10年後の自分に向けての電脳通信

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February 14, 2006

大前研一の語る教育改革～現状編

カテゴリ：新時代に向けて

プレジデント最新号（3月6日号）で大前研一氏が、大胆な教育改革を実践した国としてフィンランドとアメリカを紹介しています。

北欧のフィンランドの成長をもたらした教育改革は、teach（教える）ではなく、learn（学ぶ）を目指すという大胆なものでした。学校での先生の役目は、30人の生徒がそれぞれの考え方を披露できる雰囲気を作ることで、もしＡさんとＢさんの意見が違っていたら、互いに議論させて納得できれば、それで良しとし、他の人に聞いて第三の答を導くことができれば、それはそれで良しとするわけです。このような実社会に良く似ている議論を小学校からやっているので、説得力や実行力が身につくのです。

これに対して、現実路線を走るのがアメリカです。なんと、カンニングＯＫの高校が何校か存在します。携帯電話の普及で防止策がないと判断し、「友達と相談しても、グーグルを使いまくってもいいから最良の答にいち早く到達した人が勝ち！」という画期的な？教育方針に転換したというわけです。勿論、知的所有権などの法的な準拠が大前提ですか、「あらゆる人に聞いて調べて、そして最適解に到達する」という技法は、正解のない現代社会にマッチしており、極めて現実的な教育改革かもしれません。

翻って日本は…と言うと、相変わらず答を教える教育ばかりしている為、使えない人材を量産する結果となっています。この点にメスを入れる教育改革が今後の日本の最大の目標であり、別の言い方をすると『教育が21世紀最大の産業』であるのです。

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