１．使用済み核燃料を「再処理」することによって溜め込んできた「超危険物質プルトニウム」の実態を曖昧にしたまま、再処理の「国産化」を目指して、六ヶ所村に巨大再処理施設を建設しようとしています。プルトニウムの量は、過去に情報の一部を公表していた時点で既に50トンあったので、おそらく現在は100トンを越えているのではないでしょうか。ちなみに、原爆の「実用化」を目指した「マンハッタン計画」で、アメリカが20億ドルの巨費を投じて抽出した濃縮ウランとプルトニウムは僅か45ｷﾛｸﾞﾗﾑです。その一部が「ヒロシマ」と「ナガサキ」で使われたわけです。

２．危険な放射性核廃棄物は原発の正常運転や「廃炉」によって発生するものだけでなく、「再処理」をすることによって、さらに増える（英・仏への再処理委託によって発生したものも「返還」される）ことになり、中には何万年も放射線を出し続けるものがありますが、それをどう処置するかのメドがまったく立っていません。確かな展望が無いまま、なし崩し的に六ヶ所村を「核のはきだめ」にしようとしています。いま六ヶ所村にある巨大な「原子燃料サイクル施設」群で行われていることは、まさに「この世の地獄絵」です。--（１）ウラン濃縮工場（92年～操業）、（２）再処理工場（2012年操業予定）、（３）（プルサーマル向け）MOX燃料工場（2016年操業予定）、（４）高レベル放射性廃棄物貯蔵管理センター（95年～操業）、（５）低レベル放射性廃棄物埋設センター（92年～操業）・・・・・これらはいずれも、国内には他にどこにも無いものです。そして操業に伴って大量の放射性廃棄物を含む液体が出るので、その一部が海水に放出されることが懸念されています（例えば半減期が1,570万年のヨウ素129）。これらプラントを構成する配管の総延長は、放射性物質が流れるものだけで60ｷﾛﾒｰﾄﾙあるといわれています。この付近に多い活断層のどこかで、巨大地震が起こったらどうなるでしょうか。

３．原発は「クリーンでゼロエミッションのエネルギー源（当局の言い分）」であるだけでなく、最も安価なエネルギー源だと思わせるために、様々な関連費用を除外または減額したコスト計算を行っています。例えば、国が出している研究開発費や立地対策費、使用済み核廃棄物の冷却処理費用、安全対策費用、土壌の除染費用、廃炉のコストなど。さらに、正直に見積もれば天文学的な金額になると思われる、核廃棄物の最終処分費用や、事故に伴う賠償費用もあります。それに加えて、実態は35％程度しかない原発の稼働率を、計算上過大に見積もっています。原発は「最も高価なエネルギー源」だというのは世界の常識で、それを知らされていないのは日本人だけなのです。

いかがでしょうか。

「3・11」から今日までの「小手先でお茶を濁す」対応を見れば、日本人が溜め込んできた「核のカルマ」は、すでに浄化されたと断言できる人は1人もいないのではないでしょうか。

宇宙で起こるすべてのことは、一つひとつに多面的な狙いが重層的に乗せられており、また同じ目的を達成するにも様々な方法があります。

今回の「核のカルマ」を浄化するには、上記した「日本独特の事情」を考慮すれば、10年後に撤退するという「ドイツの真似」では不十分でしょう。また、国民投票にかけるという「イタリアの真似」は、ここまで国民の意識が操縦されている現状では、何の意味もありません。

日本政府が、過去の経緯と現状、そして「欺瞞の構造」をすべて公表した上で国民に謝罪し、全原発の即時停止を求めれば、間違いなく多数国民の賛同が得られ、それを実現することができるでしょう。

事あるごとに「アメリカの顔色を伺う」習慣を卒業して、「日本独自の決定」を世界に発信してこそ、宇宙やガイアに評価されるでしょう。

それは、「カルマの浄化」と「社会的危険の物理的除去」という、二重の安全策を講じることになります。

「幸いにして」というべきか、全国に54基ある原発の多数が地震や定期検査等で現に停止中で、この夏までに定期検査で停止する予定になっているものをそれに加えれば、実質的に「新たに停止」するのは12基だけです（東電・柏崎刈羽２、関電・美浜、大飯各１、関電・高浜２、中国電・島根１、四電・伊方２、九電・玄海２、九電・川内１）。

このうち、東電を除く各社は60hz（ﾍﾙﾂ）圏なので、需給の変動に応じて相互融通が可能です。東電に関しては、安全点検のため全原発を止めたことが過去にあります。

いずれにしても、官民挙げてどれだけ真剣に節電に取り組むかという問題だけで、凌げない話ではないでしょう。

もし、このカルマを日本人が自ら浄化するつもりがないなら、宇宙は（そしてガイアは）、先の巨大地震の「ほとぼり」が冷めないうちに、日本人に対して次の「ウェイク・アップ・コール」を準備しなければならないことになるでしょう。

それが先の地震と同程度では、「頑固な日本人（日本政府）」が「目を覚ます」ことにはならないでしょうから、それを上回る規模のものが必要になるでしょう。

仮にM9.0でなくM9.5（強度が6倍）の地震が、東南海（紀伊半島沖）や南海（四国沖）で起これば、「若狭・原発銀座」はひとたまりもないでしょう。もちろん、若狭湾周辺で巨大地震が起こる可能性もあります。

すでに十分経験してきたように、「体験済みの事故」が起こることは希で、多少の津波対策をやれば済むというものではありません。

「若狭・原発銀座」の原発は、加圧水型に特有の「蒸気発生器」を持っており、蒸気タービンへは放射性物質が行かないという利点がある反面、配管を含めた全体構造はより複雑になっています。

地震で、核物質を含んだ配管が破断する可能性は大いにあります。

いま私たち日本人は、重大な岐路に立っています。事は一刻を争うのです。

皆さん一人ひとりが、真剣にこの問題を考え、確かな自分の意思を持つようにすることをお勧めします。

そして、その意思を実現するために、今できることに取組もうではありませんか。

お気に入りの記事を「いいね！」で応援しよう