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仙台市泉区在住のながさわ歯科医院の院長は健康オタクで、つれづれなるままに気まぐれ日記を書いています。
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2010年04月05日
カテゴリ： 医療問題
仙台市泉区の ながさわ歯科医院
の長澤です。いつも有り難うございます。皆様の健康に役立つ情報をお届けできたらと思っています
薬に頼った生活を送ると、何かしら問題が起こってきます。
長期間にわたっての服薬は絶対に、避けなければいけないことと考えられます。
グラクソ、ファイザー、明治製菓…抗うつ薬ＳＳＲＩメーカーが引き起こす殺人、ＤＶ、窃盗の実態
佐々木奎一 My News Japan
抗うつ剤ＳＳＲＩの副作用症例 。殺人、ＤＶ、窃盗、ギャンブル癖、痴漢、自殺などが報告されている
1999年に国内で販売して以来、市場を拡大する抗うつ剤「ＳＳＲＩ」。敵意や攻撃性といった副作用が指摘され、米国の銃乱射事件で主犯の少年がこの薬を服用中だった。うつ病が社会問題化しつつある日本でも、対岸の火事ではない。副作用の報告文書を保持する厚労省傘下の独立行政法人・医薬品医療機器総合機構にＳＳＲＩの「人体に危害を加えるリスクの高い副作用」を情報公開請求すると、開示された文書は計72件、528枚に上り、殺人、強盗、自殺など危険な副作用が多発していることが分かった。 ＥＵでは18歳以下への服用が制限されているが、製薬メーカーや医療機関の利益を優先する日本には規制がない。
◇米コロンバイン高校の銃乱射の薬
◇全５２８ページの危険な副作用報告書
◇ＥＵでは１８歳以下に服用制限
◇殺害、児童虐待、ＤＶ
◇副作用を説明しない医者たち
◇強盗、さい銭ドロ
◇警察がＳＳＲＩ患者のため事件にせず
◇痴漢、１日２回も接触事故
◇「このままでは人を殺してしまう！！」
◇自殺既遂
◇薬の危険な離脱症状
◇厚労省との一問一答
◇米コロンバイン高校の銃乱射の薬
在北米ジャーナリストのエリコ・ロウ氏の著作「本当に恐ろしいアメリカの真実 反面教師・アメリカから何を学ぶのか」（講談社、２００９年７月発刊）には、こんなふうに書いてある。
日本にとっても対岸の火事ではない。次のように書いてあるのだ。
＜日本でのウツ病治療ブームの火付け役は、１９９９年にＳＳＲＩのデプロメールを販売開始した日本の製薬会社による『うつ病は心のかぜ』とするキャンペーン。その成功をみてパキシルが軽度のウツ病患者をターゲットに日本市場に参入した。（略） １９９９年から２００３年の間で日本の抗うつ剤の売り上げはすでに５倍に増大している
同書によると日本の社会も 「薬漬けの副作用」 という病におかされている可能性が極めて高い。そこで実態を調べることにした。
画像２ 日本にＳＳＲＩが販売された１９９９年以降、抗うつ剤を中心とした「精神神経疾患治療剤の市場規模」は急増。（「医療用医薬品データブック」富士経済、2008年No.2より）
◇２６３万人が服用
日本を取り巻くＳＳＲＩの状況については、厚労省医薬食品局が０９年６月に発表した「医薬品・医療機器等安全性情報?２５８」という文書に詳しい。
これによると、ＳＳＲＩとは「選択的セロトニン再取り込み阻害剤」の英語の頭文字からとった略称で、意味は「セロトニンの再取り込みを阻害することで、うつ症状等の改善を図る抗うつ薬」という。セロトニンとは広辞苑によると「神経伝達物質の一種」で「脳の活動をたかめる」といわれる。
同文書によると、日本で流通しているＳＳＲＩの「薬の販売名」と「製造販売企業」「薬ごとの年間の患者数（０８年度、関連企業の推計）」は以下の通り。
日本のＳＳＲＩ
販売名 製造販売企業 年間使用者数
パキシル グラクソ・スミスクライン １２３万人
デプロメール 明治製菓 ８２万人（ルボックスと合計）
ルボックス ソルベイ製薬・アステラス製薬 同（デプロメールと合計）
ジェイゾロフト ファイザー ５８万人
服用する患者は年間延べ２６３万人に上る 。
蔓延を裏付ける数字はほかにもある。例えば、画像２のように日本にＳＳＲＩが販売された１９９９年以降、抗うつ剤を中心とした「精神神経疾患治療剤の市場規模」は急増しているのだ。
