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ドクターケイ @ Re[1]:10月6日(月)…(10/06) nkucchanさんへ ありがとうございます。 …
nkucchan @ Re:10月6日(月)…(10/06) 気高いロマネちゃん、長生きでしたね。 …
ドクターケイ @ Re[1]:ロマちゃん、今までありがとう。(10/05) noir-funさんへ ありがとうございます。
ドクターケイ @ Re[1]:ロマちゃん、今までありがとう。(10/05) ちょっと太目のジイサンさんへ ありがと…
noir-fun @ Re:ロマちゃん、今までありがとう。(10/05) ロマちゃん、とても美しい猫ちゃんですね…
2025.03.01
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カテゴリ: カテゴリ未分類
3月1日(土)、晴れです。

本日から3月に突入ですが、いきなり暖かくなりました。

そんな本日は7時40分頃に起床。

新聞に目を通し、朝食を済ませ、ロマネちゃんと戯れる。

本日のノルマは1階の掃除機ですね。

朝のコーヒーブレイクはネスプレッソで。

「マエシマ製パン」の焼き菓子と「ヴィタメール」のチョコレートと共に。




1USドル=150.57円。

1AUドル=93.48円。






40代以上の運動はまず歩く!中年期に毎日1時間歩くだけで寿命が最大11年延びる【研究結果が示唆】
2025.03.01 ヨガジャーナル・オンライン
 運動不足が健康に与えるさまざまな影響
 アメリカ疾病予防対策センター(CDC)が実施しているアメリカの国民健康栄養調査によると、成人のなんと約74%が推奨される運動量に達していない。健康を維持するためには、週に150~300分の中強度の運動、または週に75~150分の高強度の運動が推奨されている。しかし、現実には多くの人々が運動の重要性を十分に実感できていないのが現状だ。その結果、運動不足は生活習慣病や心血管疾患、肥満などのリスクを高める原因となっている。そのため、運動を習慣化することが、健康維持のために非常に重要である。
 今よりもっと日常的に“歩くこと”を意識してみよう
 学術誌「ブリティッシュ・ジャーナル・オブ・スポーツ・メディスン」に発表された最新の研究によると、日常的な運動量を少し増やすだけで、寿命を延ばすことができることが明らかになった。この研究では、3万6千人以上の40歳以上の中年期のアメリカ人を対象に、運動量と寿命の関係が調査された。研究者たちは、すべての運動を「歩行」に換算し、各グループの健康寿命を比較した。特に注目すべきは、最も運動不足のグループ(1日50分の歩行相当)の人々が、運動を増やすことで最大11年もの寿命を延ばす可能性があるという結果だ。これは、運動量を増やすことが非常に効果的であることを示しており、健康寿命の延伸における大きな影響を持つことがわかった。運動を日常生活に取り入れる方法を難しく考える必要はない。研究では、「インシデンタル・フィジカルアクティビティ」と呼ばれる、特別な時間を割かずにできる身体運動を推奨している。つまり、今よりもっと歩くことを意識すれば良い。以下は、日常的に実践できる運動習慣の例だ。これらの簡単な工夫で、運動量を増やすことができ、健康寿命を延ばすための第一歩を踏み出すことができる。
 階段を使う
エレベーターやエスカレーターではなく、階段を使うことで自然に歩く時間を増やせる。
 公共交通機関を利用する
駅やバス停まで歩くことで、移動の際に歩く時間を確保できる。
 立ちながら作業する

 オフィス内で歩く
トイレやコピー機、給湯室に行く際に少し歩くことで、体を動かす機会を増やせる。
 運動量を少し増やすことで得られる大きなベネフィット
 研究によると、最も運動量が少ないグループ(1日50分の歩行相当)の人々でも、運動を増やすことで寿命が延びることがわかった。例えば、1日80分の歩行相当の運動を行うグループに移行するだけで、寿命が0.6年延びることが示されている。さらに、1日110分の歩行相当の運動量を確保すると、寿命が3.5年延びるという結果が出ている。これらの結果からわかるのは、運動を少しでも増やすことが寿命に大きな影響を与えるということだ。特に、現在運動がほとんどできていない人々にとって、少しの運動量の増加でも寿命に大きなプラス効果をもたらす。
 運動は寿命を延ばすだけでなく、心身の健康にも大きな影響を与える。アメリカの「健康促進のための身体活動ガイドライン」によれば、運動は体力の向上や睡眠の質の改善、日常生活のパフォーマンス向上、さらには認知機能やメンタルヘルスの改善にも役立つことが示されている。階段を使う、公共交通機関を利用するなど、簡単にできるウオーキングをもっと取り入れることで、健康寿命を延ばし、より長く健康で過ごすことができる。今日から少しずつでも歩く時間を増やし、より健康な生活を目指そう。





