狂犬病ワクチンは獣医師会の詐欺商品だ！ＷＨＯの狂犬病論文を歪曲捏造！ | 愛犬問題犬の身になって考えてみよう

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2007.04.11

狂犬病ワクチンは獣医師会の詐欺商品だ！　ＷＨＯの狂犬病論文を歪曲捏造！

テーマ：愛犬のいる生活(75898)

カテゴリ：犬

　先代のパピヨンも今のパナも一度も狂犬病予防ワクチンを注射したことがない。カネの問題ではない。愛犬の健康と命を守るためだ。狂犬病ワクチンは犬には有害無益な毒物だ。その副作用で多くの犬が死んでいる。

　正しく言うと、獣医が儲けるためだけに、狂犬病ワクチンの注射が強要されている。犬が犠牲にされている。殺されている。誰も補償をしない。獣医は注射に耐えない犬が悪いと平気で言う。殺され損だ。まさに、犬死だ。
所有権侵害の憲法・法律違反の悪魔の犯罪だ。犬の所有権は飼い主にあるからだ。

　狂犬病ワクチンの副作用で死ぬ犬の多くは注射後短時間に死ぬ場合が多い。アナフラキシーショックという。アレルギー反応の親玉みたいな怖い症状だ。詳細は狂犬病注射で犬が健康を害し死亡している！にある。

　日本は狂犬病が根絶した、いわゆる、清浄国だ。世界には多くの清浄国がある。イギリス、北欧三国、オーストラリア、ニュージーランド等は狂犬病の注射義務を廃止したり、犬に狂犬病ワクチンを注射することを法律で禁止している国もある。犬の健康と命を守るためだ。スイスは２００４年１０月１日

補足

世界には狂犬病が根絶した国や地域が７５ある。イギリス、フランス、オランダ、スイス、オーストラリア、ニュージーランドなどだ。それらの国の多くは狂犬病ワクチンの接種義務を廃止している。その７５のすべての国名や地域名を日本はなぜ狂犬病ワクチン注射を強要する？　日本も清浄国７５ヶ国の一つだよ！に掲載してある。

　なのに、日本は毎年接種することを狂犬病予防法で義務付けている。狂犬病予防法は御用済みの時代遅れの悪法だ。狂犬病が根絶してないアメリカでさえ、予防ワクチン注射は３年に１回でよい。日本は毎年だ。なぜだ。

　理由はただ一つだ。獣医等の権益団体が儲けるためだ。外国から狂犬病の侵入を防ぐなどの言い訳は詭弁だ。欺瞞だ。上記のイギリスなどの清浄国は検疫制度で狂犬病の侵入を防止している。日本にも外国からの狂犬病の侵入を防ぐための検疫制度がある。日本の検疫制度も優れた制度だ。

　日本獣医師会は詐欺集団だ。国民をだまし、愚弄している。狂犬病ワクチン注射の問題に関する世界保健機関の記事を歪曲捏造している。悪用している。詐欺広告だ。

　日本獣医師会はそのホームーページに次のような世界保健機関（ＷＨＯ）の捏造記事を掲載している。　　　

１）感染源となる動物に対する免疫の付与による流行の防止には、 WHO ガイドラインにおいて、少なくとも70％以上の免疫水準
（２）当面、予防注射実施率70％以上の水準への早急な到達が求められるが、このためには、犬の登録と定期予防注射に関する自治体事務が、獣医師会との連携の下で組織的に円滑に推進されるよう地域ネットワーク体制を整備する必要がある。
３）・・・・・・・　　　　　

　ＷＨＯの論文は、日本のように狂犬病が根絶した清浄国に関するものではない。狂犬病が風土病としてある地域（ canine raibies-edemic areas
　世界人口の半分が狂犬病が風土病としてある地域（canine raibies-edemic areas)に住んでおり、その地域の狂犬病を根絶（ eliminate )するには狂犬病ワクチンの接種率を７０％以上にすることが大切だと記載されている。

　ラテンアメリアカでの大規模なワクチン接種キャンペーンの時は短期間にワクチン接種率が８０％以上になったのでよい効果があったことなどが記述されている。

　つまり、このＷＨＯの論文は狂犬病の予防( prevention )に関する論文ではない。日本のような狂犬病の清浄国には関係の無い論文だ。　

　上記のような狂犬病が根絶した清浄国に世界保健機関が狂犬病のワクチン接種率を７０％以上にしなさいというわけがない。論理的に考えてもありえない。当然、科学的でもない。

　例えば、家の中を不潔にしていたら、小蝿が沢山入ってきた。根絶するにはそれ相当の殺虫剤の散布が必要だ。その後は、家の中を清潔にしておけば殺虫剤の散布は不要だ。

　狂犬病の場合も蔓延の病根を根絶するには、その国全体にそれ相当のワクチン接種率が必要だ。一度、根絶してしまうと、その後はその侵入を検疫で防止すればよい。そのために検疫制度がある。

　再度言う。狂犬病が根絶した国に大規模なワクチン接種は不要だ。有害無益だ。大規模なワクチン接種が必要というのは獣医などの権益団体が儲けるためだけだ。詭弁で欺瞞だ。詐欺商法だ。他人の愛犬を殺してまでも自分たちが儲ければよいのか。悪質だ。

　ほんとに狂犬病が怖いなら、獣医自身とその家族が率先して、狂犬病予防ワクチンを接種するのが順当だろう。なぜ、自分の子供にはしないのだ。なぜ、他人の家族(犬)に強要するのだ。悪徳商法だ。

　なぜ、公正取引委員会は景品表示法の不当表示の虚偽表示で取り締まらないのだ。不可解だ。狂犬病ワクチンの販売方法が不正競争防止法違反だと埼玉県獣医師会に警告を出したことがある。それ以上に世界保健機構の歪曲捏造記事のほうが国民に悪影響を与える。虚偽表示は詐欺行為だ。国民に対する犯罪だ。

　日本の政治家や役人は賄賂接待付け届けが好きだ。権益団体の言いなりだ。悪法の狂犬病予防法の改廃は棚の上の牡丹餅だ。愛犬のパナの飼い主は狂犬病注射をしないことで抗議している。　多くの飼い主が愛犬にワクチンを注射しなければ、狂犬病予防法は実質的に改廃できる。

　狂犬病ワクチンの注射率は年々低下している。２００５年現在の全国の注射率の平均は３７％だ。３匹に１匹強の犬しか注射してない。沖縄県は２５％だ。社会良識のある善良な愛犬家が多いということだ。
　犬の好きな人は犬のために何をしたほうが良いか、しないほうが良いかを考えることが大切だ。