Ｉターン　ｔｏ　宮城

ヘッジファンドの変質

報道によると、週末にエッセンで開かれたG7ではヘッジファンドへの規制の問題が取り上げられ、金融安定化フォーラムに、ヘッジファンドに関する報告を5月までに提出するよう要請する内容のコミュニケが出されたとのことです。G7が取り上げた背景は、ヘッジファンドの戦略がよりリスキーになっていることです。「ヘッジ」はリスク回避が原義のはずです。ところが、現実にはリスクが増しています。その理由は、詰まるところ彼らの資金量が増えたことであり、彼らの成長がその基盤を危うくしたという皮肉な話です。少し詳しく見てみましょう。リスク回避的投資行動で利益を出すには市場が非効率な方が都合が良いのですが、市場の非効率性を利用しようとする人が増えるほど市場は効率的になります。ヘッジファンドが増えて資金が大きくなった結果、市場が効率的になってしまったのが現状です。そこで、利益を上げるために、新たな市場に出ていくようになりました。新興国市場や商品市場です。ヘッジファンドの新興国の株式マーケットへの投資が急増したのです。日銀の資料によると2003年3月から2006年3月の3年間で6倍近くになったそうです。新興国マーケットでは、デリバティブ市場が十分発達していないためにリスク回避的投資行動は先進国に比べ難しいと言えます。株式の買い持ちが中心にならざるをえません。小さな池で、巨大な魚の行動が大きな波を起こす可能性が大きくなっているのです。また、先進国の株式マーケットでも、利益を出すために買い持ち戦略をとることが増えたと言われています。このように、「ヘッジ」ファンドは「ロング」ファンドに変質しつつあるのです。仮に、どこかの新興国市場で大幅な株価下落が起きたとします。当該国の株式をロングしているヘッジファンドがあるとすると、それに投資している投資家は解約したくなることでしょう。どんどん解約されると、ヘッジファンドは他の市場からも資金を次々と引き上げざるを得なくなります。世界同時株安になりかねないというわけです。昨年の5月から6月の株価急落は記憶に新しいところですが、そのきっかけは新興国市場と商品市場の価格調整だったそうです（日銀資料による）。ヘッジファンドの戦略がこうしたリスキーなものになっていることが、G7の警戒心を呼び起こしたわけです。「人の行く　裏に道あり　花の山」と言われますが、狭い裏道を多くの人が通ると、そこは表通りよりはるかに危険な場所になってしまい、その危険は表通りにまで及びかねません。では、どうすれば良いのか。私の考えは、巨大化した投資資金の元を絞るのが重要だということです。長く低金利を続けてきたことは、世界に投機的な資金をばら撒いてきた原因になりました。それを放置してヘッジファンドの規制強化を論ずるのは、対症療法に過ぎないと考えます。