3/1(土) 10:01配信 ITmedia Mobile
 コミュニケーションアプリ「LINE」で、トークのバックアップを取る方法を紹介します。
 トークの内容はスマートフォン内に保存されているため、機種変更でLINEアカウントを引き継ぎしただけはトーク内容は含まれません。また、突発的な端末の故障などでも友だちや家族との思い出であるトーク履歴が消えてしまう可能性があります。いざというときのため、定期的にトーク内容のバックアップを取っておきましょう。
 やり方は、設定の「トークのバックアップ・復元」、またはトーク内の「トーク履歴のバックアップ・復元」から「今すぐバックアップ」を選択。iPhoneならiCloud、AndroidならGoogleドライブに保存され、いつでも復元することができます。
 任意のタイミングで行う手動設定の他、「バックアップ頻度」から自動でバックアップする頻度も選択できます。機種変更の直前などは手動で1回設定すればOKですが、万が一に備えて自分の利用ペースに合わせた頻度の自動バックアップも設定しておきましょう。復元にはバックアップ用のPINコードが必須なので、設定後は大切に管理してくださいね。




株式明日の戦略-リスクオフに傾き4桁下落、来週は荒い動きが続くか
3:55 配信 トレーダーズ・ウェブ
 28日の日経平均は大幅反落。終値は1100円安の37155円。
 日経平均は大幅安。エヌビディアの決算は先んじて消化していたが、米国市場での株価の反応がかなり悪かったことで、リスクオフに傾いた。決算自体は評価する見方が多かっただけに、エヌビディア株が大幅安となったのはやっかいだ。悪くない内容で売られる前例ができたことで、次回の決算に向けては期待よりも警戒の方が大きくなってくる。日経平均は半導体株の影響を大きく受けるだけに、エヌビディア株に天井感が出てくると先高期待が後退する。半導体とは距離を置いた業種・テーマで強く買われる銘柄が出てこないと、上値の重い状況がしばらく継続することになるだろう。
【来週の見通し】
 乱高下か。3月相場に突入し、金曜7日には米国で2月の雇用統計が発表される。米雇用統計を前に様子見姿勢が強まりやすいタイミングではあるが、日経平均は2月28日に4桁の下落となっており、押し目買いと見切り売りがせめぎ合う状況が続くだろう。国内はやや材料に乏しく、米国要因に一喜一憂することになると思われる。その米国も決算を受けてエヌビディアが大幅安となったことで、不安定な地合いが想定される。トランプ大統領の言動にも神経質となりやすい。上がる時は大幅高、下がる時は大幅安となり、方向感が定まらないと予想する。
【今週を振り返る】
 軟調となった。前週末にダウ平均が大きく下げたことから、三連休明け25日の日経平均は500円を超える下落。26日も下落し、取引時間中には38000円を割り込んだ。27日はナスダック高を好感して上昇。しかし、エヌビディアが好決算を発表したにもかかわらず大幅安となったほか、トランプ関税のリスクが意識されたことなどから、27日の米国ではナスダックが大幅安。これを受けた28日は4桁の下落となり、37000円を割り込む場面もあった。日経平均は週間では約1621円の下落。週足では2週連続で陰線を形成した。
【来週の予定】
 国内では、1月失業率、1月有効求人倍率、2月マネタリーベース、10-12月期法人企業統計、10年国債入札(3/4)、2月都心オフィス空室率、30年国債入札(3/6)などがある。
 海外の経済指標の発表やイベントでは、中国2月Caixin製造業購買担当者景気指数(PMI)、2月米ISM製造業景況指数(3/3)、中国で全国人民代表大会(全人代)開幕
、中国2月Caixinサービス部門購買担当者景気指数(PMI)、米2月ADP雇用統計、米1月貿易収支、米1月製造業新規受注、米2月ISM非製造業景況指数、米地区連銀経済報告(ベージュブック)(3/5)、ECB定例理事会、米1月貿易収支(3/6)、米2月雇用統計(3/7)などがある。




