佐渡島三郎の株式日記

佐渡島三郎の株式日記

PR

×

カテゴリ

カテゴリ未分類

(220)

米オバマ新政権の新政策

(14)

NY株式市場見通し

(496)

アメリカ企業の経営戦略、ビジネス動向

(36)

欧米の景気動向

(35)

欧米と日本の金融業界の動向

(38)

明日の株式投資戦略

(378)

米政治と外交

(12)

ヨーロッパ企業の経営戦略、ビジネス動向

(19)

イギリス企業の経営戦略、ビジネス動向

(5)

中国の産業、市場動向

(6)

ロシアの戦略、ビジネス動向

(1)

日本の景気見通し

(3)

日本企業の経営戦略、ビジネス動向

(48)

エレクトロニクス業界

(76)

電子部品業界

(34)

液晶テレビ、ディスプレー業界

(11)

半導体製造装置業界

(15)

自動車産業(欧米、日本、アジア)

(39)

工作機械業界動向(日本、欧米)

(18)

医薬品・バイオテクノロジー業界動向

(25)

鉄鋼業界(日本、欧米、アジア)

(2)

リチウム電池産業

(6)

白色LED業界

(2)

IT, 情報サービス、ソフトウエア業界

(9)

インターネット、携帯ビジネス

(13)

不動産、建設、住宅業界

(4)

非鉄、光ファイバ、超電導関連

(4)

化学、農薬業界

(2)

風力発電市場

(0)

太陽光発電市場

(2)

中小型株

(0)

ヨーロッパ株式市場見通し

(0)

EUの動向

(1)

俺の注目銘柄

(180)

中東情勢とビジネス動向

(9)

レジマグ-佐渡島三郎 株式「個別銘柄」作戦

(58)

アジアの産業、ビジネス動向

(5)

海運業界

(1)

中国株式市場見通し

(3)

相場コメント

(230)

オーストラリア、ニュージーランドの話

(3)

インドの産業、市場動向

(0)

新興市場について

(3)

日本の社会事件

(8)

地震、災害、耐震関連

(0)

南米の政治、ビジネスの話

(3)

1日の雑感

(4)

アフリカ情勢とビジネス動向

(0)

銀行、証券、その他金融セクター

(13)
2007年01月29日
XML
2007年1月29日(月)
APAホテルの偽装事件発覚の直後に。。
パロマ本社の捜索と言うのがおもしろかった。
APAのこの件は例のマンション偽装事件が発覚してからすぐに
週刊誌等で話題になった。
APAは石川の会社。石川と言えば、森元首相の地元。
阿部政権のもろもろとつながっていてもおかしくはない。
APAの屋上温泉は怖い。温泉に入っているうちに下から燃えてくるような感じがする。いろんな人が利用してるからね。

さあ次何が出てくるやら。


昨日1日で250人殺害とか。

もし奴らがイラクの空を飛んでいる空自の輸送機をめがけて
ミサイルを発射したら、翌日、阿部政権は崩壊するだろう。


***************************************
NY株式の「下げ調整」の理由 はいくらかあろうが、

1)企業収益二桁伸び予想が一桁に。
2)利下げではなく、利上げ懸念。
3)テクニカルな一服(それだけで終わればいいけどね)

*****************

米主要企業の増益率低下、10―12月6.8%、19期ぶり1ケタ成長。



消費財など4業種減益

米格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ(S&P)がまとめた米主要企業五百社の二〇〇六年十―十二月期決算は、増益率が前年同期比六・八%にとどまる見通しだ。米企業業績はこれまで二ケタ増益が続いてきたが、 十九・四半期ぶりに一ケタ増益に減速する。十業種のうち一般消費財・サービス、エネルギー、情報技術(IT)、公益事業の四業種で減益 が見込まれ、全体の増益率を押し下げた。


S&P五百種株価指数の採用銘柄を対象に十―十二月期の決算見通しを集計した。一月二十二日時点の五百社の 発表済み決算と予想値の一株利益の合計は前年同期比六・八%増の二十一・五七ドル。七―九月期の増益率(二二・二%)に比べ大幅に縮小 する。



S&Pの主任投資ストラテジスト、サム・ストーバル氏は「十―一二月期は例年、各社が翌年の業績向上のために不良資産の
償却などでウミ出しすることが多く収益が減少する傾向がある」としたうえで「 それを踏まえても予想以上に業績は減速している 」と指摘している。

業種別でみると、

▼「一般消費財・サービス」が前年同期に比べて一〇・一%の減益になる見通し 。自動車や小売り、住宅建設
などが含まれ、住宅市場の減速による建設業界の業績悪化などが打撃になった。

▼原油価格上昇の恩恵を受けて好業績が続いていた 「エネルギー」は同五・五%の減益 。原油価格の大幅下落と開発コストの拡大による利ざや縮小が響いたとみられる。

▼そのほか 「IT」が同一・六%の減益、


▼ 公益事業」が同〇・六%の減益 になる見通しだ。


▽増益が見込まれる業種も 「ヘルスケア」 のように増益率が十二月末時点の五・一%から〇・八%に下方修正されるなど「全般に実際値が予想を下回る例が目立つ」(ストーバル氏)という。

***
一方、大幅増益が予想されるのが

◎「 電気通信サービス」で同六三・八%の増 益。すでに好決算を発表している通信大手AT&Tなどが増益率を押し上げた。

◎「 素材」も同三六・七%の増益 。商品相場の上昇分を価格転嫁して収益拡大につながった。

◎「 金融」も二二・一%増益と好調 。相次ぐM&A(企業の合併・買収)の仲介事業好調などで好決算を発表した投資銀行などが寄与した。


決算発表が出尽くした時点で増益率の確定値が一段と縮小する可能性もある。(ニューヨーク=伴百江)

*********************

米国での増益セクターが東京株式市場のパフォーマンスにそのまま反映するとは思わないけど、こういうセクター間の収益伸びの明暗を確認するのは大切なこと。

でここから大事なことは、1月ー3月の読み。

10-12月に業績にがっかりした株も。。
1月-3月にそれをはね返す材料が出てくる株やセクターを探すのが肝要。


出来事が出る確率が高いのもこの季節
。


赤信号を突っ走っている株だけを見てると墓穴を掘るだけだろう。


三郎。








お気に入りの記事を「いいね!」で応援しよう

最終更新日  2007年01月29日 21時17分02秒
[アメリカ企業の経営戦略、ビジネス動向] カテゴリの最新記事


【毎日開催】
15記事にいいね!で1ポイント
10秒滞在
いいね! -- / --
おめでとうございます!
ミッションを達成しました。
※「ポイントを獲得する」ボタンを押すと広告が表示されます。
x
X

© Rakuten Group, Inc.
X
Design a Mobile Site
スマートフォン版を閲覧 | PC版を閲覧
Share by: