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2007/03/14

東京市場は暴落の様相ですが、米国で、サブプライム・ローンと言われている低所得者向け住宅金融の大手会社の経営危機などが言われています。

私が思っているだけで、実際は違うかも知れませんが、円キャリー・トレードの主体は実は日本の銀行、というようなことはないのでしょうかね？
バブル崩壊の時にも、日本の銀行は信用力の弱い住宅金融に融資して焦げ付かせてしまうという失敗をやっていました。
同じ事を、日本の銀行が、今、米国や、中国の住宅金融の会社にやっていた、ということだと、今回の下落の谷はかなり深いものになってしまうのでしょうか？

昨日、東証が日興コーディアル証券の上場継続を決めたのですが、これが不明朗な印象を与えるのは確かですが、ＴＯＢをかけていた米国シティ・グループは上場維持により、ＴＯＢ設定価格を1350円から1700円に引き上げざるを得ませんでした。
日本国内に、長銀をリップルウッドにとんでもない割安価格で譲ってしまった(日本人が誰も手を挙げなかったのに！)ことへの悪夢がよぎるのか、日興コーディアル・グループを守ろうという意識が日本市場に働いたのかも知れません。

しかし、米国ハゲタカ・ファンドが、ああそうですか、と、簡単に引き下がるでしょうかね？
私は、今回の株安は、米国議会で出てきている「従軍慰安婦決議」などと連動しているように思います。

何とかして日本を叩く材料を探しているところに、小泉首相の靖国参拝に引き続く従軍慰安婦問題、そして、円キャリー・トレードがあった、ということはないでしょうか？
日興コーディアル・グループを生け贄として、米国資本に差し出してしまえば良かったのに、日本が、米国資本による日興コーディアル・グループ買収の邪魔をするのなら、円キャリー・トレードで膨張しようとしてくる日本の銀行を叩こうじゃないか、日本の銀行の融資先となっているサブプライム・ローン大手企業を潰してしまおう、そして、円キャリー・トレードを逆回りさせて円高誘導し、自動車の輸出にも圧力をかけよう、これが、本日の株価暴落の本体ではないか、というような気がします。
だとすると、日本が音を上げるまで、米国は北朝鮮には愛想を振りまき、日本にはバッシング、という態度で出てくるのではないでしょうかね？

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