2018年02月の記事
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既に世界のエネルギー趨勢は「反原発」を超えた「超原発」が常識
一見ネガな印象の「反原発」から、印象だけでなく現実的にもポジな「超原発」へと、進歩著しいテクノロジーは私（たち）の想像を超えていってることを実感させていただきました。 目から鱗でした・・・ 「原子力村」は、経済原理にも全く反する村であり、その村民達とは「今だけ」「自分だけ」「金だけ」の忌まわしい、全く時代錯誤の存在になってしまっていることが暴かれています。 隠そうとするものが現実に存在することを弁えた上で、わたしたちは出来るだけアンテナを磨いていなくてはならないようです。 「電事連」に対して「電自連」を立ち上げた、吉原毅（元城南信金理事長）、小泉純一郎、可合弘之（弁護士、映画『日本と原発』シリーズ制作者）、細川元首相 ご老体に鞭打って運動に傾注なさる皆様のお姿には、彼らのその動機を想像するとき、尊敬の念が湧き上がるのを抑えることができない自分を発見するものです。 原自連公式サイトURLは、http://genjiren.com/ 共鳴された方（特に若い方）は、寄付金等何か支援参加されますよう推薦させていただきたいと思います。 （以下日刊ゲンダイより引用させていただきました）吉原毅氏突く原発推進の矛盾 “自然エネは儲かる”が新常識2018年2月19日「自然エネ価格は世界規模で急速に低下し、石炭や天然ガスよりも安くなっている」／（Ｃ）日刊ゲンダイ 福島第１原発事故を受け「脱原発」を宣言した異色の金融マンは、絶対に「原発ゼロ」をあきらめない。（ﾌﾞﾛｸﾞ注：元城南信金理事長） 先月には小泉純一郎元首相らと「原発ゼロ・自然エネルギー基本法案」を発表。全ての原発の即時廃止と自然エネへの全面転換を目指す内容に、「原子力ムラ」に毒されたメディアがかみついたが、原発ゼロ・自然エネルギー推進連盟会長の吉原毅氏は「批判はすべて事実誤認」とあきれ顔だ。多くの国民が知らされていない世界のエネルギーの新常識とは――。 ■原子力ムラが殺す日本の技術 ――基本法案について、産経新聞が１月１４日付の社説で〈亡国基本法案〉〈夢想の虚論〉〈これでは国が立ちゆかぬ〉と痛烈に論評していました。これに反論したそうですね。 素晴らしい批判をいただき、感謝申し上げる次第です。おかげで原発推進派の典型的な考え方がよく分かりました。産経新聞でさえ、世界のエネルギー情勢を誤認している。真実を教えて差し上げ、認識を改めていただこうと反論書を送りましたが、いまだ回答はいただけていません。――産経の社説は〈太陽光や風力発電の電気代が年々、家計に重くのしかかっている〉と高コストを指摘していました。 海外で言ったら、笑われますよ。世界の常識を全くご存じない。自然エネ価格は世界規模で急速に低下し、比較的低コストの石炭や天然ガスよりも安くなっています。太陽光の最安値は１キロワット当たり１・７７セント。円換算で２円を切る。風力も肉薄しています。（ブログ注：現在一般家庭で払っているのは、電力会社によるが約16円～20円/kwh です） ――ところが、政府は「原発のコストは安い」と喧伝し、ベースロード電源の２０～２２％に組み込もうとしています。 コスト計算はわれわれ金融機関が専門です。経済人なら、誰もが原発は採算割れだと知っています。さすがに政府もウソをつけないのか、資源エネルギー庁の発電コストの検証資料には、原発だけ「１キロワット当たり１０・１円～」と余計な「～」が付いています。「～」とは無限大の可能性もあるということ。苦肉の策の真意を読み取ってあげなければいけません。――発電コスト低下の裏で何が起きているのですか。 目覚ましい技術革新です。太陽光や風力の発電設備はシンプルで、生産するほど習熟曲線効果で技術は進歩する。大量生産によって製造コストは下がり、設備投資の額も安くなる。特に中国は愚直なまでに品質を年々向上させ、世界中で飛ぶように売れています。ソーラーパネルと風力装置はともに中国企業が世界シェア首位。今や世界一の自然エネ大国です。 ――日本のメーカーはどうなのですか。 技術面で後れを取っています。私も各地の自然エネ推進プロジェクトに関わっていますが、原子力ムラの妨害によって、太陽光も風力もバイオマスも、まず日本製が採用されない。現場に聞くと、実績がないし、故障が多いと言うのです。「世界に誇る日本の技術」も経験を積まなければ、国際競争に勝てない。自然エネ開発が遅々として進まないままだと、日本の技術はますます世界から取り残されます。――先日も電力各社が「満杯」としてきた送電線の容量が、実際は平均８割も空いていたとの京大の研究グループの調査結果が報じられました。 原発再稼働のために確保しているのです。風力発電の供給を検討していた福島の「飯舘電力」は、送電線に空きがないとして、東北電力から２０億円もの送電増強費を要求され、事業断念に追い込まれた。こんなバカげた妨害を政府が容認するから、自然エネは拡大しない。政府が原発即時ゼロを決断し、送電線が空けば瞬く間に普及します。 日本の全原発の廃炉費用は多く見積もっても１０兆円でしょう。バブル崩壊後に国内金融機関は１１０兆円もの不良債権を処理し、旧国鉄の分割・民営化で国は３７兆円の債務を処理しています。それらと比べれば、どうってことない金額です。■ 国際金融界からツマハジキ ――産経は社説で〈日本が資源に乏しい島国であることを完全に無視している〉と書きました。 米エネルギー学者のエイモリー・ロビンス博士は「太陽光、風力、地熱に恵まれた日本は、ドイツの９倍の豊かな資源がある」と語っています。例えば日本の農地４６０万ヘクタールを使い、農作業しながら空中で発電を行う「ソーラーシェアリング」の技術を用いれば、日本の電力需要の１０倍に当たる１８４０ギガワットの発電が可能です。 農家にもお金が回り、耕作放棄地もなくなる。地方に新たな産業が興れば、さまざまな関連ビジネスや雇用が生まれる。若者も希望を持って帰ってくる。こうして自然エネに転換したドイツやデンマークは、地域経済の活性化に成功しました。自然エネは、安倍政権が掲げる「地方創生」の切り札なのです。 ――ワクワクします。産経が大好きな国防面も盤石です。原油に頼らなくなれば、ホルムズ海峡の封鎖は心配無用。逆に危険な原発が５４基もあれば、「さあ、ミサイルを撃ってくれ」と国を差し出すようなもの。産経的には北朝鮮の脅威が高まる中、それでいいのでしょうか。 ――皮肉ですね。 何より海外に支払う年間２５兆円もの化石燃料費が丸々国内に返ってくる。それだけの富が国民に幅広く行き渡るのに、原発温存による「政策障害」が、日本の経済発展を阻害しています。 ――中国の方がよっぽど進んでいますね。 昨年１０月の共産党大会で、習近平国家主席は「エネルギー革命を起こす」と宣言。２０５０年までに自然エネを全電力の８割に拡大させる国家目標を掲げました。中国が自然エネに力を入れるのは単純に儲かるから。利にさとい国ですから、儲からないことはやりません。太陽光も風力も燃料費ゼロ。設備の寿命も４０年はもつ。設備投資の減価償却を終えれば、近い将来、コストゼロの電力で経済を賄えるのです。――なるほど、儲かるに決まっています。 “自然エネは儲かる”が、世界の常識。新たな産業革命ともいわれています。低コストで効率良く、安全性が高い。今や電力の主役です。太陽光の総発電量は毎年純増し、３８０ギガワットを超えた。風力も５００ギガワットを超え、両者で１０００ギガワット目前。原発１０００基分に匹敵します。 加速度的に市場は拡大しているのに、日本だけが立ち遅れている。自然エネに舵を切らなければ、それこそ「亡国」につながりかねません。 ――自然エネには世界の金融機関が、かなり投資しているそうですね。 ゴールドマン・サックスが２７兆円、シティ・グループは１６兆円など景気のいい話が飛び交っています。また、事業運営の自然エネ１００％調達を目指す「ＲＥ１００」には、アップルやＮＩＫＥ、ＢＭＷなど日本でも有名な世界企業１２２社が加盟していますが、日本企業はリコー、積水ハウス、アスクルの３社のみ。もはや環境意識の高い企業でなければ、国際金融界から相手にされません。