獣医界の六大詐欺商法とオリンピックのぼったくり商法は同根で営利最優先の元凶だ🎭日本メディアは忖度隠蔽体質で不正を糾弾しない😎海外メディアは五輪中止を強烈に主張🥰

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2021.05.22

獣医界の六大詐欺商法とオリンピックのぼったくり商法は同根で営利最優先の元凶だ🎭日本メディアは忖度隠蔽体質で不正を糾弾しない😎海外メディアは五輪中止を強烈に主張🥰

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カテゴリ：犬の正しい飼い方

日本は報道の不自由な国だ。世界の 報道自由度ランキングで６７位 だ。
韓国や台湾よりもはるかに悪い。
日本のメディアはジャーナリズムの使命を果たしてない。
社会的な重大な事柄に主張や批評をしてない。
忖度（そんたく）報道ばかり だ。
単に日々の出来事を報道するなら「 子供の使い 」と同じだ。
愛読する購入者が減って経営難になるのは当たり前だ。
　その例を犬について挙げる。
日本は狂犬病が根絶した清浄国だ。狂犬病ウイルスは全くいない。
ここ70年間、狂犬病に感染したり、死亡した犬は一匹もいない。

なぜか。 獣医界や製薬会社が儲けるため だ。
そのような悪政がはびこっているのは世界で日本だけだ。
その悪政を糾弾する報道は一切されてない。
隠蔽どころか、その悪政に加担する報道が多い。
NHKはじめ日本の報道機関はその使命を放棄している。
その逆の忖度（そんたく）報道に徹して、事実を隠蔽している。
ジャーナリズムの不作為 だ。すべきことをしない犯罪行為だ。
　犬に関する詐欺商売は狂犬病ワクチンだけではない。
五輪関連随想の後に獣医界の六大詐欺商法について記述してある。
ぼったくり男爵が主導する営利事業 だ。
営利を詭弁で虚飾している国際的な欺瞞団体 だ。
その事実が新型コロナウイルスウイルの蔓延の影響で白日の下に曝された。
ぼったくり男爵たちは営利の為なら沢山の日本国民のコロナ死も全く気にしてない。日本人の命よりも大切なのは金儲けなのだ。
　　💔川柳　オリンピック　憲章第一　金儲け　🏃‍♂️

日本の緊急事態宣言が延長されていてもオリンピック開催は断行 すると五輪トップが明言したと5月22日に報道されている。この随想を書いた日だ。

🎭　 五輪中止を主張しない日本のメディアと中止を強く主張する海外メディア
五輪はクーベルタン男爵の理念を歪曲悪用した悪質で巨大な商業イベントだ。
なのに、日本の主要メディアはオリンピック中止の報道は全くと言っていいほど報道しない。 五輪のスポンサー になっているからだ。
一方、海外メディアは辛辣な言葉で東京五輪の中止を報道している。
人命と世界の公衆衛生を守るためだ。
1️⃣　IOCのバッハ会長をぼったくり男爵と名付けたワシントン・ポストの サリー・ジェンキンス氏 の世界的な有名な記事の全翻訳文をこの最下段に引用転載してある。貴重なので長期に保存するためだ。下段に次の見出しがある。
「ワシントン・ポストの2021年 5月5日 の元記事：Japan should cut its losses and tell IOC to take its Olympic pillage somewhere else」

日本政府は損切りしてIOCには『略奪するつもりならよそでやれ』と言うべきだ。
損切り とは株式用語で、株価が一定以下に下落したら、損を覚悟で売り払った方が、損は少なくて済むというものだ。株価の大暴落による大損を防ぐ方法だ。

2️⃣　ニューヨーク・タイムズは2021年 5月１１日 、 コロナ禍の中ではオリンピックは中止 すべきと報道した。
　寄稿者は米パシフィック大の ジュールズ・ボイコフ教授 （政治学）で 米五輪代表にもなった元プロサッカー選手 だ。
　ボイコフ氏は「スポーツイベントが スーパースプレッダー （コロナの巨大な拡散源）であってはならず、 東京五輪は中止 すべき」と主張している。
IOCは日本国民の五輪開催反対の多くの声を蒸気ローラーで圧殺するように無視したり、封殺している。

　ボイコフ教授は、五輪の既得権益者が蒸気ローラーのように問答無用とばかりに悪辣に 五輪開催に猪突猛進 している理由は３つだと指摘している。
「money, money and money. 」
「カネ、カネ、カネ。」の3つだ。
あるいは、「 お金、金銭、札束 」と翻訳できる。
そのカネのほとんどはアスリートではなく、大会を運営する団体、テレビ放送局、スポンサーに流れこんでいる。

