全米科学・技術・医学アカデミーは6月22日、認知症や認知機能低下の予防を目的とした「認知機能トレーニング」「血圧管理」「運動」について「いずれも有望だが、現時点で一般社会に向け広くいずれかの介入を推奨できるエビデンスはない」との報告書をまとめた。報告書は米国立衛生研究所（NIH）と米国立加齢研究所（NIA）に向けたもの。

　報告書では検討対象となった3種の介入の認知症、および認知機能低下予防における現在のエビデンスが評価された。評価内容の概要は次の通り。

• 認知機能トレーニング――健康に問題のない高齢者に、認知機能低下の遅延を目的とした認知機能トレーニングの有効性を検討したACTIVE研究では有望な結果が得られた他、さらなる前向き観察研究が複数報告され認知機能を刺激する活動のベネフィットを示す知見が集積されつつある。ただし、検証委員会では異なる認知機能トレーニングのアプローチや技術の相対的な有効性を結論付けるには至らなかった
• 高血圧患者への血圧管理――特に中年期における血圧管理がその後のアルツハイマー型認知症を予防、遅延、進行を遅らせることを裏付けるエビデンスがあるとは結論付けられなかった。高血圧領域の各種臨床試験でアルツハイマー型認知症予防のための降圧療法が強く勧められていない一方、前向き観察研究、高血圧の自然経過や病態整理から得られた知見を踏まえると、高血圧患者の降圧管理は認知症および認知機能低下のリスクも下げると考えられる
• 身体活動の増加――運動が健康に与えるベネフィットはよく知られており、加齢にともなう認知機能低下リスクを低下させる可能性を示すエビデンスも集積しつつある。ただし、軽度認知機能障害（MCI）あるいはアルツハイマー型認知症の予防に運動が効果的かどうかを支持するエビデンスは十分ではない。また、どういう運動が特に認知機能や認知症の予防に有効かを判断するための十分なエビデンスを見いだすこともできなかった

　なお、今回の報告書をまとめるに当たり、評価委員会はアルツハイマー型認知症およびMCI予防や進行抑制を目的とした13種の介入を検討したが、今回示された3種の介入以外の項目については「ほとんどがベネフィットを裏付けるエビデンスがなかった」としている。