追い込まれた日本の財界や大企業は悲鳴を上げ始めています。原子力ムラのせいで、国際金融界から日本企業が排除されかかっているとは、由々しき問題です。 ■戦艦大和（武蔵も）の過ちを繰り返すのか ――自然エネはいいことずくめなのに、政府はなぜ、かたくなにデメリットだらけの原発に固執するのでしょうか。 簡単に言えば、原子力ムラのエゴイズムです。従来の方針を続ければ、とりあえず目先の利益や自分たちの利権は守られる。「今だけ、金だけ、自分だけ」の発想です。 そして政官財ともリーダー不在で、誰もが政策転換の責任を負うのを恐れている。戦前の日本軍も、「航空主兵論」が世界の趨勢だったのに、時代遅れの「大艦巨砲主義」に固執し、戦艦大和に莫大な資金と労力を費やし、無用の長物と化した。その結果、この国は一度、滅びたのです。現政権は同じ轍を踏んでいるように見えます。――目先の利益といえば、アベノミクスの異次元緩和策にも相通じるものを感じます。 株価上昇が目的なら、問題です。株式投資は一種のバクチ。資産を持つ人が、その資産によって、また儲かる仕組みです。カネがカネを生むような風潮を政府が助長すれば、人々の勤労意欲や社会貢献の気持ちを逆なでします。 拝金主義の蔓延でモラルが崩壊し、国家の衰退を招きかねません。原発の背後でうごめいているのは「原子力ムラ」の住人だけではない。拝金主義の蔓延で増殖した利己主義、自己中心的となった日本の世相が深く根を張っています。原自連公式サイトは下記、http://genjiren.com/ ▽よしわら・つよし １９５５年東京生まれ。７７年慶大経済学部卒業後、城南信用金庫入職。２０１０年１１月理事長就任。１５年６月に退任し、相談役に。１７年６月から顧問。東日本大震災以降、被災地支援を精力的に行うと同時に、原発に頼らない安心できる社会を目指して「脱原発」を宣言。１７年４月に全国組織「原発ゼロ・自然エネルギー推進連盟」を創設、会長に就いた。 引用以上。
February 26, 2018
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北朝鮮（中国）脅威を奇貨として無用な兵器購入を強制され続ける日本
戦闘機から満タン燃料タンクを投下する在日米軍。米軍ヘリの部品が何処で落下しようがそれはしようがないことである。戦闘・救出・補給訓練は（想定戦場、荒野）の上で作戦遂行の訓練をしているのだから・・・。地上で何が起ころうとも重要な我々戦闘訓練の妨げになるものではない。我々米軍の一切の行為は、日本の法律には制約されない。1949年12月 米国家安全保障会議が「南朝鮮から撤退」を決議。1950年1月12日 米アチソン国務長官、「アチソンライン」表明演説。 ⇒ 「朝鮮半島・台湾は米の防衛ラインの外側である」の旨。 ⇒ これが誘い水でなくて何であろう・・・ アチソン長官は、兵器産業デュポン社の顧問弁 護士だった・・・1950年6月20日 国務省顧問ジョン・フォスター・ダレスが、朝鮮38度線を視察。 （ダレスは、ロックフェラー財団理事長、CFR会員） 6月21日 来日のダレス、吉田首相に日本の再軍備を要求。 6月22日 ダレス、マッカーサーと会談。 6月22日 ダレス、同行の国務省東北アジア局長のジョン・アリソンと共に、渋谷の パケンハム邸で4名の日本人と非公式の会合夕食会をもった。 ⇒ 宮内庁式部官長の松平康正、超国家主義者の外交官、澤田廉三（岩崎 弥太郎の孫娘美喜＝後にサンダースホームの開設者と結婚していた。 キリスト教に改宗していた）、大蔵官僚の渡辺武（後に日米欧三極委員会 の日本側委員長にも就任する）、後の警察予備隊創設の中心人物 となる海原治 6月25日 北朝鮮軍が38度線を南侵開始。ソ連供与のT34戦車150台を先頭に。 6月26日 ダレス、マッカーサーと会談。 6月27日 国連安全保障理事会決議83。大韓民国への支援決議。⇒ ソ連代表ヤコブ・マリ ク（ユダヤ人）は、拒否権発動せず。常任理事国の中国が不在であるとの言い訳で、 決選投票の時にだけ欠席、採決後に席に戻っていた。 