3️⃣　 楽天の三木谷浩史社長 は5月13日 米CNNとのインタビュー で、東京五輪を強行開催するのは 自殺行為 だと政府を強く批判した。
　「日本はワクチン接種が非常に遅れているだけに、世界中から人が集まる国際的ないベントを開催するのは危険だ。リスクが大きすぎる。コロナ禍の最中にオリンピックを開催するのは正直言って自殺行為のようだ。中止しなければならない」と楽天社長は主張した。
なぜ、日本国内ではなく、アメリカで発言 したのか。
日本のメディアは忖度・隠蔽体質 だからだろう。

4️⃣　イギリス・タイムズ紙は「今年の東京五輪を中止すべき時が来た」と報じた。
感染拡大を引き起こす可能性を指摘し、日本はおろか世界へと広がるリスクが大きすぎるとしている。
5️⃣　サンフランシスコ・クロニクル紙は5月3日、世界的なコロナ禍中での東京五輪は「開催されるべきではない」と報道した。

6️⃣　ロサンゼルス・タイムズは、日本のワクチン接種率は3％未満であるうえに感染力の強い変異株が蔓延しだして医療体制疲弊している。緊急事態宣言中だ。東京五輪は中止すべきと指摘。

🏅　世界的に広く知られるようになったオリンピックの ぼったくり男爵 に関するワシントン・ポスト紙の全訳を転載保存した。

ワシントン・ポストの2021年5月5日の元記事：Japan should cut its losses and tell IOC to take its Olympic pillage somewhere else
日本政府は損切りし、IOCには『略奪するつもりならよそでやれ』と言うべきだ」
著者： Sally Jenkins

米有力紙「ワシントン・ポスト」が東京オリンピックの開催について、日本政府に中止を促す記事を掲載した。執筆したのはサリー・ジェンキンス。スポーツジャーナリストとして数々の賞を受賞するなど、スポーツを愛する書き手の一人だ。

すでに記事の内容の一部は「ぼったくり男爵」というキャッチーな肩書きとともに日本でも報じられているが、世界に向けて発信された記事の全訳をここに掲載する。

国際オリンピック委員会（IOC）のフォン・ボッタクリ男爵と金ぴかイカサマ師たちの間では、いつの間にやら、日本を自分たちの足置き台として使おうということで決まっていたようだ。

だが、日本は五輪開催に同意したとき、主権まで放棄したわけではない。東京での夏季五輪開催が国益を脅かすのなら、日本の指導者たちはIOCに対し、略奪はよその公国へ行ってしてくれと言うべきである。
中止はつらい。だが、それが弊風を正すことにもなるのである。

フォン・ボッタクリ男爵、別名トーマス・バッハIOC会長とそのお供の者たちには悪癖がある。それは自分たちをもてなすホストに大散財をさせることだ。まるで王族が地方にお出ましになったとき、そこの小麦が食べ尽くされ、あとに残るのが刈り株だけになるときのような話だ。

日本国民の72％が、このパンデミックの真っ只中に国外から1万5000人のアスリートや五輪関係者をもてなすのは嫌であり、乗り気になれないと言っているのだ。それなのに五輪マスト・ゴー・オンと横柄に言い張れるIOCの神経はいったいどうなっているのか。

その答えは、IOCの権力の源泉であるオリンピックの開催都市契約にある。これはIOCがいかに高圧的な組織であり、なぜ五輪開催都市が深刻な負債を抱えることになるのかを明らかにする文書である。

そこでは「医療サービス」に7ページが割かれており、開催国は五輪関係者として資格認定を受けた人全員に対し、「無料」で医療を提供しなければならないとされている。現地の病院に五輪関係者専用の病室を用意することもそこには含まれる。東京の組織委員会によれば、IOCの要求に応じるために約1万人の医療スタッフを振り向けなければならないという。

先週は8人の聖火リレー関係者の新型コロナウイルス感染が判明した。全員マスクを着用していたという。日本国内のワクチン接種率は2％に達していない。日本医療労働組合連合会（医労連）書記長の森田進が、医療資源が大きく目減りする見通しに憤慨したのも無理はない。
森田は談話でこう述べている。

