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意識や呼吸のない人への対処法を示した「蘇生ガイドライン」の記事です。
胸骨圧迫の回数等が見直されました。
心臓マッサージ、恐れずに 心肺蘇生の手順が5年ぶり改訂
意識や呼吸のない人への対処法を示した「蘇生ガイドライン」(日本蘇生協議会作成)が10月、5年ぶりに改訂された。心停止が疑われるときにはただちに胸骨圧迫(心臓マッサージ)を始めることが強調され、回数の目安も明記された。
2013年10月、京都大学のグラウンド(京都市)。運動部でトレーナーを務めていた福田瑞穂さん(24)は、当時1年生の中島貴洋さん(20)がランニング中に突然倒れたことに気づいた。
意識がなく、顔は土気色で、呼吸もしていないようだ。「AEDと救急車」と叫び、血液を循環させるための「胸骨圧迫」を始めた。数カ月前に救命処置の講習を受けたばかり。「肋骨(ろっこつ)が折れてもいい」と強く押すことを心がけた。
他のトレーナーがグラウンド脇に設置してあった自動体外式除細動器(AED)を持ってきた。AEDの自動音声の指示に従い電気ショックを実施。その合間にも別の部員と交代で胸骨圧迫を繰り返した。
一連の措置は蘇生ガイドラインに記された手順=図=に沿っており、改訂作業にも携わった京都大学の石見拓教授(蘇生科学)によれば「理想的」だという。
中島さんは搬送先の病院で意識を取り戻した。「あの時、先輩が心肺蘇生をしてくれたから後遺症もなく元気でいられる」と話す。
中島さんは何らかの原因で心臓が細かく震える「心室細動」を起こしたとみられる。成人の突然の心停止の多くは心室細動によって引き起こされる。一方、大人だけでなく、小・中・高校での心停止も年間100件以上あると言われる。
■ 1分間に100~120回
総務省消防庁によると、13年に一般市民に目撃され、心臓が原因で心肺停止状態になった2万5千人余りのうち、市民によって心肺蘇生が実施されたのは約1万3千人(51%)。そのうち、1割の約1400人が1カ月後に日常生活に戻れた。一方、実施されなかった約1万2500人で日常生活に戻れたのは約600人(5%)にとどまる。
心停止状態になっても、「死戦期呼吸」というしゃくり上げるような異常な呼吸が出ることがある。そのため、改訂ガイドラインでは「心停止でなかった場合の危害を恐れずに、ただちに胸骨圧迫を開始」と明記された。
心停止でない場合に胸骨圧迫して骨折した人は345人中6人(1・7%)で、内臓損傷はなかったなどとする研究結果も掲載。ガイドライン編集委員の坂本哲也・帝京大教授(救急医学)は「現状では、蘇生処置をする方が世の中のメリットが大きいことを重視した」と話す。
一方、10年版ガイドラインで「1分間に100回以上」とされた胸骨圧迫の回数は、「1分間に100~120回」と上限が記された。この範囲で処置を受けた人が最も救命率が高い傾向にあったためという。
人工呼吸については訓練を受けていないと難しいうえ、胸骨圧迫の中断が長くなるため、「技術と意思がある人」に限定した。ただ、子どもについては「人工呼吸を組み合わせた心肺蘇生が望ましい」とした。
■ AED利用率向上が課題
何もせずに、AEDの使用が1分遅れると救命率が7~10%下がるともいわれ、その利用率向上が課題だ。すでに50万台以上販売され、全国に設置されているが、13年に使われたのは、心臓が原因の心肺停止が目撃された人の3・6%(907人)。その人たちの1カ月後の日常生活復帰率は4割を超えている。
一方、一般市民による心肺蘇生について、京大の石見さんは「実施する人は年々増えているが、まだまだ救える命はある。全ての人が実施できるようになるのが望ましい」と訴える。
ただ、救えないケースはある。うまく救命処置ができなければ、責任を問われるとの懸念からためらうこともありうる。日本蘇生協議会の岡田和夫名誉会長は「善意による処置の結果責任は問わないという理解が重要。救命処置は『善』という周知がもっと進んでほしい」と話す。(田内康介)
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