今週の【早わかり株式市況】続落、エヌビディア株安を機に3万7000円台前半まで後退
6:40 配信 株探ニュース
現在値
リクルトH 8,800 -465
ディスコ 37,570 -4,330.00
東精密 8,098 -407
東エレク 22,125 -1,030.00
ソフトBG 8,273 -535
■今週の相場ポイント
 1.日経平均は2週続落、一時3万7000円台割れる
 2.連休明け東京市場は大幅安、米ハイテク株安で
 3.商社株は逆行高、バフェットが投資拡大に意欲
 4.エヌビディア株下落、予想上回る好決算発表も
 5.国内半導体株も軟調、新たな米対中関税に警戒感
■週間 市場概況
 今週の東京株式市場で日経平均株価は前週末比1621円(4.2%)安の3万7155円と、2週連続で下落した。
 今週は祝日があったため4日間の取引となった。米株安を背景に連休明けから不穏なムードが蔓延。米半導体大手エヌビディアの好決算で視界が晴れるかに思われたがかなわず、トランプ関税も飛び出して市場のセンチメントは一気に悪化した。
 天皇誕生日の祝日を含む3連休明け25日(火)の東京株式市場は大幅安。前週後半から米ハイテク株安が続くなか、日本株にもリスクオフの流れが及んだ。翌26日(日本時間27日朝)のエヌビディアの決算発表を前にして積極的な売買も手控えられた。一方、米著名投資家ウォーレン・バフェット氏が投資拡大に意欲を示した総合商社株が買われ、全体下げ相場のなかで逆行高を演じた。26日(水)も下落。米株安を背景に引き続き軟調に推移した。外国為替市場で円高方向に振れたこともネガティブ視された。27日(木)は反発。この日朝方に明らかとなった注目のエヌビディア決算は24年11月-25年1月期の売上高と純利益、1株当たり利益が市場予想を上回り、2-4月期の売上高見通しも予想を超過した。好調な内容だったものの材料出尽くしとみる向きもあり、時間外取引で同社株は乱高下。これを受け、東京市場でも半導体関連株が高安まちまちの展開となったが、総じて底堅く推移し全体を支えた。一転して27日(金)は急落。日経平均は1000円を超える下げに見舞われた。前日の米国株市場では好決算を発表したエヌビディアが大幅安に。トランプ米大統領が中国に対して新たに追加関税を発動する方針を示したことも警戒感を高めた。この流れを引き継ぎ、東京市場も半導体関連株を中心に下値を探る格好となった。日経平均は約5ヵ月ぶりに一時3万7000円台を割り込む場面があった。
■来週のポイント
 来週は、日経平均が5ヵ月続いたレンジ相場を下方ブレイクしたことで荒い値動きが懸念される。今回の急落に繋がった米国景気の減速懸念は大きなポイントであり、今後の米経済指標には特に注目が集まりそうだ。
 重要イベントとしては、国内では4日朝に発表される1月の完全失業率と有効求人倍率、10-12月期法人企業景気予測調査が注目される。海外では3日に発表される米国2月ISM製造業景気指数、5日に発表される米国2月のADP雇用統計とISM非製造業景気指数、6日に発表される米国1月貿易収支、7日に発表される中国2月貿易収支と米国2月雇用統計、9日に発表される中国2月の消費者物価指数と生産者物価指数に注視が必要だろう。
■日々の動き(2月25日~2月28日)
【↓】   2月25日(火)―― 大幅反落、半導体関連株中心に売り優勢
 日経平均 38237.79( -539.15)  売買高19億6656万株 売買代金 4兆8611億円
【↓】   2月26日(水)―― 続落、米ハイテク株安を受けリスク回避の売り優勢
 日経平均 38142.37(  -95.42)  売買高18億5791万株 売買代金 4兆5360億円
【↑】   2月27日(木)―― 3日ぶり反発、材料出尽くしで方向感に欠ける展開
 日経平均 38256.17( +113.80)  売買高18億0124万株 売買代金 4兆3399億円
【↓】   2月28日(金)―― 大幅反落、半導体関連が売られ今年最大の下げ幅
 日経平均 37155.50( -1100.67)  売買高27億0921万株 売買代金 6兆2109億円
■セクター・トレンド
 (1)全33業種中、21業種が値下がり
 (2)値下がり率トップは東エレク <8035> など電機。輸出株はディスコ <6146> など機械、東京精 <7729> など精密検査も安い
 (3)内需株はまちまち。リクルート <6098> などサービス、ソフトバンクG <9984> など情報通信が売られ、SGHD <9143> など陸運や上組 <9364> など倉庫・運輸は買われた
 (4)金融株もまちまち。野村 <8604> など証券、コンコルディ <7186> など銀行が下落、東京海上 <8766> など保険、東京センチュ <8439> などその他金融は上昇した
 (5)ENEOS <5020> など石油、フジクラ <5803> など非鉄、INPEX <1605> など鉱業といった資源株が軟調
 (6)バフェット氏効果で伊藤忠 <8001> など大手商社株が上昇、値上がり率トップに
■【投資テーマ】週間ベスト5 (株探PC版におけるアクセス数)
 1(1) 下水道
 2(11) 円高メリット ── 約4カ月半ぶりの円高水準で関心高まる
 3(2) 人工知能
 4(7) 半導体
 5(3) データセンター
 ※カッコは前週の順位




