研究職や開発職の場合、 メーカー を初めと各種業界が大学院の専攻に対して、修了予定者の総合職の推薦を依頼し、その推薦枠に対して学生が応募する、 学校推薦 による就職活動が大勢を占めている。　また、学校推薦とは別に、教授や准教授の企業との個人的縁故による、教授推薦とも言える就職活動も存在する。

学校推薦はいわゆる学部や学科ではなく、大学院の研究科や専攻に対して出されるものが多い。　そのため、学部生で学校推薦による就職を希望する場合、院生が希望の推薦を取得した後に残った推薦が割り振られることが多い。　　　学校推薦方式は、企業にとっては一定の専門知識と研究の経験を持つ学生を　安定して確保でき、学生にとっては就職活動に過大な労力と時間を割く必要がなく大学・大学院での研究の経験を生かした就職ができるなど、双方にとって効率の良いシステムといえる。

学校推薦によって得た内々定は自由応募で得た内々定のように軽々しく断ることができない。　学校推薦による就職活動は、大学と企業のある種の信頼関係によって成立しているため、一度成立した内々定を学生が一方的に反故にすることは、大学と企業の信頼関係を傷つけることとなり、以降の同学の学生に多大な迷惑をかける可能性があるためである。

バブル崩壊後、新人教育を行う余裕のない企業が増え、さらに、入社後の比較的短い期間での離職率の増加という現象が起きはじめた。　そのため、近年では推薦の前準備として、学生が有する気質や能力が企業の求める人材像にどの程度一致しているかを測る ジョブマッチング を取り入れる企業が増え始めた。　ジョブマッチング導入によって、大学時代に極めて応用的な研究を行っていた学生は以前にも増して有利な就職活動を行える状況となったが、理学研究を行っていた学生や工学でも理論系の基礎研究を行っていた学生は中々マッチングが成立せず、就職活動に頓挫してしまう傾向が以前より強くなっている。　

なお、 近年ではジョブマッチングを複数回行う企業や、 リクルーター による面接を行う企業も増えおり、学校推薦を得るための労力が自由応募による就職活動の労力と変わらない状態になっていることもある。　そのため、学校推薦とは名ばかりの、断ることのできない自由応募、となっている学校推薦を行う企業も増えている。

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