麻布十番の片隅で『ブチョ～！』と呼ばれるヲヤヂの徒然

総務省統計局および日本銀行の調査研究に

思わず、目を疑いました。

が、確かに合理的ですね。。。

インターネットの情報が消費者の購買行動に影響を及ぼしている昨今の実態

を踏まえ、引き続き公的統計にデータ提供の協力をする。

とのことですが、高関与商品の購買動向は、結局のところ住宅着工統計などを観る

しかないのでしょうか？

専門ポータルサイトのコンバージョンレートなんかも参考にはなりますが、

専門ポータルサイトで問い合わせや資料請求をしたから、すぐに買うわけでもないし・・・