「患者と看護師のいのちや健康を犠牲にしてまでオリンピック開催に固執しなければならないのかと、強い憤りを感じる」

海外メディアはいまの日本をどう報じているのか：世界が見たNIPPON

もし日本が大会中止を決定したら
日本の指導者たちがすべきなのは損切り、しかもいますぐの損切りである。

残り11週間のいま、この取引の残りの部分からさっぱり手を引くべきなのだ。オリンピックの費用は非合理的に膨れ上がるのが常だ。そのせいで非合理的な決定が出てきてしまう。

世界的なパンデミックの最中に国際的メガイベントを開催するのは非合理的な決定なのである。損を取り戻そうとして損の上塗りをするのも同じくらい非合理的である。
いまのこの段階で夏季五輪の決行を考える人がいるとしたら、その主要な動機は「お金」である。

たしかに日本は五輪開催のためにすでに約250億ドルを投じてきた。だが、国外から来る1万5000人をバブル方式で外部との接触を遮断するとしたら、その追加費用はどれくらいになるのだろうか。
加えて毎日の検査実施などの一連の規程もある。警備も実施しなければならず、輸送や大会運営に関連する巨額費用も出てくる。大きな災害が発生してしまったときのコストはどうするのか。

ここで仮に日本が契約を破ったと想定してみよう。

そのときIOCは何をするのだろうか。訴訟を起こすのだろうか。しかし、そのときはどの裁判所に訴えるのか。そもそもこれはどの裁判所の管轄なのか。パンデミックのストレスと苦しみにあえぐ国で五輪を断行しようとしているのだ。そんな訴訟を起こしたとき、IOCの評判はどうなるのだろうか。

日本の指導者たちは、自分たちが思っているよりも状況を動かせる力を持っているのだ。少なくとも大会の規模縮小や再延期など最大限の譲歩をIOCから引き出し、開催国を守る形での五輪開催ができるはずである。

オリンピックは前々から深刻な病弊を抱えており、いまの東京の窮状も、その病弊の表れと言っていい。五輪は、関係者全員を痛みと疲労の極限まで追い込むイベントと化しており、そんな条件で五輪を開催したがる国は減る一方だ。

強欲と法外なコストのせいで、五輪は開催国にとって重大災害と同じくらいの負担を強いられるイベントになっているのだ。2020年9月に出たオックスフォード大学のビジネススクールの論文によると、IOCは五輪開催のリスクとコストについて「間違った印象を与える」説明を一貫して繰り返してきたという。

具体例を挙げよう。IOCによれば、不測の事態に備えて約9.1％の予算超過を事前に想定しておけば充分なのだという。

では、実際の夏季五輪の平均予算超過率はどれくらいなのか。答えは213％である。
IOCがこうしたリスクを過小に見積もるのには理由がある。IOCによる略奪を見せつけられてしまったせいで、IOCと関わろうと考える国が減ってきているのだ。

2021年5月9日、東京で五輪開催中止を求め、デモをする人々  Photo: David Mareuil / Anadolu Agency / Getty Imagesフィナンシャル・タイムズの報道：英紙「日本の政治家は五輪開催のリスクをとるのは『国民の責務』と説得できるのか」

オリンピックの予算超過は構造的な問題
IOCが過剰を奨励するのは意図的だ。凝りに凝った施設やイベントを義務付けるのは収入のためだ。その収入の多くがIOCに入り、コストのほうは丸ごと開催国にダンピングされる。資金繰りも開催国がすべてを担う。

IOCは大会のサイズとデザインの水準を設定し、開催国に、どんどん向こう見ずに大金を投じるように求める。その一方でライセンスの利益や放映権料はしっかり握って手放さない。東京五輪の当初予算は70億ドルだった。いまはその4倍だ。

前述のオックスフォード大学の論文『テール（すそ）への回帰──オリンピックの費用が法外に膨らむ理由』で著者のベント・フリウビヤ、アレクサンダー・ビュジエル、ダニエル・ランの3人が指摘しているのは、コストが法外に膨らむという点では、五輪が地球上のどの国家的建設プロジェクトと比べても断トツだということだ。巨大ダムやトンネルの掘削も上回る。

五輪は複雑さも経費も膨れ上がる一方であり、計画期間も長期に及ぶ（7～11年）。そのため、インフレやテロの脅威、「丸々と太った巨大ブラックスワンの飛来に見舞われるリスク」などの影響も被りかねない不確実性が多いプロジェクトなのだ。

2016年のリオ五輪は、ブラジルの経済が激しく落ち込むなか開催され、当初予算を352％超過した。こうした予算超過は「構造的」なものであり、断じて偶発事象ではない。

