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6/22NHK新プロジェクトX:夢は、交通事故ゼロ〜自動ブレーキへの挑戦〜　注：スバルのアイサイト

テーマ：気になるテレビ番組(2891)

カテゴリ： TVラジオ番組 television & radio programs

今回は弱小自動車メーカーで逆境に立たされながらも衝突被害軽減ブレーキを開発したスバルの技術者のお話しです。

モニターカメラで危険を察知して衝突寸前で自動車を止めるシステムはすごいと思いました。

ただ、この自動車が急に停止することによって他の自動車の事故を誘発する危険性もあるのではとも思いました。

また、たまたまでしょうが、新プロジェクトXでアイサイトを紹介するのとほぼ同時期にスバルの公式サイトに開発者の動画がアップされて、えっと思いました。また番組中はスバルの社名が結構でてきていました。NHKで紹介される商品はNHKのお墨付きなのですべてよい商品だと信じるような自動車購入者にはいい宣伝になっていると思います。

かつて山口百恵さんの歌の歌詞の「真赤なポルシェ」がNHKでは「真赤なクルマ」に変わったように企業の宣伝にならないようにNHKではこれまで工夫がされてきたように思います。企業の協力なしには番組は作れないのでなかなか難しいでしょうが、企業の絶好の宣伝の場とならないような番組作りもあってもよいのではと思いました。または現在販売中の商品はとり上げないとか。

NHK新プロジェクトX:夢は、交通事故ゼロ〜自動ブレーキへの挑戦〜初回放送日：2024年6月22日
交通事故で年間３千人が命を落とす日本。その中で今、注目される技術がある。カメラなどで衝突の危険を察知して車を自動で止める「衝突被害軽減ブレーキ」のシステムだ。これを世に広めたのは中堅メーカーで仏と呼ばれた上司と歯に衣着せぬ言動で物議を醸していた技術者。あらゆる環境に対応しようと日本全国の道路を走り込み完成させた。交通事故による死亡者をゼロにという途方もない夢を目指しつづける執念の物語。

■参考リンク
Wikipedia:衝突被害軽減ブレーキ
衝突被害軽減ブレーキ（しょうとつひがいけいげんブレーキ）とは、自動車が障害物を感知して衝突に備える機能の総称である。自動車に搭載したレーダーやカメラからの情報をコンピュータが解析し、運転者への警告やブレーキの補助操作などを行うシステムである。なお、本項では日本国内向けに販売されている自動車に搭載されている衝突被害軽減ブレーキについて述べる。
このシステムを各種メディアなどで「自動ブレーキ」と称する場合が多々あるが、厳密な意味での自動ブレーキ（自動運転の中にある速度調整を目的とする速度制御システムの一部）とはシステムが異なるので誤用には注意を要する（「#自動停止」の節も参照）。

