20250705過ぎても要注意な夢

最近全国各地で地震が続いています‼️


11月8日午前1時4分ごろ、静岡県西部を震源とする地震があり、愛知県の知多市で、震度5強を観測しました。⚡

皆様、 大丈夫でしたでしょうか？余震にご注意ください‼️









私が昨年の6月に見た予知夢では、7月25日～7月27日前後に長崎県で大規模な地震が発生する可能性を感じ、7月27日前後くらいまでは要注意だと感じました！
（ ※追記　7月25日に長崎県（M4.7）震源の、広範囲な地震が発生しました！また7月30日にはカムチャツカ地震（M8.8）が発生！）




そして、九州～本州にかけて全国的な地震が、8月12日前後に発生する夢でした！
(その後、2度夢を見まして、特に14日を気を付けた方が良いと感じました)







そして、8月14日に起きた地震は、まだ終わっていないと感じ、（茨城県沖、静岡県震源）
「地震があることを伝えた方が良い‼️」

　｢陰に隠れた方が良い‼️(建物等が崩れる)｣　　　　と出ました‼️
（最近、「そろそろ」が、どの位の時期の範囲なのか、私自身、ハッキリとは分からない状態です🙏）







また、ちょっと気になる夢を見まして、
昨年9月13日と、14日に特に関東で気をつけた方が良いと感じました‼️
（※13日に、カムチャツカでM7.5の地震が発生！関東などで若干の海面変動があり津波予報がありました）







そして、大阪で地震が起きる夢を見まして、別の意味があるような夢でした‼️
（※夢を見た5日後の1月6日に、島根県を震源とする大規模な地震があり、大阪でも震度3などの地震が発生！）



そして、気になる夢を見まして、
「淡路島～大阪にかけての海で、船に乗るのを止めた方が良い」という夢を見ました‼️（⚠️淡路島～大阪は、南海トラフ地域という意味だと感じております）
そして3月10日と、3月23日の日付が夢に出てきまして、もしかしたら3月10日～3月23日くらいの可能性を感じました‼️
（※3月10日に福島県で、3月21日に熊本県で震度4の地震が発生！また3月25日に淡路島などで震度3を観測する地震が発生いたしました‼️）







また、上記の夢により、もしかすると今後、南海トラフや、首都直下地震に気を付けた方が良いのかもしれないと感じております‼️⚡









新しく11月2日に発足した『防災庁』の設置について、総務省や、内閣官房のホームページには、以下のように書かれております‼️😃



『今後、更なる大規模な被害が予想される、日本海溝・千島海溝周辺海溝型地震や、首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山噴火などの大規模災害に備え、 ⚡』



【総務省ホームページ・令和８年７月２１日内閣官房 防災庁設置準備室】







世界有数の災害大国である我が国において、 南海トラフ地震や首都直下地震など国難級の災害の発生が切迫する中、人命・人権最優先の「防災立国」の実現をすべく、平時から復旧・復興までの一貫した司令塔機能を担う防災庁の設置に向けた準備を行う。⚡



【内閣官房ホームページ・防災庁設置準備】



とのことです‼️
どうやら『防災庁』とは、今後、大規模な被害が予想される、南海トラフ地震や首都直下地震、日本海溝・千島海溝周辺海溝型地震などに向けての対策もあり、設置されたようであります‼️💪⚡




11月2日、防災庁の発足と同時に、細野氏の主導により国民に対して「最低3日分、できれば1週間分」の物資備蓄や、家具の固定、ハザードマップの確認などを求める緊急要請が出されました。⚡







このタイミングでの要請に対し、SNSなどネット上では「なぜ突然緊急なのか」「政府は何か知っているのか」といった不安の声が上がった。⚡







さらに、同時期にイギリス、ベルギー、オランダ、フィンランドなど欧州各国でもそれぞれ緊急時の備えを呼びかける動きがあったことから、「AIを使ったサイバー攻撃によるインフラ麻痺か」「第三次世界大戦の備えか」など、他国の動向と結びつける見方も拡散しました。