〔米株式〕ダウ3日ぶり反発、601ドル高=物価指標を好感(28日)☆差替
6:42 配信 時事通信
 【ニューヨーク時事】週末28日のニューヨーク株式相場は、この日発表された米物価指標が好感され、3日ぶりに反発した。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比601.41ドル高の4万3840.91ドルで終了。ハイテク株中心のナスダック総合指数は302.86ポイント高の1万8847.28で引けた。
 ニューヨーク証券取引所の出来高は前日比7億5607万株増の18億5468万株。
 朝方発表された1月の米個人消費支出(PCE)物価指数は前年同月比2.5%上昇と市場予想通りだった。インフレ再燃への懸念が和らぎ、幅広い銘柄が買われた。前日大幅安となった半導体大手エヌビディアが持ち直したことも投資家心理を支えた。
 ただ、トランプ大統領とウクライナのゼレンスキー大統領が会談で激しい口論となり、予定されていた鉱物資源に関する合意文書の署名も見送られると、ダウ平均、ナスダックともに急落し、一時マイナス圏に沈んだ。「ウクライナとロシアの停戦が遠のき、地政学リスクが高まった」(日系証券)と嫌気された。
 ダウ平均の構成銘柄では、エヌビディアが4.0%高、スリーエムが3.1%高、ゴールドマン・サックスが2.9%高、アメリカン・エキスプレスが2.3%高、ウォルト・ディズニーが2.2%高、JPモルガン・チェースが2.2%高。一方、ナイキが0.7%安、マクドナルドが0.5%安。(了)




NY株式:NYダウは601ドル高、コアPCE価格指数の鈍化で利下げ期待
6:54 配信 フィスコ
 米国株式市場は反発。ダウ平均は601.41ドル高の43840.91ドル、ナスダックは302.86ポイント高の18847.28で取引を終了した。
 コアPCE価格指数が想定通りインフレ鈍化基調を証明したが、ハイテクが弱く、寄り付き後、まちまち。その後、米国とウクライナ首脳会談の決裂で期待されていた資源取引を巡り正式合意が成立せず停戦期待の後退で、ダウは下落に転じた。ただ、月末で、さらに、インフレ鈍化の進展に伴う利下げ期待を受けた買い戻しが強まり、相場は再び上昇。ハイテクも買い戻され、終盤にかけ相場は上昇幅を拡大し、終了した。セクター別では、自動車・自動車部品、半導体・同製造装置が上昇した一方で、不動産管理・開発が下落。
 エネルギー飲料販売のモンスタービバレッジ(MNST)は四半期決算で売上高が予想を上回り、上昇。電力会社のAES(AES)は第4四半期決算で、調整後の1株当たり利益が予想を上回ったほか、2025年通期の見通しも予想を上回り、上昇した。
 ソフトウエアメーカーのオートデスク(ADSK)は四半期決算の内容が予想を上回り、従業員の9%を削減する計画を含めた再編計画を発表したが、潜在的な長期の成長を巡り懐疑的見方が根強く、下落。PCメーカーのHP(HP)は四半期決算は増収となったが、関税の影響を踏まえた見通しが予想を下回り、下落した。同業のデル(DELL)は四半期決算で人工知能(AI)に最適化されたサーバーの売上高について好調な見通しを示したが、製品の収益性を巡り投資家の懸念がぬぐえず、下落した。
 米シカゴ連銀のグールズビー総裁はTVインタビューで、インフレデータが依然、我々が望む以上に高いとの考えを明らかにした。
(Horiko Capital Management LLC)




