Walk in the Spirit

こうした電気を流す仕組みは、関西、九州、中部など各電力会社も同じだ。　東電によると、新座変電所は、発電所からの電気を都心部につなぐ重要な変電所のひとつ。新座から東京都豊島区方面の変電所に向かう送電線（城北線）と、練馬区方面に向かう送電線（北武蔵野線）が何らかの理由で燃え、電気を送ることができなくなった。

ｰｰ＞首都圏への送電線入り口部に位置した、

現時点の推定原因、

東電、ケーブル３５年間交換せず　都内停電、出火元調査
2016年10月13日12時02分　A新聞

燃えた電力ケーブルは「ＯＦケーブル」と呼ばれるタイプ。東電は、電気を通す「導体」を絶縁するために油を浸した紙（絶縁紙）が何らかの理由で損傷し、電気が流れて火花が生じて火災につながった可能性もあるとみている。　

東電は１２日の記者会見で、ケーブルは年２回、目視で確認し、異常があれば補修すると説明。「一律に寿命何年と決めて対応しているわけではない」という。交換の際は絶縁紙だけを張り替えるのではなく、ケーブルの取り換えが必要になるが、今回のケーブルは一度も取り換えていないという。

ｰｰ＞（自然の）老朽化、

が、今回、劣化が考えにくいのは、
人がアクセスできる（環境がいい）メンテナンストンネル内という事、

それ故、丈夫なテープが簡単には劣化しないだろうと言うこと、

随分、厚く巻いている、

＊逆に直埋設ケーブル（配管も）は、ダメ、
（自分のプラント管理経験からだけど、）

当然、ケーブルも守られるはずで、出火は考えにくい、

だいたい、（自然）老朽化を言い出したら、
地下ケーブルはすべてアウトだろう、

12400kmをどのように対処するというのか？

それと、ケーブルメンテナンス用入り口は、

2300箇所で、即ち、どこにでもアクセスが可能と言うこと、

このように見てくると、このたびの火災は、

1）その発生位置、（首都圏入り口）
2）メカ的に起こりにくいこと、（メンテナンス性良好）
3）発生確率が稀である、（12400kmの一箇所） 4）アクセスが誰でもできる、（2300箇所）
5）且つ、地下で犯行がわかりにくい、
（そして、これ、）
6）発生が「ヨム・キプール」当日であったこと、

ｰｰ＞首都圏中枢の混乱を意図したテロの可能性が極めて高い、

相手の誤算は、東電の切替の早さで、
まさか、一時間で復旧するとは想定外だったろう、

これゆえ、このような発言は、案外、的を得ている、

都内の大停電「情報開示しない方がよいのでは」　山東氏
2016年10月13日15時01分 A新聞

（東京都内での大規模停電について）東京五輪・パラリンピックに向けて、ある意味では不幸中の幸いだった。これを機に、安心できる安全な東京、日本を世界にアピールするために対策を講じなければいけない。その折、今朝、テレビで「埼玉のここで起きた火災によって、こんなに多くのところが停電をした」ということで、地図が出ていた。あれは報道の自由とは言いながら、情報は開示しないほうがよろしいんじゃないかな、という気がしている。日本は島国で、テロ対策でも性善説を唱えてきたが、ここに来て（五輪などで）世界からいろんな方がみえる時には、こうしたものは関係者だけにして、できるだけ隠すべき情報は隠し、開示すべきものは（開示する）、というメリハリをつけていくべきだ。

敵にすれば、送電網はありがたい情報である、
（しかし、おそらくそこら辺は既知の情報であろう、）

それよりも、気がかりなのは、
今回が、試験的なものだった可能性が否めないこと、

どうしたら、被害を拡大できるかの情報収集が目的だったなら、
相手が一枚上手である、

更新日 2016年10月13日 23時40分30秒

追記）
時事通信から、

全外国人の顔画像照合＝テロリスト入国阻止で－法務省
2016/10/14-09:16

法務省は１４日、空港・港湾の入国審査で、原則として全ての外国人を対象に、国際テロリストの顔画像データとの照合を１７日から行うと発表した。

２０２０年の東京五輪・パラリンピックをにらんだテロ対策の一環で、水際でのテロリスト入国阻止を目指す。　データ照合は、全国１５６カ所の空港・港湾の入国審査ゲートで実施。１６歳未満の子供や外交官、特別永住者を除く全外国人が対象となる。同省が保有するテロリストの顔画像データと一致した場合は、強制退去などの措置を取る。　

テロリストの顔画像データについては、国際刑事警察機構（ＩＣＰＯ）や各国治安当局との情報共有を進めており、随時更新していく方針。

唐突に出てきたが、今回の送電線火災について、
既に、テロ犯行を掴んでいるからだろう、