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のらくろ君A
本ホームページはもと、ボールドポン太と名乗っていました。それをのらくろ君として再登場し、光に変わってのらくろ君Aとなりました。
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UAE時代その１
UAE時代その２
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Comments
2009.04.29
カテゴリ： カテゴリ未分類
色々な分野でビッグスリーはある。いわゆる御三家である。
ここでは、アメリカの自動車業界のビッグスリーである、GM、フォード、クライスラーが存亡の危機にある事についての理由を新聞コラム子が書いているのを見てなるほどと思った。
リーマンブラザーズやAIGなどの銀行や証券会社の破綻については、日本でも似たケースがあり、想像に難くない感じだが、製造業であるビッグスリーが何故破綻しそうにあるかについては首をかしげるばかりであった。
コラムでは、これらビッグスリーのトップは全て財務畑出身であり、対象はたまたま車だったというだけの事だったと書いている。
何を売っている会社のトップなのか分からないという雰囲気なのだそうで、とにかく金儲けをする媒体が車だったというだけで、車に今何が求められているのか、車というものがどういったものであるべきなのかは一切考えられていないというのだ。
これでは至極当然な結果だと思った。金勘定のつじつまと、どれだけの投資をしたらどれだけのリターンがあるのかは、造れば売れるという単純な考えに基づくものだろうからだ。
そこには消費者は不在なのだ。財務上の数字との格闘が見て取れる。
気がついた時には、手頃で性能の良い、そして環境にやさしいといわれる日本車などに置いて行かれているのだが、そこで保護主義的な政策で切り抜けようとの事になる。
さらに元祖車社会であるアメリカでは、車産業は今や国策産業に等しいわけで、銀行などと同じように崩壊する事の影響が極めて大きな裾の長い産業なので、公的資金導入も考えられている。
さすがにアメリカ国民も、政府もこれを許さないという方向にはあるようだが、間違いなく日本とは発想の違いがあるわけだ。
振り返って日本の自動車産業のトップは、概して技術屋が多かったり、技術内容を大切にする現場密着型でやってきている。
この中でもかつてはトヨター日産と言われていた日産は、ゴーン氏をトップに頂いてから、崩壊寸前で立ち直ったのかそれとも悪くなったのか、とにかく日本の会社でありながら、実質は外国の会社になってしまったようだ。
ソニーでもかつての創業者の井深氏や盛田氏のような技術屋が消え、トップが、M&Aや財テクに手を染める間に業績をおとしめ、ついに外国人トップのハワード・ストリンガー会長兼CEOを迎える外国企業のようになってしまった。
私が勤めていた造船会社は、歴代の社長は、技術屋であった。それはそれで、財務、経理の知識が弱い事もあり、為替の変動に一々一喜一憂する有様ではあったが、技術を置いてきぼりにはしなかった。
それが結果的には大きな飛躍には繋がらなかった点もあるが、今のところ細々とやっているようだ。
破綻寸前で、金融機関からトップを迎えた造船会社や、破綻の申請をした会社もあるが、要は、技術的な多様化と、市場を見据えた有効な技術開発が出来るかどうかが、企業存続のキーになるのではないかと考える。
いたずらに堀江もん流のお金を転がして、真空を造るやり方では、やがて滅んでいく事は必定と考えている。
ここでは、アメリカの自動車業界のビッグスリーである、GM、フォード、クライスラーが存亡の危機にある事についての理由を新聞コラム子が書いているのを見てなるほどと思った。
リーマンブラザーズやAIGなどの銀行や証券会社の破綻については、日本でも似たケースがあり、想像に難くない感じだが、製造業であるビッグスリーが何故破綻しそうにあるかについては首をかしげるばかりであった。
コラムでは、これらビッグスリーのトップは全て財務畑出身であり、対象はたまたま車だったというだけの事だったと書いている。
何を売っている会社のトップなのか分からないという雰囲気なのだそうで、とにかく金儲けをする媒体が車だったというだけで、車に今何が求められているのか、車というものがどういったものであるべきなのかは一切考えられていないというのだ。
これでは至極当然な結果だと思った。金勘定のつじつまと、どれだけの投資をしたらどれだけのリターンがあるのかは、造れば売れるという単純な考えに基づくものだろうからだ。
そこには消費者は不在なのだ。財務上の数字との格闘が見て取れる。
気がついた時には、手頃で性能の良い、そして環境にやさしいといわれる日本車などに置いて行かれているのだが、そこで保護主義的な政策で切り抜けようとの事になる。
さらに元祖車社会であるアメリカでは、車産業は今や国策産業に等しいわけで、銀行などと同じように崩壊する事の影響が極めて大きな裾の長い産業なので、公的資金導入も考えられている。
さすがにアメリカ国民も、政府もこれを許さないという方向にはあるようだが、間違いなく日本とは発想の違いがあるわけだ。
振り返って日本の自動車産業のトップは、概して技術屋が多かったり、技術内容を大切にする現場密着型でやってきている。
この中でもかつてはトヨター日産と言われていた日産は、ゴーン氏をトップに頂いてから、崩壊寸前で立ち直ったのかそれとも悪くなったのか、とにかく日本の会社でありながら、実質は外国の会社になってしまったようだ。
ソニーでもかつての創業者の井深氏や盛田氏のような技術屋が消え、トップが、M&Aや財テクに手を染める間に業績をおとしめ、ついに外国人トップのハワード・ストリンガー会長兼CEOを迎える外国企業のようになってしまった。
私が勤めていた造船会社は、歴代の社長は、技術屋であった。それはそれで、財務、経理の知識が弱い事もあり、為替の変動に一々一喜一憂する有様ではあったが、技術を置いてきぼりにはしなかった。
それが結果的には大きな飛躍には繋がらなかった点もあるが、今のところ細々とやっているようだ。
破綻寸前で、金融機関からトップを迎えた造船会社や、破綻の申請をした会社もあるが、要は、技術的な多様化と、市場を見据えた有効な技術開発が出来るかどうかが、企業存続のキーになるのではないかと考える。
いたずらに堀江もん流のお金を転がして、真空を造るやり方では、やがて滅んでいく事は必定と考えている。
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