6月27日 台湾の蒋介石は、大陸の共産党への反撃の好機と捉えたが、トルーマン大統領は 蒋介石に電話し、空海軍の如何なる行動も止めるようけん責した。更にそれを保証 するために、米艦隊を台湾海峡に配備する命令を発した。 6月28日 北朝鮮軍、ソウル占領。 7月 7 日 国連安全保障理事会決議84。大韓民国への支援のため、米軍の指揮の下、多国籍 国連軍を編成し、大韓民国への支援を決議。 ⇒ ソ連代表ヤコブ・マリク（ユダヤ人）は欠席、拒否権発動せず。 ⇒ これは拒否権を発動出来るソ連がアメリカの参戦を認めたことを意味する。 9月15日 国連軍、仁川に上陸、ソウルへ向かって反攻開始。 10月15日 中共人民解放軍が鴨緑江橋を渡り参戦始める。 10月23日 ダレス、CFRの研究会で「日本を自由世界圏内にとどめておくという問題は 唯一、朝鮮のおかげで（略）解決可能になった」と述べた。1951年1月25日 ダレス、大統領特使として来日（ジョン・D・ロックフェラー3世が同行） ⇒ 日本に「再軍備」と「講和後の米軍駐留」を要求。 ⇒ フイリピン・オースロラリヤ・・・英・仏等へ対日講和内容の根回しに駆け巡る ～ ～1951年7月10日 朝鮮休戦交渉開始。 7月12日 ダレス、対日講和条約草案をほぼ作り上げる。 （注；上記の赤字に留意すると、「朝鮮戦争とは八百長戦争」だったことが状況証拠として見えてくる。一体何のために？誰と誰が握っていた？ 複雑ではあるがかなりのことを、かなりの分野において、この戦争の結果として、仕掛けたものたちは獲得したものと考えられる。日本の戦後の体制に関してでもある。はたしてこのことを問い詰める歴史家は現れるのかどうかわからない・・・・「人々は陰謀が余りに巨大過ぎて、それが目に入らない」と誰かが言っていたっけ・・・）1951年9月8日の「サンフランシスコ講和条約締結」（1952.4.28 発効）（「日米安保条約」も同日午後、アチソン国務長官と吉田茂首相単独で調印。このとき安保条約を実務・法的に補完するものとして「日米行政協定」（現在は「地位協定」に名称変更）も同時に交わされた。）以前数年間の下交渉・調整段階において、当時の日本占領米軍の詳細な要求事項を踏まえた（国務省顧問）ジョン・フォスター・ダレスの巧妙な根回しの結果、「日米地位協定」に結実した巧みな論理によって、（実質上）日本の法律に制約されない米軍の権利が確立された。 ここらの事情は矢部宏治氏が 著「知ってはいけない 隠された日本支配の構造」にわかりやすく、当事者でありながら無知な私たち日本人に諭されています。何かあれば、日本政府が処理することになっているのだから・・・知ったことじゃない。 米軍の航空機・車両は殆どの制約なく、日本中飛び回ったり走りまわったりする権利を既に法的に獲得済みであることを出来るだけ表ざたにならないように（大衆に知らしめないように）、それを知っている日本国の官僚・メデイア・政治家はず～と密かに務めてきたようである。「米軍は日本を守るためにいるのか」「駐日米軍の殆どの費用（おそらく年間1兆円）を日本が負担しながら、日本国民は空から米軍のミサイルこそ飛んで来なくとも、へりが落下したり、ヘリの部品やら戦闘機の燃料タンクやら、揚句に自衛隊のヘリが民家直撃破壊攻撃、 北朝鮮のミサイル来ると（誰も日本に撃つとは言ってもいないが）しきりに国民を脅しながら、サイレンを鳴らして「避難せよ」（屋根の下へ・・・？） 10世紀前にもこんなバカげたことはやっていなかったと思われることが、現代にやっている、だれも「王様は裸だ」と言えない21世紀の日本島国。ザギトワ、メドジェーエワが大好きな日本・・・？不思議の国 日本！！ 「アメリカから、無用な兵器購入を強制され続ける日本」 ２０１７年末、トランプ大統領と会談した安倍政権は、その直後、新たな迎撃ミサイル・システム＝イージス・アショアをアメリカから購入する決定を行った。 元々、北朝鮮等から飛来するミサイルの軌道を瞬時に把握し、上空において、日本側から発射された別のミサイルで「撃ち落とす」、現在のミサイル迎撃システムは、発射されたピストルの弾丸を、別の弾丸で「撃ち落とす」ような、サーカスの曲芸レベルの低水準なものとなっている。 