日本では、初期の衝突被害軽減ブレーキの自動ブレーキ機能はあくまで衝突時の被害軽減を目的としており、装置を過信してしまうという理由で衝突前の自動停止はあえて規制されていた。しかしボルボが、イギリスから保険会社の人を誘致し、イギリスでのボルボの自動ブレーキ搭載車の事故統計データを示させたことにより規制が撤廃された。これを受け、2009年にボルボ・XC60に搭載された「シティ・セーフティ」[8]（海外では2008年搭載）、2008年にスバル・レガシィに搭載された「アイサイト(ver.1)」[9]、両者とも運転者が依存することを避けるために衝突ぎりぎりまでブレーキは掛からないこと[10]から、日本の国土交通省の認可を受けることができた[11]。
アイサイト(ver.2)の販売以前は、衝突被害軽減ブレーキは高価なこともあって搭載率は非常に低く、知名度も低かった。長くそのような状況が続いていたが、2010年（平成22年）[12]の「アイサイト(ver.2)」の発売と共に富士重工業（SUBARU）は積極的にCMなどの宣伝活動を行い、自動停止まで行うという消費者への訴求力の高さや、それまで高価だった衝突被害軽減ブレーキを約10万円という手頃な価格設定とした結果、アイサイト(ver.2)は非常に高い搭載率となり、人気となった。アイサイトのヒットはSUBARUが好業績となる一因とまでなり、それまでの自動車業界の「消費者は安全にはお金を払ってくれない」とされてきた[誰によって?]常識を大きく変えるきっかけとなった[13][14]。
規制が解除された後も、自動停止まで行ってしまう事に対する反対意見、あるいは衝突被害軽減ブレーキそのものに対する批判も根強く[15]、SUBARU以外の国内メーカーは自動停止まで行う衝突被害軽減ブレーキの搭載に消極的で[16]、しばらくSUBARUのみが国内メーカーで唯一自動停止まで行う衝突被害軽減ブレーキを発売している状況となった。そのような状況だったため、アイサイトが衝突被害軽減ブレーキの代名詞のようになり[17]、誤って衝突被害軽減ブレーキの事をアイサイトと表記するメディア等も存在した。
その後、2012年（平成24年）にマツダがSCBS、ダイハツがスマートアシストを発売し、徐々にSUBARU以外の国内メーカーも自動停止まで行う衝突被害軽減ブレーキの発売を開始しだし、それと共に徐々に衝突被害軽減ブレーキが普及していった。 2013年（平成25年）3月、SUBARUが保有していた各特許が20年を迎え、権利が終了した[18]。
2013（平成25） - 2014年（平成26年）には自動車アセスメント (日本)やユーロNCAPやIIHSなど、世界中の自動車安全評価に衝突被害軽減ブレーキが加わり、上記評価では全て衝突被害軽減ブレーキの減速性能が問われるため、従来の停止を行わない衝突被害軽減ブレーキは、停止まで行う衝突被害軽減ブレーキに比べて低い安全評価となってしまった。そのような情勢の変化もあり、2014年（平成26年）には日本のメーカーで最後まで衝突被害軽減ブレーキの搭載及び衝突被害軽減ブレーキの自動停止に消極的だったトヨタ[注釈 1][19]が、2017年（平成29年）末までに自動停止まで行う衝突被害軽減ブレーキをほぼ全ての車種に搭載すると発表した[20][21]。
2017年（平成29年）現在では、ほぼ全ての乗用車の衝突被害軽減ブレーキは自動停止まで行うタイプに切り替わっていく方向で進んでいるが、このような経緯があるため、従来の自動停止まで行わない衝突被害軽減ブレーキの設定がある新車もあり、規制撤廃前の仕様の衝突被害軽減ブレーキは全て自動停止までは行わない仕様となっている。(もっとも、これは規制と開発・販売のタイミングの問題である。市場が求める以上、モデルチェンジや仕様変更で自動停止仕様になると思われる。)
普及においても2014年（平成26年）に販売された乗用車の新車の41 %に衝突被害軽減ブレーキが搭載されており、一般的な装備となった[22]。2015年（平成27年）からトヨタセーフティセンスの発売が始まったこと等もあり、2020年（令和2年）製新車における装着率は乗用車（軽自動車を含む）の95.8%に達した。[23]
一方、大型商用車の衝突被害軽減ブレーキは自動停止性能に付いては明記していないものがほとんどである。これは大型商用車は車重が重く積載量も大きく変化することや、バスでは急制動がかかることで座席に座っていない乗員が負傷する恐れがあるためである[24]。
なお、これらの装置は全て、停止可能速度以下でも路面状況などにより100 %停止できるわけではなく、被害軽減ブレーキの作動もセンサーの弱点となる状況により100 %作動するわけではない。ディーラーなどで、客を乗車させて障害物に向かって走行する体験乗車会がスバルを中心に行われているが、マツダのディーラー体験試乗会で被害軽減ブレーキが働かず人身事故が発生したこともある[25]。

2023.11.11現代B:「事実と違ったんだけど、ストーリーを作っちゃった」と製作者が懺悔… 「プロジェクトX」で「捏造」と「過剰演出」が横行したワケ

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