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米国ETFおすすめ
のリストをお探しでしたら、ぜひ本稿をご覧ください。 2026年8月22日時点の「アメカブETFプロ」の内容をもとに、わかりやすくご紹介しています。現在は無料で公開しておりますので、今後の参考としてお役立ていただければ幸いです。
アメカブETFプロは、米国株式市場の ETF(上場投資信託)
のみで構成された、ドル建ての 資産運用
ポートフォリオです。
バイ・アンド・ホールド(Buy and Hold)というパッシブ運用ではなく、その時々のマクロ環境に応じて市況に合った投資戦略へ転換し、高いパフォーマンスが期待されるセクターや資産クラスへ積極的に投資判断を行うアクティブ運用型のポートフォリオです。ただし、デイトレ(デイトレード)とは全く違います。
前号につきましては『 米国株おすすめETF (2026年8月15日号) 』を、ご参照下さい。
それでは、本題に入ります。
米ドル指数は11週間ぶりの安値まで急落し、弱気基調が続いています。21日(金)には、アメカブドットコムが「政府による相場操作・介入型の安値」と位置付ける水準まで下落し、予想変動レンジの下限に達しました。
米ドル強気(UUP)は前週比でさらに0.8%下落する一方、米ドルの下落局面で恩恵を受ける資産は大幅に上昇しました。現物金(AAAU)は前週比5.5%高、月初来では13.0%高となり、ユーロ(FXE)も同1.0%上昇しました。
米ドルと各資産の逆相関も鮮明です。金と米ドルの30日相関係数はマイナス0.79、ビットコインと米ドルの15日相関係数はマイナス0.90となっています。
今週号で最大の注目材料となったのは、19日(水)に発表された米財務省の方針です。アメカブドットコムでは、ベッセント米財務長官が、上振れリスクを伴うCPIの発表を控えるなか、米国債市場のボラティリティ上昇と利回りの「上放れ」を意図的に抑えようとしているとみています。
その狙いは、米財務省がコンベクシティの高い長期国債や物価連動国債(TIPS)の発行額を抑制する方針を示すことで、市場参加者による長期債買いを機械的に促し、長期金利の上昇を抑えることにあります。
こうした見方を踏まえ、アメカブドットコムでは週後半にハイイールド債(HYG)のロング・ポジションを積み増しました。また、高配当株(HDV)も堅調に推移し、前週比1.6%上昇しました。
VIXは引き続き低下基調にあり、想定変動レンジの上限は16.54にとどまっています。8月限オプションの満期を大引けで迎えることから、アメカブドットコムは、足元の市場環境をポジティブ・ガンマ局面とみています。
また、1カ月物の予想変動率(Implied Volatility)が3カ月物を下回る可能性は高く、その確率は一段と上昇しています。実現した場合、相場を下支えするポジティブな資金フローが継続すると見込まれます。
さらに、VIXが想定変動レンジ下限の13.90まで低下すれば、今サイクルの安値を更新することを示します。
銅(コッパー)は短期と中期の両面で強気のブレイクアウトを確認できました。これを受けて新規に構築した銅・金属鉱山株(ICOP)のロング・ポジションは、1週間で+10.8%上昇し、『アメカブETFプロ』に大きなリターンをもたらしました(公式サイトでリアルタイム通知サービスのご提供を検討中です)。
「成長鈍化とインフレ再加速が併存するスタグフレーション局面」を捉えたアルファ(リターン)が顕在化し、貴金属先物では急激な価格上昇が進行し、1オンスの銀(シルバー)価格は70ドル、金(ゴールド)は4,600ドルを上回りました。
ロング側として紹介してきたコロンビア(COLO)は、前週比+2.9%上昇し、過去最高値を更新しました。その他にも、ニュージーランド(ENZL)が同2.9%高となりました。
一方、ショート側として紹介してきたカタール(QAT)は同-2.8%下落し、今サイクルの安値を更新しています。なおアメカブドットコムはカタールを、「世界で最も弱い国別株式市場」と評しております。
総じて、アメカブドットコムのグローバル株式指数における配分方針は、インフレ加速が追い風となる市場をロング・ポジションとする一方で、相場の基調が崩れた市場をショート・ポジションとする戦略を引き続き維持します。
ロング側で保有するヘルスケア・セクターは、今週も力強いパフォーマンスを示しました。ステート・ストリートのXLVは前週比+4.3%高、ファースト・トラストのFXHは同+3.1%高となりました。ヘルスケア株は週半ばには、1日で+3.5%も上昇し、史上最高値を更新しています。その後、週後半に調整があったものの、典型的な押し目買いの好機を提供していました。
一方、ショート側では、公益事業セクター(XLU)が前週比-3.5%下落し、『アメカブETFプロ』のリターンにプラス寄与しました。リフレ期待が高まる相場環境下では、債券代替として選好されてきたディフェンシブセクターである公益事業から、相対的に資金が流出する動きが見られます。
