2013年10月の記事
全3件 (3件中 1-3件目)
1
-
台湾人留学生が評価するディズニーランド本とその理由
知り合いの台湾人女性の留学生（大学院生）が「社会人として大切なことはみんなディズニーランドで教わった」がなぜ売れたのか？を調べたてまとめたので、その内容を教えてくれました。社会人として大切なことはみんなディズニーランドで教わった 【Disneyzone】価格：1,260円（税込、送料別）いよいよ帰国するとのことで、その前に直接会って話したいと訪ねて来てくれました。元々は小さいころテレビで観た東京ディズニーランドに興味があって、それがきっかけで「いつかＴＤＬに行きたい」という動機で日本語を勉強したお方です。日本に留学（大学＆大学院）に来てからと言うもの片っ端からディズニーランド関連の本を読みまくって、さらにパークにも５０回以上足を運んで、その上で各種本の内容と現場の実態を色々と比較したとのこと。彼女の興味は、運営や接客サービスとそれに関する教育でそれを徹底的に勉強するために日本に来たという。実際にチラッと見せて頂いたその調査分析レポートはザッと１００Pを超えるレポートで驚きました。以下、彼女の分析の概要としては…＝＝＝「主人公の香取さんが多くの上司や仲間に教わって育ったこと」で、香取さん自身やＴＤＬのノウハウを公開している本ではない。そのことが他の本との大きな違いです。他のディズニーランド本はそれぞれの著者がやったとやこだわり、自身の手法などが軸になっているので、極端な言い方をすれば著者の「自慢話」とも受け取れてしまいます。その点、この本は「こういう素晴らしい上司や仲間がいたんですよ」という内容ばかりである意味で「他人の自慢」と言えます。この点が決定的に違うと思います。こうして本に取り上げられた人々は光栄だろうし、ますます頑張るはずで、素晴らしい「恩返し」です。いま風に言えば「“恩”の倍返
2013/10/25
コメント(0)
-
日中韓好感度調査はどういう意図があるのか？
尖閣諸島や竹島問題などで日中韓の政治問題が浮上すると、決まって行われるのが好感度調査だ。マスコミ報道を見ていると「日本が好きですか？」というようなアンケートの質問に対して「嫌いが約８０％です」などと報道している。「好きか嫌いか？」という浅はかなアンケート調査で金を稼ぐ業者も呆れたものだ。好き嫌い調査なんて芸能人の人気ランキグと変わらない。それで、またその結果を報道してそれぞれの国で相手国の「嫌度」が高くなる。いったい何がしたいのか？事件が起きた後に好感度調査を実施したところで、結果は予想通りくらいで、それ以外に得るものがあるのだろうか？考えてみれば国際社会や経済に重大な影響を与えるこうした仕事に何の資格も基準も必要ない。それでテレビ番組でコメントするタレントもたいていはインターネットや人からの聞きかじりの話しばかりである意味でド素人だ。（ロクな情報収集もしなければ発言責任も取らない）結局は「そもそもこの問題のきっかけは…」と解説を入れてくれる池上彰SP番組をみるしかないか…。もちろん日本だけではなく中国や韓国の報道もいい加減なのは同じ。違うのはいい加減さの種類で、政府のコントロールの影響下にあるかないか？がポイント。テレビもネットもいい加減となれば、結局は直に人に合って聞くのが一番となる。情報の精度を高くするのは相変わらずアナログなのだ。いずれにしてもイタズラに嫌感を煽るのではなく、どうせなら何かしらためになる報道をしてもらいたいものだ。★レジャーサービス研究所のホームページ★中国人観光客にもっと売る新“おもてなし術”価格：1,470円（税込、送料別）
2013/10/21
コメント(0)
-
「売上記録更新！」明暗を分けた国慶節対応
１０月の国慶節は、昨年の尖閣諸島問題による反日デモが行われてからちょうど１年。この一年間のマスコミの主な報道では、中国人客が激減して、それに代わってタイやインドネシアからの訪日外国人客が急増している…という感じだったと思います。それに合わせるように、今まで中国に営業に通っていた企業や、営業所を構えていた企業の撤退が相次ぎました。また、今まで中国の営業にかけていた資金やマンパワーを他のアジア諸国に回そう…というのが主な動きでした。ところが実態はどうだったか？国慶節の期間に関して言えばスッカリ回復してしました。それどころか、中国人客の購買単価は以前にも増してアップしています。例年と変わらずしっかり準備していた店や施設の多くは、この国慶節に「売上記録の更新」が相次ぎました。ようするに笑いが止まらないほど儲かったわけです。結局は、この一年間「踏ん張ったもの勝ち」でした。マスコミの「中国人観光客激減！」の報道に惑わされることなく、営業活動を継続してきた人たちが恩恵を受けたと言うことです。そういう人たちの主な考え方は、、、●中国人客は一時的に減っても、また回復する。●中国に限らず、どの国も常に政治リスクが伴うが、営業活動は淡々と継続しなければならない。●地名や商品名などのブランドは浸透するのに１－２年を要するから、一度止めてしまうと取り返すのにまた数年を要するから、現状維持の営業活動を行う。…など。ある意味で、観光客相手の商売の鉄則のようなものです。考えてみれば、日本の訪日外国人客は毎年アップしています。それぞれの国ごとにアップダウンはあるものの、全体としては上向きの中のアップダウン。だから、日本のインバウンドの３大顧客「中国、韓国、台湾」への営業宣伝活動は常に維持しつつ、その他伸び盛りの地域や国（タイ、インドネシアなど）を加えていく…というのが正解でしょう。かつてと同じ予算とマンパワーを「どう振り分けるか？」では対応できないと言うことです。ましてやこれから２０２０年まで、２５００万人の外国人客を呼び込むとなればちょっとやそっとで「手を出したり引っ込めたり」は禁物です。この一年間中国人客対応をサボって国慶節にコケた店や施設が、今慌てて来年の旧正月対応をどうするか？躍起になりだしました。とは言ってもあと３ヶ月しか時間はないので、継続組ほどの収益を得ることは難しいでしょう。それでも、アクションはしなければなりません。来年のためにも、今すぐ営業活動を再開するべきですね。★レジャーサービス研究所のホームページ★中国人観光客にもっと売る新“おもてなし術”価格：1,470円（税込、送料別）
2013/10/11
コメント(0)
全3件 (3件中 1-3件目)
1
