増えたのだ。

クライスラー・ネオンという小型車も発売したが、どうにもアメリカ発の小型車は
日本でもアメリカでも売れなかった。

その後、アメリカ車も改善はしていたのだろうが、シェアを落としていった。

厚遇になってしまった社員給与。

平成になって、金融バブルで、アメリカは好景気に沸いた。
それが自分の首を絞めることになるとは思わなかったのだろう。

原油先物取引に、資金が流入したことが大きな原因になった
原油価格の異常な値上がりは記憶に新しい昨年2008年のこと。

当然、ガソリンがぶ飲みの大型車が中心のアメリカ車は敬遠される。

（まあ、クルマ全体が影響を受けたのだけれど）

そして、サブライム問題に端を発した、アメリカ・金融バブルの崩壊。

全世界的に影響を及ぼすことになる。

クライスラーの破産法11条の申請。

クライスラーは提携したフィアットのもとで、アメリカ政府の監視も受けつつ、

クライスラーが新生することは、新しい社会構築への試金石になるのかもしれない。

クライスラー、米ＮＹで連邦破産法11条の適用を申請

　迅速な承認を求め、連邦破産法363条による申請を行う意向も示した。

　３０～６０日以内に新会社が破産法適用から脱却することが

　可能としている。この過程でアメリカ政府は最大80億ドル

　(約7920億円)の公的資金を支援する。

　破産手続き中の運転資金として30億～35億ドル、再建完了後には

　45億ドルを融資する模様。

　カナダ政府も支援する。

　アメリカ政府は、取締役メンバーの選定にも関与する。