〔NY外為〕円、150円台後半(28日)
7:38 配信 時事通信
 【ニューヨーク時事】週末28日のニューヨーク外国為替市場では、米高関税政策の発動に対する警戒感が強まる中、円相場は1ドル=150円台後半で小動きとなった。午後5時現在は150円58~68銭と、前日同時刻(149円77~87銭)比81銭の円安・ドル高。
 米商務省が朝方発表した1月のコア個人消費支出(PCE)物価指数は、前年同月比2.6%上昇。伸び率は前月の2.9%から鈍化したものの、連邦準備制度理事会(FRB)が物価目標とする2%を引き続き上回った。また、個人消費支出は前月比0.2%減と、マイナスを記録。個人所得が0.9%増と高い伸びを示す一方で、消費の手控え傾向が強まっていることを示唆する内容だった。
 この統計を受け、市場はいったんドル売りで反応。しかし、来週から相次ぎ導入が予定される高関税政策を巡る不透明感などから、積極的なポジション形成は見送られた。トランプ大統領は3月4日に対中関税を10%上乗せし、カナダ、メキシコ両国に対しては25%の関税賦課を発動する方針。さらに、4月2日には「相互関税」を導入する意向を明らかにしており、各国・地域との交渉の行方に注目が集まっている。
 ユーロは下落。米ウクライナ首脳の会談が決裂したことが失望され、同時刻現在は対ドルで1ユーロ=1.0370~0380ドル(前日午後5時は1.0393~0403ドル)。対円では、同156円22~32銭(同155円66~76銭)と、56銭の円安・ユーロ高。(了)




NY市場概況-ダウ601ドル高と反発 月間では主要3指数がそろって下落
8:24 配信 トレーダーズ・ウェブ
 28日のNY株式相場は反発。ウクライナとロシアの戦争の終結を巡るトランプ米大統領とウクライナのゼレンスキー大統領の交渉が決裂したことで地政学リスクが意識され一時下落する場面もあったが、週末、月末の持ち高調整や指数リバランスにより取引終盤に買いが優勢となった。ダウ平均は上昇してスタート後、138ドル安まで下落したが、634ドル高まで急反発し、601.41ドル高(+1.39%)で終了。S&P500とナスダック総合も一時マイナス圏まで下落後、それぞれ1.59%高、1.63%高で終了。主要3指数がそろって大幅反発した。業種別ではS&P500の全11セクターが上昇。金融が2.07%高と上昇率トップとなり、一般消費財、IT、エネルギーも1.5-1.8%上昇した。センチメントは改善。投資家の不安心理を示すVIX指数は前日の21.13ポイントから一時22.40ポイントまで上昇したが、19.63ポイントと前日比1.50ポイント低下して終了した。
 週間ではダウ平均が412.89ドル高(+0.95%)と反発したが、S&P500が0.98%安、ナスダック総合が3.47%高とともに2週続落した。月間ではダウ平均が1.58%安、S&P500が1.42%安とともに反落。ナスダック総合は3.97%安と4カ月ぶりに反落し、2024年4月以来の大幅安を記録した。
 利下げ見通しを注目された米1月個人消費支出(PCE)価格指数は前月比+0.3%と12月から横ばいとなり予想と一致した。前年比でも+2.5%と12月の+2.6%から鈍化し、予想と一致した。変動の大きい食品、エネルギーを除くコアPCE価格指数も前月比、前年比でともに予想と一致した。米連邦準備理事会(FRB)がインフレ指標として注視するPCE価格指数が予想通りの結果となったことで利下げ期待が高まった。米10年債利回りは前日の4.287%から一時4.193%と昨年12月10日以来の水準まで低下し、4.210%で終了した。