北朝鮮軍あるいは中国軍が、数十発のミサイルを同時に発射した場合には、現在の迎撃ミサイル・システムでは対応不可能な事は、マスコミ・レベルでも繰り返し語られている。 米国国防総省・ペンタゴンに「近い」、軍事コンサルティング会社マンディアント社は、２０１８年現在では、戦争の際には最も中心的な兵器となったミサイル戦争について、「ＡＰＴ５」と題される報告書を、ペンタゴンに提出している。 このマンディアント社こそ、実は、ペンタゴンに対し、大量の核ミサイル装備・購入を働きかけた、「元祖ミサイル・ビジネス企業」である。 そのマンディアント社は、 「マッハ５以上で飛来するミサイルに対しては、現在の迎撃ミサイル・システムは全く無力であり、近い将来、マッハ５以上のミサイルが世界各国の標準装備となる時代が来る」、 と語っている。 日本が高額な資金＝税金を投入して購入する、イージスアショアは、買うと同時にスクラップ化し、使い物にならなくなる、という事を、日本がイージスアショアを購入する「前」に、既にマンディアント社は語っている事になる。 新しいスマートフォンを購入すると、即座に、別の新機種のスマートフォンが発売され、さらに、その新機種が欲しくなるという、スマートフォン「市場」と同一の、製造元・メーカー側の販売戦略に、見事に「乗せられた」形で、日本はイージスアショアを購入する事になる。 マンディアント社は、発射されたピストルの弾丸を、別の弾丸で「撃ち落とす」ような、サーカスの曲芸レベルの低水準な、現在のミサイル迎撃システムではなく、ＤＥＷと呼ばれる、マイクロ波・レーザー光線を使った、一度に数十発のミサイルを迎撃可能で、しかも迎撃に失敗した場合でも、即座に、繰り返し、マイクロ波・レーザー光線を連続照射可能なシステムを準備している。 日本は、高水準なＤＥＷではなく、低水準な、イージスアショアを購入させられた後、やがてＤＥＷを「売り付けられる」事になる。 迎撃ミサイル・システムではなく、次々と、日本が紙幣を散財・浪費する、ミサイル・ビジネス・システムとなっている。 以上。
February 24, 2018
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オリンピック開催の本当の意味 古代ローマのコロッセオ
平昌のスキージャンプ等の競技者たちが、寒風かつ厳冬の真夜中に長時間待たされたり、飛ばさせられたりするなか、葛西選手が「これじゃ中止でしょう」の旨の言葉がTVで流されていました。思わず、数年前に読み心に残っていた、藤原肇氏の文章を思い出したので、ご紹介します。ことは、冬季だけではないと思いますが・・・・ オリンピック開催の本当の意味 冬季プレオリンピックPre-Olympic Game のリュージュLuge選手として、私は競技大会に参加した経験がある。また、1968年のグルノーブルGrenoble大会では役員として、主催都市の五輪アタッシェAttache Olympique の仕事をやり、オリンピックとは何かについて真の意味を理解したが、それは人間が築き上げている世界の成り立ちについて、真の意味を知る機会として貴重だった。 リュージュの木ぞりは、その重さが20キロもあり、選手はそれを背負って標高差100メートルの高さを登り、出発地点まで行かなければならない。しかも、上がるだけで30分くらいはかかるし、滑るまでにマイナス15度くらいの寒さの中で、さらに１時間から１時間半も待だなければならない。これは夜明け前の暗闇の中でのことだし、競技ではこれを２回くり返すので、私は自分が奴隷Slaveではないかと感じたから、１年だけで選手をやめてしまった。 それというのは、私のような奴隷を競わせて楽しむ人々がいて、それがスポーツの祭典を装っており、オリンピック選手という美名の実態が､剣闘士Gladiatorに似ていると気がついたからだ。そこで、それからの私は奴隷の主人Ownerに関心を持ち、グルノーブルや札幌でオリンピック関係者とつき合いながら、１つの重要な結論に達したのである。 