ザビ神父の証言

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チューリップバブル（１～１０）

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2009.05.19

世界経済の現状（５）

そのため、とどのつまり、個人は借金を返済しなければなりません。といっても米国民の大部分がリスクをとって、証券化商品を大量に買い漁っていたというわけではありません。国民の借金はもっと別のところにありました。

米国は日本とは比べ物になえらないほどのカード社会です。カード１枚で次々に買い物の出来る社会です。住宅バブルと言われたように、住宅価格が右肩上がりで上昇を続けていた時、ローンを組んで住宅を購入した人たちは、住宅価格の上昇分をボーナスと考え、可能なだけ刈り入れ限度額を引き上げたのです。

そこまでは買い物が出来ると…。そして殆どの米国人は、カードにリボルディング払いを設定していました。いくら買い物をしても、最終返済月が繰り延べされるだけで、毎月の支払額は替わらないという（当然利子は高率です）、カード会社にとって利益率が高く美味しい契約でした。ですからカード会社は、どこも勧めてやまないシステムでした。

日本人に比べると、良く言えば借金にアレルギーがなく、悪く言えば計画性に欠ける面がある米国人は、当然の如くカードを使って買い物を続けていたのです。そこへ、2006年からの住宅価格の下落が始まりました。サブプライムローンの支払いが滞り、ノンリコースローン（担保が借入れの目的だった住宅にしか及ばないローンです）の形式に則り、担保設定されていた住宅の差し押さえが続出し、それがまた住宅価格の下落に繋がりました。住宅を差し押さえられ、競売にかけられ、なおかつ不足分をその後も支払わされる日本の住宅ローン破産者に比べると、随分恵まれた話なのですが、米国民は、カードローンと言う借金を、別に抱えていました。

こうした住宅価格の下落は、カードローンの限度額にストレートに影響します。住宅価格の下落は支払い能力に響きます。こうしてカード会社は、支払い限度額を引き下げ、支払いが滞った会員に対しては、カードの使用を止める措置もとったのです。

良く言われるように、米国民全体の過剰消費は４兆ドルに達しており、この４兆ドルの返済のメドが立たない限り、米国民の消費は回復できない。どうやら、こういう負の連鎖に陥っているのが現在のアメリカです。なにしろカードが使えない人たちが急増してしまっているのです。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　続く

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