「トランプ・プット」催促相場に、選挙後の株高が反転へ-BofA
2025年3月1日 0:14 JST Sagarika Jaisinghani ブルームバーグ
  昨年11月の米大統領選挙後にS&P500種株価指数が描いた上昇軌道は現在、下げに転じ始めている。反転が鮮明になればトランプ米大統領による介入への期待が急速に広がるだろうと、バンク・オブ・アメリカ(BofA)のストラテジストらはみている。
  S&P500種は2月に3%近く下落。トランプ関税による摩擦が世界貿易戦争に発展するとの不安が一因だ。大統領選挙前の営業日だった11月5日には5783で引けており、現在はこの水準をわずか約1%上回るに過ぎない。ブルームバーグがまとめたデータによれば、選挙後の騰落でみると採用500銘柄の約半分が下落している。
  11月5日の終値水準は「トランプ・プットにおける最初の行使価格だ。これを割り込むと、現時点でリスクロングの投資家は政策当局者による口先の市場支援を強く期待し、必要とするだろう」とBofAのマイケル・ハートネット氏はリポートで指摘した。
  選挙後の米株式相場は大きく揺れ動いている。テスラの時価総額は11月5日以降、一時7300億ドル(約109兆9700億円)膨らんだ。しかし株価が12月17日に上場来高値を更新したのを最後に時価総額は縮小し、すでに6000億ドル余りを失った。エヌビディアとアルファベット、マイクロソフト、アマゾンも人工知能(AI)トレードの失速とともに、時価総額を大きく削らされた。
  BofAのハートネット氏は株価と国債利回り、ドルの一段下落を受けた政策対応として、一番考えられるのは政策金利の引き下げと、サウジアラビアと原油価格引き下げで合意することだと話す。減税措置や債務上限引き上げを前倒しする可能性も考えられるという。
  リスク資産にとって最も強気な帰結は、米国が中国と貿易協定を結ぶ可能性を「匂わせ始めることだ」とハートネット氏。最もありそうにないシナリオとしては、トランプ氏がさらなる関税で応じることだという。
  ハートネット氏は今週、トランプ氏にとって株式市場は「信号機であり、進むべきか止まるべきかを教えてくれる」と解説。S&P500種は今年、国外の主要株価指数に比べて低迷していることを踏まえ、投資家は今後の軌道に「疑いの目を向けているようだ」とリポートで強調した。





星野陸也が48位、久常涼は予選落ち 首位はジェイク・ナップ
米国男子ツアー「コグニザントクラシックinパームビーチ」は第2ラウンドが終了した。
2025年3月1日 08時54分 ALBA Net編集部
PGA
Round 2
順位 Sc PLAYER
1 -13 ジェイク・ナップ
2 -12 マチュー・パボン
3 -11 マイケル・キム
3 -11 ダニエル・バーガー
3 -11 ダグ・ギム
3 -11 イェスパー・スベンソン
7 -10 リッキー・ファウラー
7 -10 ザック・ジョンソン
7 -10 テーラー・モンゴメリ
10 -9 ブライアン・ハーマン
<コグニザントクラシックinパームビーチ 2日目◇28日◇PGAナショナルリゾート チャンピオンC(フロリダ州)◇7167ヤード・パー71>
米国男子ツアー「コグニザントクラシックinパームビーチ」の第2ラウンドが終了した。
帝王、ジャック・ニクラス(米国)が改修した難コースで、初日に「59」をマークした、ツアー1勝のジェイク・ナップ(米国)がトータル13アンダーの首位。「64」をマークした、マチュー・パボン(フランス)が1打差の2位に浮上した。
トータル11アンダー・3位にはマイケル・キム、ダニエル・バーガー、ダグ・ギム(いずれも米国)、イェスパー・スベンソン(スウェーデン)が続いた。
日本勢は2人が出場しており、星野陸也は1イーグル・5バーディ・3ボギーの「67」をマークし、トータル5アンダー・48位タイにつけた。
久常涼は、前半こそスコアを3つ落としたが、後半に入ると2番から4連続バーディを奪う意地を見せた。「70」のラウンドでスコアを1つ伸ばしたものの、トータル3アンダーとカットラインに届かず、予選落ちとなった。