◇ＥＵでは１８歳以下に服用制限
問題は副作用で、抗うつ薬には「衝動性」を促進する副作用がある。それが自分に向かえば自殺に、他人に向かうと「他害」となって敵意や攻撃性を増す。
１９９９年に全日空機を乗っ取り機長を刺殺した事件で、犯人（当時28歳）は「抗うつ剤などの影響により、犯行当時、そう状態とうつ状態の混合状態で、心神耗弱の状態にあった」と認定された（2005年3月東京地裁判決、安井久治裁判長）。この抗うつ剤はSSRI「ルボックス」「パキシル」等だった。
各国はＳＳＲＩをどの程度、規制しているのか。２００９年５月８日開催の薬事・食品衛生審議会医薬品等安全対策部会の資料３ページ目によれば、攻撃性の副作用について、カナダ、アメリカ、日本、イギリスのうち、イギリスのみ「１８歳以下の小児及び青年には治療すべきでない」と明確に定めている。
厚労省安全対策課によると、このイギリスの規制は２００５年３月から、ＥＵ全体で実施された。それに比べ、カナダ、アメリカ、日本では、ＥＵのような年齢制限などの明確な規制は存在しない。
◇全５２８ページの危険な副作用報告書
ＳＳＲＩの副作用については、薬事法により、病院と薬局で収集した患者の薬の副作用にかかわる情報を、製薬企業がとりまとめて「独立行政法人 医薬品医療機器総合機構」（以下 医薬品機構）が取りまとめている。
１９９９年の発売以降のSSRIの副作用報告件数は、約５８００件に達する。これは氷山の一角でしかない。薬事法により、医師か薬局を通さずに引き起こされている副作用の症例は、たとえそれが凶悪な殺人事件であるとしても、報告義務はないためだ。このように不十分であることを承知の上で、報告されている副作用の全文書を情報公開請求してみた。すると医薬品機構職員が「全ての文書だと量が膨大で審査に時間がかかり、公開までに何十年もかかる」と言う。
そこで「０４年以降のＳＳＲＩの副作用報告書のうち、人を傷つけた事例、または、人を傷つける恐れあった事例」、端的にいえば副作用の報告書に的を絞って情報公開請求した。
こうして公開された副作用報告書は全７２件、計５２８枚に上った。副作用報告書には、薬の名、患者の性別、年齢、薬の投与量の履歴、副作用名、副作用の発現状況の経過、担当医等の意見、製薬メーカー等の意見などが記載されている。
全７２件のうち、殺害や窃盗などの警察沙汰や、ＤＶ、自殺、異常行動など。
薬に頼った生活を送ると、何かしら問題が起こってきます。
長期間にわたっての服薬は絶対に、避けなければいけないことと考えられます。
グラクソ、ファイザー、明治製菓…抗うつ薬ＳＳＲＩメーカーが引き起こす殺人、ＤＶ、窃盗の実態
佐々木奎一 My News Japan
抗うつ剤ＳＳＲＩの副作用症例 。殺人、ＤＶ、窃盗、ギャンブル癖、痴漢、自殺などが報告されている
1999年に国内で販売して以来、市場を拡大する抗うつ剤「ＳＳＲＩ」。敵意や攻撃性といった副作用が指摘され、米国の銃乱射事件で主犯の少年がこの薬を服用中だった。うつ病が社会問題化しつつある日本でも、対岸の火事ではない。副作用の報告文書を保持する厚労省傘下の独立行政法人・医薬品医療機器総合機構にＳＳＲＩの「人体に危害を加えるリスクの高い副作用」を情報公開請求すると、開示された文書は計72件、528枚に上り、殺人、強盗、自殺など危険な副作用が多発していることが分かった。 ＥＵでは18歳以下への服用が制限されているが、製薬メーカーや医療機関の利益を優先する日本には規制がない。
◇米コロンバイン高校の銃乱射の薬
◇全５２８ページの危険な副作用報告書
◇ＥＵでは１８歳以下に服用制限
◇殺害、児童虐待、ＤＶ
◇副作用を説明しない医者たち
◇強盗、さい銭ドロ
◇警察がＳＳＲＩ患者のため事件にせず
◇痴漢、１日２回も接触事故
◇「このままでは人を殺してしまう！！」
◇自殺既遂
◇薬の危険な離脱症状
◇厚労省との一問一答
◇米コロンバイン高校の銃乱射の薬
在北米ジャーナリストのエリコ・ロウ氏の著作「本当に恐ろしいアメリカの真実 反面教師・アメリカから何を学ぶのか」（講談社、２００９年７月発刊）には、こんなふうに書いてある。
日本にとっても対岸の火事ではない。次のように書いてあるのだ。
