医療用医薬品 0
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薬価は研究開発費用を8年間で取り返し、それに実際のコストと薬剤の有用性に応じて想定利益をプラスして決まります。さて、オプジーボの研究開発費用は有用性を確認する試験すべてを合算して計算されていると思いますが、日本では臨床試験の数は少なく、開発後に有用性も検討する必要があると審査報告書に記載がされており、それをきちんと守らなかったばっかりにファーストラインの試験を失敗しました。(それを参考にした類似薬品はファーストラインの試験に成功しました。)世界中で販売する場合には日本で要した臨床試験のみを研究開発費とするべきではないでしょうか。製造販売後試験とういう規則はありますが、海外では製造販売後臨床試験で行っているのに、日本では製造販売後調査委で済ませている会社があります。製造販売後臨床試験を行うとコストがかかるからです。これはおかしい。またオプジーボも日本人に対する有効性を確認するための第Ⅲ相試験は行われていません。薬価を決めるときには日本人での研究開発費用のみを算定することによってもっと安くなってたと思います。また、製造販売後臨床試験でGCP試験(患者の治療に対する負担はなく、通院のための交通費程度の協力費も支払われる)を行い、それで本当に有用性が認められれば薬価を引き上げればいいのではないでしょうか。ICHの精神とは異なるという反論が出そうですが、がんに関しては、治験を実施する体制にあまりに差がありすぎることから、前提が狂っているから仕方ないと思います。
2017年01月30日
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アメリカや欧州では禁煙率の増加とともに肺がん全体の発生率と死亡数が減少の方向に向かっています。しかし、日本では禁煙率が低下している割には肺がんの発生率と死亡率が増加しています。タバコは確かに有害ではありますが、大気汚染も重要なファクターである事が間違いないと思います。日本でも光化学スモッグの発生によって体育の授業が中止になったりした時期がありました。その後、工場の排煙規制と車の排煙規制が進んで光化学スモッグは死語となりました。ではなぜ肺がんは減らないのでしょうか。仮説1)光化学スモッグが問題視されてきたときの子どもたちが今、大人になって肺がんを起こしている。仮説2)日本人はタバコを吸っても吸わなくても肺がんになりやすい仮説3)アメリカや欧州人は肺がんになる前に心血管疾患によって死亡している仮説4)日本の公害は偏西風によって太平洋に流れたのであまり他の地域に迷惑をかけることはなかったが今日本の東にある大国は工場の排煙や車の排ガスにが日常生活に問題がでるほどになっている。それが偏西風にのって日本に流れてきている。仮説1)有力な気がしますが、日本のがん罹患(りかん)数・率の最新推計値では西日本と北海道が多くて東京や名古屋はそれほど高くないので、あまり支持する根拠がありません。仮説2)これはまあないでしょう。仮説3)最近、アメリカで人種別に早死にするヒトの割合を推定したデータが出ていますが、白人では黒人に比べると心疾患で早死にするヒトが増加しています。仮説3)は可能性はあるかもしれません。仮説4)これは10年後に中国で肺がんが増加するかどうかのデータを待たなければ検証できません。タバコを吸える場所が減ることは非喫煙者に不快な思いをさせることから賛成です。肺がんになるから、タバコをやめたら肺がんが減るからという理由は一部指示するデータが出ていますが、喫煙率の低下と肺がんの増加に関しては説明できないので、そのデータは見直す必要があると思います。
2017年01月30日
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1週間前に専門家は知っていたが驚いたとの報道はびっくりしました。一般的には検査を行う場合には、標準的な方法を定めて、その操作に沿った検査を行い、その測定結果を示すチャートなどは一定期間保管されています、しかも正しい手順でおこなわれたか同科の記録を書面をもって残しておく必要があります、それが正しいかどうかを監査する部門があるはずです。そうでなければすぐに結果が出るはず。つまり、測定には書面によって再現できるはずです。測定装置も定期的な点検記録があるはずです。もう一度、お金をかけて再試験を行うよりも、過去の分も含めてそのような書類の提出をなぜ求めないのか不思議で仕方ありません。本当に専門家会議に専門家が参加しているのかどうかを疑ってしまいます。
2017年01月17日