グルノーブル冬季五輪大会では、私は市長のアタッシェに就任していたため、各国の選手団長と同格のＣパスを持ち、ほとんどどこでもフリーパスで入れた。このＣパスの上にはＢパスを持つ人々がいて、それはグルノーブル市長やＩＯＣの役員だった。だが、さらにその上にはＡパスを持つ人がいて、それが「雲の上の人々」“People Above the laｗ” だったのである。この人々が王侯貴族たちだったことで、私の目からウロコが落ちた。 私はリヒテンシュタインLiechtensteinの総監督を務めていたプリンスと親しくなり、彼を通してヨーロッパの貴族Aristocratたちを知る機会に恵まれた。そして、彼らと話して、オリンピックの実態は、王侯貴族たちが４年に１度集まるためにあり、スポーツ大会の上にサロンがあると初めてわかった。しかも、貴族たちはオリンピックのパーティーを使い、息子や娘たちのお見合いの席にしていたのだ。 機会に恵まれてあるパーティーに出席したが、そこにはモンテネグロMonte-Negro大公妃が出席していた。さらに驚いたのはキエフ大公Grand-Duke Of Kiev の子孫までいて、「どこに住んでいるのですか」と聞くと、「パリParisに住んでいます」と言うのである。 つまり、ヨーロッパには一般が知り得ないサロン社会があって、厳然と活動をし続けているのであり、地図から消えたはずの国が今でも存在するのだ。 つまり、私が垣問見たのはヨーロッパの核心であり、この人々と市民たちが近代社会をつくっていて、歴史の教科書ではすでに姿を消した、1815年のウィーン体制Metternich System（注：ﾒｯﾃﾙﾆｯﾋ・ｼｽﾃﾑ）が生きていた。 これは移植された近代と民主主義の下で育って、教科書で近代を学んだだけの私たちには理解不能out of thought な世界の話だから、それを知っただけでも私は幸運だったと思っている。 尊敬されて誇り高い日本人の復活のために ・・・・・それはともあれ、ウソlie、イカサマtrick、談合Backroom dealばかりをくり返して、国内だけで通用する価値観Valuesで動く、政治家レベルでの人間の鍛え直しが必要ではないか。 かつての日本人は国としては貧しかったが、心が豊かで志Ambitionと誠意Sincerityを持つ個人を尊重したので、人材的に素晴らしい人づくりの伝統があった。だから、小栗忠順（おぐりただまさ）（1827-1868）が幕府使節として訪米したときに、アメリカ人の多くが「この時期に彼のような人材が日本にいることが幸運であり奇跡だ」と賞賛したという。小栗が備えた実力、態度、風格、見識、知性、礼儀、節度などが、アメリカ人を魅惑attractして感嘆させたのだろう。品性と教養の点で小栗に匹敵する政治家が、戦後の日本に果たして存在しただろうか？ アメリカという国は興味深い性格を持ち、天性の開放的で明るい気質を示して、実力を認めると個人のレベルで評価し、予想もしない歓待の仕方をして相手を驚かす。だから、小栗使節団の帰国に際しては特別配慮がなされ、最新鋭の戦艦「ナイアガラ」USS Niagaraによって、横浜まで送り届けてくれたのである。 以上、『小泉純一郎と日本の病理』（藤原肇著、2005 光文社刊）より
February 12, 2018
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地球温暖化めぐる歪曲と暗闘
過去にも載せましたが、再度提示します。トランプ氏も（なぜか）いってることですし・・・近頃、太陽の黒点が減っているとの報告もあります。 今時、「CO2による地球温暖化なる説」に洗脳されているのは、極東の島国の善良でお人よしな人々くらいなものだそうですよ。 本当に不思議なのは、日本のメデイアが一切このことに触れないことです。巨大なタブーの黒い雲がこの島国を覆っています。他にもありますが・・・医・薬業 学会の巨大なタブー・・・、「CO2による地球温暖化なる説」の根拠とされる、問題の『ホッケーステイック曲線』がこれです。