これらの声に対し、細野氏は
「現在の科学で地震の予知はできない‼️⚡　私のところにだけ地震が起こりそうだという情報があったわけではないし、他国の要請とも無関係だ」と明確に否定しました。⚡



その上で、南海トラフ巨大地震が30年以内に60～90％、首都直下地震が70％という高い確率で予測されている現状を踏まえ、「日本がどれぐらいの頻度で災害が起きているかを客観的に見ると、いつ起こってもおかしくない状況だ‼️」と指摘しました。⚡







なぜ防災庁発足のタイミングで要請を出したのか。細野大臣は、新組織への期待から国民が行政任せになってしまうことへの懸念について、まとまった見解を示しました。







「防災庁ができることによって、これまで自治体にやや任せすぎていた様々な対応で、国が前に出る。国民からすると災害対応が改善すると期待されると思うが、結果として『国がやってくれるだろう』と行政任せ、政治任せになると、逆に災害への対応力は下がる↘️それを避けたいと思った。
防災庁の発足と同時に、国民のみなさんにもやはり自助がどうしても必要だ👤ということを積極的に出したほうがいいと判断した💪」とのこと‼️⚡







さらに、南海トラフ巨大地震のような国難級の災害が起きた場合、想定される2万カ所の避難所を即座に開設し、支援を行き渡らせることの難しさを説明した。











防災庁の説明によると、現在の科学で地震の予知はできない‼️とのことです😰
そして、行政任せ、政治任せになると、逆に災害への対応力は下がる為、それを避けたいとの思いで、防災庁の発足と同時に、自助の必要性を訴えたようであります‼️💪⚡









また、ダイヤモンドオンラインの記事には以下のように記載されております😃





防災庁ができたのに「備蓄は自腹」？
細野大臣の緊急要請が呼んだ反発


防災庁が発足した11月2日、細野豪志防災大臣が国民に向けて出した「緊急要請」に反発の声が上がっています。水や食料、携帯用トイレの備蓄や住宅の耐震化などを呼びかけたことがきっかけです。






それに対して「日々の生活が苦しく備蓄の余裕がない」「税金でまかなえないなら防災庁はいらない」とSNS上で反発の声が広がったのです。👀⚡







インフレに加えて、税金と社会保険料の負担が増えています。単純に国民所得に対する税金と社会保険料の割合を示す国民負担率だけを見ても、2026年度も45.7％と高い水準になる見通しです。

江戸後期の五公五民に近い圧政になってきているようです‼️😰⚡







細野大臣もそのことは十分に理解したうえで、なお、国民に備蓄と耐震化を緊急要請したのだと思われますが、その理由はいったい何なのでしょうか？🤔
シンプルに説明すると、税金でできることとできないことがあるということのようです。







避難所の改善は国の責任
ただし防災庁の役割はそれだけではない




新たに発足した防災庁は税金でできることに集中したい考えのようです。🤔
それは何かというと、過去数十年間改善されていない日本の避難所の水準を上げることです。↗️







トイレ、キッチン、ベッドといういわゆる「TKB」と呼ばれる3要素は、日本の避難所では長らく被災者の我慢の下で供与されるのがあたりまえという環境でした。







冷たい体育館の床にシートを敷いて寝て、段ボールの壁を貼ってプライバシーを守る。食事は配給される災害用の缶詰やレトルト食品で我慢をする。水は並んでペットボトルに入るだけ。その避難所にメディアのカメラがずけずけと入ってくる。







そのような環境で、被災後の災害関連死で亡くなる方が多数発生しているのが日本の避難所の実情です。⚡







海外と比較するのは必ずしも適切ではないかもしれませんが、災害時のTKB対策が進んだ国では、トイレ、キッチン、ベッドが迅速に被災地に運ばれます。特に日本と違うのが、キッチンで調理される温かい食事とあたりまえのように提供されるワイン。プライバシーが確保された暖かい避難所のレベルについては、日本と欧米の格差はかなり広がっているようです😰。