9月に向けても、「ヘルスケアのロング/公益事業のショート」の組み合わせを、米国セクター戦略の中核ポジションとして維持する方針です。
2026年8月22日付の「アメカブETFプロ」の内容は、下記の通りです。なお、各銘柄への投資資金は均一に配分されておらず、不均等になっており、加重する銘柄には優先順位があります。
現在は、オープン・ポジションはありません。
この期間中に利確できた取引はありません。
直近12か月以内にクローズされた取引だけです。
アメカブドットコムは、ニュースで踊ったり、チャートでハルシネーション(幻覚)を見るような投資判断プロセスを行っておりません。
アメカブドットコムでは、ユーロ圏を含む世界20ヵ国以上のマクロ環境をモニタリングしています。私たちは主に実質個人消費支出を月間実質GDPの代替指標として活用しています。
米国の主要な証券取引所や金融機関からAPIを通じて取得した市場データ(価格推移、出来高、オプション価格やそのオープンポジション数など)を活用し、どのような株式の属性やセクターに投資資金のフロー(お金の流れ)によるモメンタムが生じるのかを予測しています。
米国株式市場の取引のうち、およそ80%がコンピューターアルゴリズムによるものです。そして、ドルの値動きとそのトレンドに関するデータ予測が、これらのアルゴリズムに組み込まれている計算式のコアなコンポーネントになっています。
アメカブドットコムの定量分析の目的とは、このコンピューターアルゴリズムのコンセンサスを捉えることなので、米ドル指数の動向を細かくモニタリングしております。
定量的分析に基づくアルゴリズムで投資判断を行っているものの、それが必ずしも正しい結果につながるとは限りません。ポジションを保有している期間中にプラスとなったにもかかわらず、利益確定のタイミングを逃した銘柄もあります。また、ポジションを保有した翌日に大きく下落した銘柄もありました。
投資のヒント:投資は確率論です。たとえ99%の確信があっても、1%の結果が出る場合があります。例えばルーレットでも、黒か赤になる確率は97.40%ですが、2.60%の確率で「0」が出ることがよくあります。したがって、ポジションを始める際は、投資資金の1~2%から始め、その上昇(もしくは下降)トレンドが信頼できるようになったら、徐々に増やしていきましょう。熱いお風呂を先ず指先で温度を確かめるのと同じです。このプロセスは、銘柄選定以上にパフォーマンスに大きな影響を与える要因となります。
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引き続き、ご愛読のほど、どうぞよろしくお願いいたします。
『アメカブドットコム』は、米国株式市場の動向をデータに基づき分かりやすく把握できるよう、アメリカ上場株式およびETF(上場投資信託)の日次パフォーマンスランキングを提供するサイトです。 米国株ランキング を時価総額、セクター、サブセクター、ファンドタイプなど多様な分類軸から市場を分析できるため、市場全体の中でどの領域に強さや弱さ、あるいはモメンタムが生じているのかを簡単に見極めることができます。
本サイトは、投資アイデアの発掘とリスク管理の双方を支援することを目的に設計されています。米国主要株価指数だけでは捉えにくい市場の広がりや内部構造を可視化し、大型株が相場を主導しているのか、セクターローテーションが進行しているのか、ETFを通じた資金の流れに変化があるのか、また特定カテゴリー間の相対パフォーマンスにどのような差が出ているのかを把握する際に有用なツールです。
本サイトは、米国株式についてのトレンドの発見、銘柄・グループ間の比較、市場参加者の動向変化の見極めを簡単にし、米国株式市場を俯瞰するための実践的な分析ツールとして活用できます。日々の市場データを投資判断に資するインサイトへと結び付けるうえで、有効な情報基盤となります。
アメカブドットコムの 米国株決算カレンダー では、各銘柄の実績EPSとアナリストから集計した予想EPSを掲載しております。これらの数値に加えて各銘柄の四半期収益成長率(前年比)は、マネックス証券、楽天証券、SBI証券には記載されておりませんので、 実績PERと予想PERを算出する のに役立ちます。
アメリカIPOスケジュール についても、毎週更新しております。今後予定されている新規上場株の予想株価レンジを記載しておりますので、市場の勢いを判断したりするのにご活用ください。
アメカブドットコムが提供している米国経済指標データの特徴は、長期間にわたる推移をご覧いただけることです。例えば、 米国の実質GDP は1929年から、 実質一人当たりGDP は1947年から、 政策金利(FFレート) は1954年から、 消費者物価指数(CPI) は1913年から、 インフレ率 は1960年から、 リテールセールス は1992年から、 耐久財受注 は1992年から、 失業率 は1948年から、 非農業部門雇用者数(ノンファーム・ペイロール) は1939年から集計されています。
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