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どうでもいいことばかり書いている、まさに雑記です。でも、アラフィフの男性が何を考えているかというサンプルとしては使えるかも!?
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2011.04.11
テーマ： たわごと(27379)
カテゴリ： 東日本大震災
東日本大震災から、１ヶ月が経過した。
私はというと、４月１日から一旦職場復帰したものの、４月７日深夜に発生した余震で、風金経路が再びダメージを受けたため、今日は自宅待機。とりあえず、明日から運転を再開するそうだ。比較的早期の復旧に対し、胸をなで下ろす。
前にも書いたが、３月11日の本震より、４月７日の余震の方が、ショックが大きかった。
本震の影響から東京電力福島第一原発の事故が発生し、反原発を唱える動きが大きくなっていたにも関わらず、私はこの動きには同意できない部分があった。原発「推進」ではないが「現状維持」のスタンスである。
理由は二つ。
まず一つは、３月11日の地震では、福島第一原発より震源地にはるかに近い東北電力女川原発が、大きな被害を受けていなかったことである。この原発、なんと地域住民の避難所としても活用されていたとのこと。となれば、福島第一原発の事故は、「政府の原子力政策の失敗」ではなく「福島第一原発単体に対する管理体制の杜撰さ」が問われるべきだと考えた。福島第一原発は今から40年前の1971年から稼働を開始し、当初想定されていた耐用年数(16年)を大幅に上回る年数を経ている。そのこと自体が問題だと思ったのだ。
従って、当ブログでも、政府や東京電力、そして福島県の対応を批判的に書き綴ってきた。前者については他の多くの方が批判されているので、当ブログでは福島県批判の度合いを強めることとなった。県知事や県を基盤とするマスコミは揃いも揃って国や東京電力を批判する傾向が強いのだが、福島県に責任がなかったとは、絶対言わせない。例えば この施設 など、今回の事故においては何一つ役に立っていないし、 施設を管轄している部署のサイト も、２月28日で更新が止まっている有様だ。一体何をしているのだ？ 「福島県が国や東京電力から呆れられている」構図は、少なからずあるのではないか？
だから、原発反対を唱える人たちは、従前の電力供給量を賄えるだけの代替案を提示するのが筋だと思う。妙案があれば従うが、今のところ、そういったものは見当たらない。
ところが、４月７日の余震では、あろうことか女川原発や震源から北に遠く離れた青森県の東北電力東通原発においても、外部電源が遮断され、非常用電源が故障するという事態が発生してしまった。幸い原子炉の冷却は継続できたものの、一歩間違えば福島第一原発の二の舞だったのだ。
この一件で、さすがに目が覚めた。付近でＭ７級以上の地震が短期間で連続して発生した場合、原発は耐えられない。そしてその可能性は、特に東日本太平洋沖においては、決して低くはない。我が国の原発は、段階的にすべて廃止するしかないと思う。
ただ、原発に代わる発電手段をどうするかとなると、私などに妙案が浮かぶはずもなく、ここで立往生。我が国の原発を全廃するとなると、特に原子力発電による電力供給比率が高い関西(48％)、中国(38％)、九州(41％)の各地方など、どうやったら代替手段を得られるのか想像もつかない。地震国であると同時に火山国でもある我が国はその特性を活用するのならば地熱発電の新規開拓がもっと進められていいと思うのだが、関西や中国には活火山そのものが殆ど存在しないから、九分九厘需要を満たすことはできないだろう。あと、風力発電も有効な手段へと昇華させ得る可能性を有するが、原発廃止分の電力供給量をどこまでカヴァーすることができるのかは未知数だ。
また、地熱、風力両発電とも、海辺や水辺に設置場所を求めざるを得なかった原発とは異なり、安定的な電力供給のためには山岳地帯に発電所を設置する必要性に迫られるので、景観や生態系への影響も気になるところだ。