国だけで支え切れるのか
巨大地震で想定される避難者数




一方で、なぜ防災大臣は国民に緊急に備蓄を要請しなければならないのでしょう。







税金だけでは十分な対策ができない災害の可能性が2つあるのです。

それは南海トラフ地震と首都直下地震の2つの災害です‼️⚡⚡







南海トラフ沿いでは、過去100～150年程度の間隔で大地震が繰り返されてきました。🌊⚡

一方、首都圏でもM7クラスの地震が今後30年以内に70％程度の確率で発生すると評価されています。⚡







問題はもしそれが起きたときの被災規模です。どちらも人口密集地がかつてない規模で被災します。首都直下地震の被害想定では避難所への避難者が約480万人、南海トラフ地震の場合は九州、四国、紀伊半島から東海地方にかけて合計で最大約1230万人の避難者が発生し、うち約650万人が避難所での生活を余儀なくされると試算されています😰⚡







ひとことで言えば、対応しなければならない人数が多すぎるのです。👥👥⚡







しかもその状態がこれまでの災害よりも長く続くことになります。⚡倒壊した住宅はもとより、電気、水道、道路、鉄道などのインフラの復旧についても気が遠くなるほどの数の復旧工事が必要とされるでしょう。







最大5万2000人の災害関連死




国民の1割に相当する最大約1230万人が避難を余儀なくされる可能性のある南海トラフ地震の場合、災害後の避難所などで起きる災害関連死がどれくらいの規模だと推計されているか、皆さんはご存じでしょうか？







地震や津波での想定死者数が南海トラフ地震の場合、約18万～30万人とされています‼️😱⚡それだけでも過去最大だった関東大震災の約10.5万人の死者・行方不明者数を超えます。⚡







それに加えて、南海トラフ地震では避難生活の長期化や医療・介護機能の低下などに伴う災害関連死が、約2.6万～5.2万人に達する可能性があると推計されています。😰⚡







その犠牲者のひとりに自分が加わらないためにできることは何か？それは震災が起きる前に自宅に耐震投資をしておくことと、避難所生活をしなくてもなんとかなるように1～2週間分の食料や水を備蓄しておくことです。💪







そう考えると、炎上はしましたが、防災大臣が訴える言葉は決して間違ってはいません⚡むしろ国民が、まだ災害が起きていない今すぐにでも実行に移すべきことなのだと考えるべきではないでしょうか。👤✨とのことです‼️



【ダイヤモンドオンライン・「備蓄は国が用意しろ」細野防災相の“緊急要請”が炎上…南海トラフ・首都直下地震で「助かったはずの命」が失われる衝撃の想定】









今回、防災庁の発足と同時に、細野氏の主導により国民に対してハザードマップの確認などを求める緊急要請が出されました。






その『ハザードマップ』について、内閣府のホームページには、以下のように記載されております‼️😃







東日本大震災の大津波が東北地方の沿岸部に甚大な被害を及ぼした中、岩手県釜石市内の児童・生徒の多くが無事であった事例が「釜石の出来事」として反響を呼んでいます。
これは群馬大学大学院の片田敏孝教授が提唱する「津波避難の三原則」の、

・第一「想定にとらわれるな‼️」

・第二「最善をつくせ」‼️

・第三「率先避難者たれ‼️」

を忠実に実行した結果であったと言えます💪




この三原則の中で一番大事なことは、
第一の「想定にとらわれるな‼️」です🌊⚡例えば各地域で作成している「ハザードマップ」等に記載されている警戒情報は、「あくまで予想」と考えること。相手は自然でありどんなことが起こるか分かりません。自分の居る場所がハザードマップでは安全と判断される場所であっても油断しないことです‼️



【内閣府ホームページ・防災情報のページ・特集　津波防災の推進について】







東日本大震災の際、ハザードマップの想定では学校は浸水しないとなっていたが、過去の明治三陸地震で最大１３．４m の津波が来ていたことを学習していたため、直ちに避難を開始したようです🏃
そして、ハザードマップのみに頼らず、過去の明治三陸地震で最大１３．４m の津波が来ていたことを事前に学習していたとのことです‼️💪⚡