１０００年の変化のグラフ（Diagram） 地球温暖化めぐる歪曲と暗闘（１） ２００９年１２月２日 田中 宇 １２月７日からコペンハーゲンで地球温暖化問題の国際会議（ＣＯＰ１５）が開かれるのを前に、謀ったようなタイミングの良さで、地球温暖化問題をめぐるスキャンダルが出てきた。米英のウェブログなどインターネット界でさかんに論じられている「クライメートゲート」（Climategate）である。１１月１８日、英国のイーストアングリア大学にある「気候研究所」（ＣＲＵ）のサーバーがハッキングされ、１０００通以上の電子メールや、プログラムのスクリプトなど電子文書類が、何者かによってネット上に公開された。その公開されたメールやデータを分析することにより、ＣＲＵなどの研究者たちが、温暖化人為説を根拠づけるため、さまざまな歪曲や論敵つぶしを展開してきたことが明らかになりつつある。 データを暴露されたＣＲＵは、英国で最も重視されている気候学の研究所で、英国気象庁の気候変動研究の多くを請け負い、世界各地の気温を測定・収集して平均気温を算出する世界の４つの研究所の一つである。ＣＲＵは、フィル・ジョーンズ所長（Phil Jones）やキース・ブリファ副所長（Keith Briffa）を筆頭に「人類が排出した二酸化炭素などによって地球は急速に温暖化している」という「人為温暖化説」を強く主張し「地球温暖化問題」を主導してきた国連の気候変動パネル（ＩＰＣＣ）を主導してきた。 （Rorting data is hell, Nino） ハッキングされて公開されたメールは、ＣＲＵの所長や所員が送受信したものだった。ＣＲＵは、暴露されたデータを本物であると認め、このデータ窃盗について警察に捜査を依頼していると発表した。 （ClimateGate: The Fix is In） ▼「トリック」を使って気温の下落を隠す 暴露されたＣＲＵのメールの束の中で、米英ネット界が特に騒いでいるものの一つは、ＣＲＵのジョーンズ所長が、米国で「人為温暖化説」を強く主張する著名な気象学者であるマイケル・マン（ペンシルバニア州立大学、Mike Mann）に宛てて１９９９年に送ったメールだ。そこでは、世界の平均気温のデータを操作して、気温が上昇傾向にあることをうまく示すために「トリック」をほどこし、気温の下降傾向を隠すことに成功した、と読み取れる内容が書いてある。 メールの問題の部分は、「I've just completed Mike's Nature trick of adding in the real temps to each series for the last 20 years (ie from 1981 onwards) and from 1961 for Keith's to hide the decline.」である。「私（ジョーンズＣＲＵ所長）は、マイク（マイケル・マン）がネイチャー（雑誌）に載せた論文で使った『トリック』を使って、過去１９８１年以来の２０年間の地球の平均気温変化と、キース・ブリファ（副所長）が算出した１９６１年以来の平均気温変化の、温度低下傾向を隠した」と書いている。 メールの題名は「Diagram for WMO Statement」で、国連の「世界気象機関」（ＷＭＯ）が１９９９年に発表した地球温暖化に関する報告書の冒頭に掲示された、地球の平均気温のこの１０００年の変化のグラフ（Diagram）について、という意味だ。ＷＭＯのグラフには、マン、ジョーンズ、ブリファの３人が計算した３種類の線が描かれており、いずれも１９００年以降の１００年間に急激な気温上昇が示されている。ジョーンズがこのＷＭＯのグラフを作図する際、本当は１９６０年代以降の気温は急激な上昇ではなく下落傾向を示していたのだが、マンが開発した「トリック」を使って、その下落傾向を急上昇傾向に修正したというのが、今回問題になったメールに書かれていることの意味だ。 つづきが知りたい方は、下記URLへどうぞ・・・・ http://tanakanews.com/091202warming.htm
February 11, 2018
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