＜日本でのウツ病治療ブームの火付け役は、１９９９年にＳＳＲＩのデプロメールを販売開始した日本の製薬会社による『うつ病は心のかぜ』とするキャンペーン。その成功をみてパキシルが軽度のウツ病患者をターゲットに日本市場に参入した。（略） １９９９年から２００３年の間で日本の抗うつ剤の売り上げはすでに５倍に増大している
同書によると日本の社会も 「薬漬けの副作用」 という病におかされている可能性が極めて高い。そこで実態を調べることにした。
画像２ 日本にＳＳＲＩが販売された１９９９年以降、抗うつ剤を中心とした「精神神経疾患治療剤の市場規模」は急増。（「医療用医薬品データブック」富士経済、2008年No.2より）
◇２６３万人が服用
日本を取り巻くＳＳＲＩの状況については、厚労省医薬食品局が０９年６月に発表した「医薬品・医療機器等安全性情報?２５８」という文書に詳しい。
これによると、ＳＳＲＩとは「選択的セロトニン再取り込み阻害剤」の英語の頭文字からとった略称で、意味は「セロトニンの再取り込みを阻害することで、うつ症状等の改善を図る抗うつ薬」という。セロトニンとは広辞苑によると「神経伝達物質の一種」で「脳の活動をたかめる」といわれる。
同文書によると、日本で流通しているＳＳＲＩの「薬の販売名」と「製造販売企業」「薬ごとの年間の患者数（０８年度、関連企業の推計）」は以下の通り。
日本のＳＳＲＩ
販売名 製造販売企業 年間使用者数
パキシル グラクソ・スミスクライン １２３万人
デプロメール 明治製菓 ８２万人（ルボックスと合計）
ルボックス ソルベイ製薬・アステラス製薬 同（デプロメールと合計）
ジェイゾロフト ファイザー ５８万人
服用する患者は年間延べ２６３万人に上る 。
蔓延を裏付ける数字はほかにもある。例えば、画像２のように日本にＳＳＲＩが販売された１９９９年以降、抗うつ剤を中心とした「精神神経疾患治療剤の市場規模」は急増しているのだ。
◇ＥＵでは１８歳以下に服用制限
問題は副作用で、抗うつ薬には「衝動性」を促進する副作用がある。それが自分に向かえば自殺に、他人に向かうと「他害」となって敵意や攻撃性を増す。
１９９９年に全日空機を乗っ取り機長を刺殺した事件で、犯人（当時28歳）は「抗うつ剤などの影響により、犯行当時、そう状態とうつ状態の混合状態で、心神耗弱の状態にあった」と認定された（2005年3月東京地裁判決、安井久治裁判長）。この抗うつ剤はSSRI「ルボックス」「パキシル」等だった。
各国はＳＳＲＩをどの程度、規制しているのか。２００９年５月８日開催の薬事・食品衛生審議会医薬品等安全対策部会の資料３ページ目によれば、攻撃性の副作用について、カナダ、アメリカ、日本、イギリスのうち、イギリスのみ「１８歳以下の小児及び青年には治療すべきでない」と明確に定めている。
厚労省安全対策課によると、このイギリスの規制は２００５年３月から、ＥＵ全体で実施された。それに比べ、カナダ、アメリカ、日本では、ＥＵのような年齢制限などの明確な規制は存在しない。
◇全５２８ページの危険な副作用報告書
ＳＳＲＩの副作用については、薬事法により、病院と薬局で収集した患者の薬の副作用にかかわる情報を、製薬企業がとりまとめて「独立行政法人 医薬品医療機器総合機構」（以下 医薬品機構）が取りまとめている。
１９９９年の発売以降のSSRIの副作用報告件数は、約５８００件に達する。これは氷山の一角でしかない。薬事法により、医師か薬局を通さずに引き起こされている副作用の症例は、たとえそれが凶悪な殺人事件であるとしても、報告義務はないためだ。このように不十分であることを承知の上で、報告されている副作用の全文書を情報公開請求してみた。すると医薬品機構職員が「全ての文書だと量が膨大で審査に時間がかかり、公開までに何十年もかかる」と言う。
そこで「０４年以降のＳＳＲＩの副作用報告書のうち、人を傷つけた事例、または、人を傷つける恐れあった事例」、端的にいえば副作用の報告書に的を絞って情報公開請求した。
こうして公開された副作用報告書は全７２件、計５２８枚に上った。副作用報告書には、薬の名、患者の性別、年齢、薬の投与量の履歴、副作用名、副作用の発現状況の経過、担当医等の意見、製薬メーカー等の意見などが記載されている。
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