疲弊した我が国をキャンバスとしてどんな未来を描き得るのか… 昨日の日記でも書いたが、今は、子供達の教育に、力を注ぐべき時だとも感じる。
私はというと、４月１日から一旦職場復帰したものの、４月７日深夜に発生した余震で、風金経路が再びダメージを受けたため、今日は自宅待機。とりあえず、明日から運転を再開するそうだ。比較的早期の復旧に対し、胸をなで下ろす。
前にも書いたが、３月11日の本震より、４月７日の余震の方が、ショックが大きかった。
本震の影響から東京電力福島第一原発の事故が発生し、反原発を唱える動きが大きくなっていたにも関わらず、私はこの動きには同意できない部分があった。原発「推進」ではないが「現状維持」のスタンスである。
理由は二つ。
まず一つは、３月11日の地震では、福島第一原発より震源地にはるかに近い東北電力女川原発が、大きな被害を受けていなかったことである。この原発、なんと地域住民の避難所としても活用されていたとのこと。となれば、福島第一原発の事故は、「政府の原子力政策の失敗」ではなく「福島第一原発単体に対する管理体制の杜撰さ」が問われるべきだと考えた。福島第一原発は今から40年前の1971年から稼働を開始し、当初想定されていた耐用年数(16年)を大幅に上回る年数を経ている。そのこと自体が問題だと思ったのだ。
従って、当ブログでも、政府や東京電力、そして福島県の対応を批判的に書き綴ってきた。前者については他の多くの方が批判されているので、当ブログでは福島県批判の度合いを強めることとなった。県知事や県を基盤とするマスコミは揃いも揃って国や東京電力を批判する傾向が強いのだが、福島県に責任がなかったとは、絶対言わせない。例えば この施設 など、今回の事故においては何一つ役に立っていないし、 施設を管轄している部署のサイト も、２月28日で更新が止まっている有様だ。一体何をしているのだ？ 「福島県が国や東京電力から呆れられている」構図は、少なからずあるのではないか？
だから、原発反対を唱える人たちは、従前の電力供給量を賄えるだけの代替案を提示するのが筋だと思う。妙案があれば従うが、今のところ、そういったものは見当たらない。
ところが、４月７日の余震では、あろうことか女川原発や震源から北に遠く離れた青森県の東北電力東通原発においても、外部電源が遮断され、非常用電源が故障するという事態が発生してしまった。幸い原子炉の冷却は継続できたものの、一歩間違えば福島第一原発の二の舞だったのだ。
この一件で、さすがに目が覚めた。付近でＭ７級以上の地震が短期間で連続して発生した場合、原発は耐えられない。そしてその可能性は、特に東日本太平洋沖においては、決して低くはない。我が国の原発は、段階的にすべて廃止するしかないと思う。
ただ、原発に代わる発電手段をどうするかとなると、私などに妙案が浮かぶはずもなく、ここで立往生。我が国の原発を全廃するとなると、特に原子力発電による電力供給比率が高い関西(48％)、中国(38％)、九州(41％)の各地方など、どうやったら代替手段を得られるのか想像もつかない。地震国であると同時に火山国でもある我が国はその特性を活用するのならば地熱発電の新規開拓がもっと進められていいと思うのだが、関西や中国には活火山そのものが殆ど存在しないから、九分九厘需要を満たすことはできないだろう。あと、風力発電も有効な手段へと昇華させ得る可能性を有するが、原発廃止分の電力供給量をどこまでカヴァーすることができるのかは未知数だ。
また、地熱、風力両発電とも、海辺や水辺に設置場所を求めざるを得なかった原発とは異なり、安定的な電力供給のためには山岳地帯に発電所を設置する必要性に迫られるので、景観や生態系への影響も気になるところだ。
疲弊した我が国をキャンバスとしてどんな未来を描き得るのか… 昨日の日記でも書いたが、今は、子供達の教育に、力を注ぐべき時だとも感じる。
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