また、ちなみに皆さん、「 津波記念碑 」をご存じでしょうか？大津波の被害を受けた地域の住民が、子孫への警告として設置した記念碑で、全国各地にあります‼️
「津波は、ここまで来る。ここから下には、家を作ってはならない」等と、警告などが書かれているようです⚡






国土交通省国土地理院のホームページでは、自然災害伝承碑という、過去に発生した自然災害（洪水、土砂災害、高潮、地震、津波、火山災害等）の様相や被害状況等が見れます‼️👀

ハザードマップのみに頼らず、一度確認してみると良いかもしれません‼️⚠️😱









そして、以前に作成したブログにも書きましましたが、過去の南海トラフの死者数は以下のような数字が出るようです‼️⚡（※この数字は、資料で見つかったものを積算したものですから相当な幅があると思います。とのことです）






1498年明応地震（南海トラフ）：死者4万1千人、当時の人口1,200万人程度。





1707年宝永地震（南海トラフ）：死者4万1千人、当時の人口2,800万人程度。
（最近大阪で2万人強が犠牲になったとの報告あり）　　






ですが、これを現代の人口に当てはめると、1498年の明応地震（南海トラフ）は、40万人を超える犠牲者を出したことになるとのこと‼️😱⚡







1707年宝永地震（南海トラフ）も、現代の人口に当てはめると、約20万人にもなります。とのことです‼️⚡







このように、過去の南海トラフ地震や相模トラフ地震の中には、現代に換算すると40万人相当の犠牲者を出していた地震が複数あります。従って、南海トラフ巨大地震の最悪ケースの予想死者数は、決して過大な数字ではないようです😰



【ヤフーニュース・南海トラフ地震の予想死者数は過大か〜昔の地震の死者を現代の人口に換算すると？福和伸夫　名古屋大学名誉教授、あいち・なごや強靭化共創センター長】







ちなみに私自身、皆様方を怖がらせようとしている訳ではございません🙏
最善の防災対策をしていただきたい‼️との一心でブログ発信しております🙇








11月8日午前1時4分ごろ、静岡県西部を震源とする地震があり、愛知県の知多市で、震度5強を観測しました‼️また、関東地方から中国・四国地方にかけて、震度5弱から1の揺れを観測しています。地震の大きさを示すマグニチュードは5.7、深さは41キロでした。





この地震について、気象庁は会見を開き、揺れの強かった地域では今後1週間程度は最大震度5強程度の地震に注意するよう呼びかけました。





また、今回の地震は南海トラフ巨大地震が想定される地域で発生しています。





これについて、気象庁は、今回の地震の大きさやメカニズムからみて、南海トラフ沿いのプレートの状態に「特段の変化を及ぼすものではないと考えられる」としたうえで、専門家らによる検討会でも詳しく検証するとしています。🤔

現時点では南海トラフ巨大地震との関連性は低いとみられるとしています。



【日テレNEWS NNN・愛知・知多市で震度5強　南海トラフ巨大地震との関連性低いか　気象庁】







気象庁は、これまで、南海トラフ地域で大規模な地震が発生するたびに、「南海トラフ巨大地震との関連性は低いとみられるとしている」との見解の発表が続いておりますが、😰
今回の、防災庁の説明によると、「現在の科学で地震の予知はできない‼️」とのことであります😰
自分の身は自分で守るしかないのではないでしょうか💪⚡







ちなみに私自身、最近の全国各地で頻発している大規模な地震は、巨大地震の前兆である可能性が高いのではないかと、個人的には感じております🙇また、今年の6月に作成したブログ、『内閣府は小さな地震でガス抜きは出来ないとのこと‼️【大地震予知夢】』に詳しく記載しておりますが、 内閣府のホームページいわく、「大きな地震を小さな地震で肩代わりは出来ない‼️」とのことです⚡




きっと、少しずつでも災害対策をして、事前の準備などをしておけば、少しでも被害を減らすことは可能なのではないでしょうか😃🌈皆さん、日頃から気をつけましょう💪✨