論文にはこう書かれている。
「IOCが不測の事態に備えるのに9.1％で充分だと言うとき、IOCは実際の費用のリスクに関して大きな思い違いをしているのか、それとも不都合な事実を見て見ぬふりをしているかのいずれかである。どちらの場合でも、開催都市や開催国は間違った印象を抱くように仕向けられている」

ニューヨーク・タイムズの報道：「オリンピックそのものの存在意義を再考するときが来た」
日本の政治家は国民のために最善の決定を
いまやIOCと関わろうとする政府の指導者は、ウラジーミル・プーチンや習近平などの暴漢的な支配者だけだと言ってもいい。そんな状況になってしまったのは、これらの理由があったからだ。

プーチンや習近平のような支配者なら、威信を高めるために、労働を強制できるし、お金も無尽蔵につぎ込める。だが、そのような国々を除けば、開催に立候補するところはこの20年でどんどん減っている。

IOCに対して賢明にも「ノー」を言った都市にはバルセロナ、ボストン、ブダペスト、ダボス、ハンブルク、クラクフ、ミュンヘン、オスロ、ローマ、ストックホルム、トロントが挙げられる。2028年の五輪開催でIOCから大きな譲歩を勝ち取ったロサンゼルス市長エリック・ガーセッティはこう言っている。
「（都市の多くは）適正なモデルを見つけない限り、オリンピック開催を絶対に承諾しません」

あの男爵たちの暴飲暴食が、こういう事態を招いたのである。
こうしたことすべては、日本の指導者たちが、自分たちと自国民のために最善の決定をするのを後押しするに違いない。五輪が国際観光収入をもたらすとそれなりに納得できた頃なら、もしかしたら出費の一部は正当化できたかもしれない。だが、いまや日本国民が負担するコストは、単に金銭的なものだけでなくなっている。

IOCはインチキ公国だ。
気取って壮大絢爛を売り歩く者たちのための腐敗しがちな金銭の受け皿だ。

そのことを思い返すのに相応しい時と場所があるとすれば、それはいましかない。IOCに本当の権力はなく、あるのは参加各国から一時的に託された権力のみだ。

日本はIOCに何の借りもない。中止は痛みをともなうだろう。だが、それは弊風の一掃にもなるのである。

　獣医界の詐欺商法を１５年以上も継続して糾弾しているのは日本ではブログ「愛犬問題」だけだ。 日本のメディアは全く報道しない。
メディアにとっては獣医界からの広告収入のほうが大切なのだ。
虚偽広告 も堂々と掲載している。
そのメディアの報道に騙されないように獣医界の六大詐欺商法を要約して記述する。

1️⃣　 避妊去勢手術の詐欺商法
　犬の避妊・去勢手術は人の避妊やパイプカットとは違い、卵巣や睾丸を切除する野蛮な技術だ。次の随想に避妊・去勢手術で誘発される癌やてんかんなどのいろんな病名が記述してある。
🎯【避妊去勢手術の健康上の弊害！万病の元凶！　米国獣医学論文の翻訳集】
骨のガンである骨肉腫、脾臓と心臓の血管肉腫、甲状腺機能低下症、肥満、尿失禁、尿管の感染症、外陰部の皮膚炎や膣の皮膚炎、膣炎、尿路腫瘍、体形の奇形、および、ワクチンに対する拒絶反応のリスクが増大する。

　犬の避妊去勢手術は犬の健康には有害無益だ。自然の摂理で授かった臓器を切り捨てて、健康や寿命に悪影響がないわけがない。
避妊・去勢手術は自然の摂理への反逆だ。 白衣の悪魔が金儲けのために犬を犠牲にしている蛮行だ。

　避妊・去勢手術は一度してしまうと、取り返しのつかない。犬は生涯、その弊害に悩まされることになる。
避妊・去勢手術をすると犬は、癌などのいろんな病気を誘発しやすくなる。卵巣や睾丸から分泌されるホルモンが無くなり、 犬の体内のホルモンのバランスが壊れる からだ。
詳細は次の随想にある。
🎯【犬の避妊は卵巣切除、人は卵管を縛るだけ！　犬はホルモンがなくなり卵巣欠落症になる！】