古江彩佳が7位で最終日へ 山下美夢有12位、渋野日向子は41位
シンガポール大会の第3ラウンドが終了した。
2025年3月1日 15時28分 ALBA Net編集部
LPGA
Round 3
順位 Sc PLAYER
1 -10 リディア・コ
2 -9 チャーリー・ハル
3 -7 ジーノ・ティティクル
4 -6 ミンジー・リー
4 -6 パジャレー・アナナルカルン
4 -6 キム・アリム
7 -5 ハナ・グリーン
7 -5 ガビー・ロペス
7 -5 チェ・ヘジン
7 -5 ヤーリミ・ノー
<HSBC女子世界選手権 3日目◇1日◇セントーサGC(シンガポール)◇6779ヤード・パー72>
米国女子ツアーの第3ラウンドが終了した。5位タイで出た古江彩佳は4バーディ・3ボギーの「71」をマーク。首位と5打差のトータル5アンダー・7位タイで最終日を迎える。
ルーキーの山下美夢有は3つ伸ばし、トータル4アンダー・12位タイに浮上。西郷真央と竹田麗央は「68」をマークし、トータル3アンダー・15位タイに順位を上げた。
畑岡奈紗は4つ伸ばし、トータル2アンダー・17位タイ。渋野日向子は「76」でトータル3オーバー・41位タイに後退した。西村優菜はトータル15オーバー・64位。
トータル10アンダー・単独首位にリディア・コ(ニュージーランド)。トータル9アンダー・2位にチャーリー・ハル(イングランド)が続いた。




不正な報酬請求、28億円超 訪問看護で虚偽記録 老人ホームのサンウェルズ
2025年2月10日 (月)配信 共同通信社
 パーキンソン病専門の有料老人ホームを各地で運営する東証プライム上場の「サンウェルズ」(本社・金沢市)は7日、ほぼ全てのホームで入居者への訪問看護を巡る診療報酬の不正請求があり、試算では総額約28億4700万円に上るとする特別調査委員会の報告書を発表した。訪問時間を実際よりも長くするなど虚偽の記録で報酬を請求した、などとしている。
 同社は老人ホーム「PDハウス」を14都道府県で約40カ所運営。報告書は不正請求のほか、必要がないのに訪問する過剰な請求も広く行われていたと指摘した。経営陣の指示は確認されなかったとしている。
 難病や末期がんの人向けの老人ホームは「ホスピス型住宅」などと呼ばれ、近年各地で急増。同様の実態はほかの一部の運営会社でも指摘されており、大手のサンウェルズで不正が認定されたことは業界に波紋を広げそうだ。不正を許した制度や行政のチェックも在り方を問われる。
 報告書によると、不正請求の手法は(1)入居者が眠っているのを看護師が2~3分で確認した場合や、睡眠状況のセンサーの画面を事務室で見ただけの場合でも、約30分訪問したように記録(2)実際には2人で訪問していないのに、複数人で訪問したと記録し、加算報酬を請求する―など。
 過剰な請求については、一定以上の症状がある入居者を対象に毎日3回複数人で訪問することが標準とされ、高い売り上げ目標が設定されていたため、その通り実施しなければならないとの認識が広まったと指摘した。
 経営陣は不正・過剰な報酬請求に関する内部通報などが複数回あったのに、実態把握のための対応を取らなかった、としている。報告書を受け、同社は「再発防止策や関係者の処分を改めて公表する」とした。
 この問題は昨年9月、共同通信が報道。サンウェルズは当初「不正や過剰は一切ない」と否定したが、その後、辺誠祐(へん・ともひろ)弁護士を委員長とする調査委を設置していた。
 ※サンウェルズ
 パーキンソン病専門の有料老人ホーム「PDハウス」を北海道から熊本まで14都道府県で約40カ所(定員計約2千人)運営する。入居者向けの訪問看護、訪問介護ステーションもある。「PD」はパーキンソン病の英語の頭文字。社長の苗代亮達(なわしろ・りょうたつ)氏(51)が若い頃に大病を患ったことをきっかけに、2006年に前身の介護会社を金沢市で設立。ここ数年で事業を急拡大し、2024年7月に東証プライムに上場した。社員数は同年6月現在、約2700人。





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Last updated  2025.03.01 22:35:51
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