ユビキタスモバイルの夢

　ウイルスで乗っ取ったパソコンを、別の攻撃者に"貸し出す"ビジネスもある。ウイルス感染パソコンを、一定時間利用する権利を販売する。利用権を購入した攻撃者は、迷惑メールの送信や、ほかのコンピューターへの攻撃などに悪用する。年前までの攻撃者の基本的な戦略は、できるだけ多くのウイルスを不特定多数のユーザーにまき散らすことだった。ウイルスを実行するユーザーの確率が低くても、母数を大きくすることで、感染数を多くする。この手口は、大量（マス）のメールを送信するため、「マスメール攻撃」などと呼ばれることもある。

　半面、大量に送信するため、対策ソフトメーカーなどがウイルスを入手しやすくなる。ウイルスのサンプルを入手したメーカーは、すぐに解析してウイルス定義ファイル（パターンファイル）に反映。自社製品のユーザーがすぐに対応できるようにする。既に感染しているユーザーなら検出・駆除が可能。未感染のユーザーなら、感染を事前に防げる。

　一方、標的型攻撃では、限られたユーザーにしかウイルスを送らない。メーカーがサンプルを入手することは難しくなり、対応した定義ファイルを作成することが困難になる。

　また、OSやサーバーソフトの脆弱性を悪用される場合には、パソコンをネットワークに接続するだけでウイルスに感染する。出典：日経新聞