　　🎯【避妊・去勢手術有害無用論の随想集】　 ８４編

2️⃣　 狂犬病ワクチンの詐欺商法
現在の日本には狂犬病ウイルスは全くいない。
人も犬猫も狂犬病に罹病することは起こりえない。
なのに、獣医界は狂犬病予防法を盾に愛犬家に狂犬病ワクチンを押し売りしている。悪政の極みだ。
日本の犬は、狂犬病ワクチンの副作用で毎年５万匹が健康被害を受け、うち、３，０００匹が毎年死亡している。正確に表現すると、獣医の注射で殺されている。
詳細は🎯【狂犬病ワクチン副作用被害：日本は５万匹！　内３，０００匹毎年死亡！】にある。

　🎯【狂犬病注射有害無用論の随想集】　 ２４０編

3️⃣　 混合ワクチンの詐欺商法
　現在の日本にはワクチン接種で予防しなければならない感染症は流行ってない。感染症で死亡する犬の数はゼロか、それに近い。
　一方、混合ワクチンの注射では、毎年２万５千匹が健康被害を受け、うち、１，５００匹が死亡している。獣医の注射で殺されている。
つまり、獣医が儲けるために愛犬家を騙して混合ワクチンを押し売りをしている。
獣医は犬の唯一の天敵だ。健康な犬をワクチンで殺している。補償をしない。
獣医は犬殺しの白衣の悪魔だ。
詳細は🎯【混合ワクチンで健康な犬毎年１５００匹死亡　狂犬病注射で三千匹！悪魔の獣医の所業だ！】にある。

　　🎯【混合ワクチン有害無用論の随想集】　 １０９編

4️⃣　 フィラリア予防薬の詐欺商法
　フィラリアの予防薬は世の中にない。獣医が予防薬と言って売っている薬剤は、実は 駆虫剤 だ。つまり、フィラリア予防薬は悪質な詐欺商品だ。
フィラリア症に罹病してない犬にフィラリア予防薬を服用させても有害無益 なだけだ。愛犬が無用な薬剤の投与で薬剤アレルギーになるのがオチだ。
フィラリアに関する 血液検査も信頼性の無いいい加減な検査 だ。無用な検査だ。詳細は🎯【フィラリアの血液検査はザル検査で無用だね】にある。　　

　現在の日本にはフィラリア症で死んだ犬は皆無に近い。獣医は沢山の犬が死んでいるかのような言い方をしているが、真っ赤なウソだ。作り話だ。科学的に信用できるデータはない。
少なくとも、東京では５０年以上も発症例が無い。データがあるというなら、裁判所に提示できるような科学的な証拠を求める。

つまり、日本の犬にもアメリカの犬にも フィラリア予防薬は無用 だ。
詳細は🎯【フィラリア予防薬は有害だ！投与無用！　アメリカ獣医師のネット記事を全文翻訳紹介】にある。

　　🎯【フィラリア症の予防薬と治療薬の随想集】　 ３９編

5️⃣　 ノミ・ダニ駆除剤に関する詐欺商法
　獣医が販売しているノミ・ダニ駆除剤はすべての商品の主成分が猛毒の農薬だ。
フロントライン、レボリューション、ダーナムライン などの商品名で発売されているノミ・ダニ駆除剤は、その 主成分はすべて猛毒の農薬 だ。 人の皮膚には決して触れてはいけない危険きわまる薬剤だ。 犬も人と同じ哺乳類だ。農薬の被害を受けるのは当然だ。

　その農薬でノミやダニが死ぬのは当たり前だ。その同じ成分でゴキブリやシロアリなども簡単に死ぬ。そのような猛毒を犬の体に塗っている。犬が健康を害したり、時には死亡している。動物虐待だ。
　換言すると、農薬を犬のノミ・ダニ駆除剤として販売している農薬メーカーの社長も社員も、それを販売して儲けている獣医も、動物愛護の思想が欠落した悪魔の心を持った下賤の連中だ。カネの亡者だ。廃業したほうが世の中の為になる。

　🎯【獣医のノミ・ダニ駆除剤は怖い農薬だ！その副作用の随想集】　 ２８編

6️⃣　 マイクロチップの詐欺商法
　犬猫の迷子探しや飼育放棄の捨て犬猫防止のためにすべての犬猫にマイクロチップの装着を義務付けるのは悪政の極みだ。愛犬家やその犬猫を犠牲にした獣医界の白衣の悪魔の詐欺商法だ。
　その詳細は次の随想にある。
🎯【マイクロチップの犬猫義務化は悪政の極み👺迷子探しや飼育放棄は極小❗すべての犬に義務化は不合理・理不尽だ👹 】

　　🎯【マイクロチップは有害な欠陥商品　その随想集 12編