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病位のトレードオフとは血小板抑制剤を飲むと脳梗塞のリスクを下げる代わりに脳出血のリスクを上げるァ可能性が高まるような理論的な仮説です。疫学的な論文は見たことはありません。方法論が違うので、直接比較ができるわけがないのですが、有名な久山町の疫学調査で変なデータを,見つけてしましまいました。1904年から続く疫学研究の老舗です。高血圧の薬の普及で血圧が下がり安定しましたが、認知症が急増しています。京都大学ノバルティスファーマは心血管死かイベントとして採集していないので、役には立ちませんが、イギリスでは、古い調査票を落居いた場合には認知症が減っているという文献も出ています。日本人はもともと塩に対する感受性が弱くなっている説もありましたが、東北地方に冷蔵庫が普及して脳いっ血が低下したことからくわしい研究もなく終わってしましました。研究者ではありませんが、論文読んでいる数はかなり多い方だと思います。杞憂に終わればいいけど
2016年12月13日
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覚醒剤や麻薬に関して、再犯を犯した人は何もその人に手助けをしてない人まで裏切られたみたいな感想を述べる人がいますが、筋が違います。覚醒剤や麻薬で捕まった人は、無理矢理でも目の前に置かれると抑えることができない人はたくさんいます。依存性というのはそういうものです。現在のところ依存性を消す薬剤などはありません。意思でなんとかなるのはタバコやマリフアナぐらいです。もっと販売している人を捕まえることを重要視きです。今の報道では、覚醒剤や麻薬に対する依存性を持ったヒトを減らすことはできません。覚醒剤や麻薬を販売した人だけでなく、販売を試みた人もその人を通報して捕まえる方法をとるべきかと思います。自分で覚醒剤や麻薬を作って、自分で使う人はほとんどいないでしょう。販売で捕まった人の顔写真とか名前とか住所を公表して、その人には近づかないように報道を行うべきかと思います。依存性から妄想を抱いて警察に電話してくるような人を逮捕したところで、それほど警察は手柄を立てたわけではありません。その人に覚醒剤や麻薬を販売あるいは渡した人を捕まえる、報道することが大事だと思います。
2016年11月28日
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結局どうするつもりなのか。南アフリカへのPKOは。10月8日に稲田防衛大臣が視察して、可能と判断したのではないの?新聞のニュースでは当初内戦状態へがいつのまにか各地で小競り合いになり、また反政府軍が増加し、反政府軍の談話で武力行使を出すっていうニュースがあります。駆けつけ警備を付加するかどうかは10月中に判断すると行っていたが、11月に延期。PKOを引き上げた国も出ているのに、武器を使用することができない日本のPKOは真っ先に引き上げるべきではないでしょうか。安保法案の時になぜ、こんな時はどうするのかという議論を行わず、反対だけで押し通した(デモに迎合した)野党は、実際にPKOで派遣している自衛隊員を丸腰で平和維持軍に参加させているので、そちらの方が人殺しではないの?野党連合は自民党政権の打倒だけで統一して、自民党は過半数を超えなくとも、一番議席の多い政党になるのは間違いないでしょう。その場合に、自民・公明でなく、自民・共産・公明でも作るつもりでしょうか。すべての党から(アメリカのトランプ候補みたいに)グローバル主義を否定し(アメリカのトランプ候補は本当に考えているかは不明ですが)日本のが孤立しても国策を優先することを真剣に考える人たちが集まる人(当然原発は廃止、9条は防衛のための、先制攻撃を認める)。現実を追認してその中で、日本における最適化を考える人(答弁は当然大臣がやるのではなく、官庁の長が責任を持って答弁する)の党すべてに関して将来を優先して是々非々を考える人の党(党議拘束がない)の三つの旗色を明白にして、政治的判断の根拠を賛成、反対だけで無くその理由を明確に国民に表明することにすれば、国会は議論の場になるような気がします。(即断すべきことに関しては、できなくなる可能性が多いので、内閣はきちんと国会と同等の立場になるように党籍を剥脱する。そうすれば、私は総理大臣でもありますが、党の代表でもありますなんて答弁はなくなる)本当にこれが実現するためには、国会議員全員に自分の判断で法案に賛成するかどうかを考えなくてはなりません。国会はリベートの場ではなく、ある立場の代表の意見を表明する場で国民はLIVEで国会議員が何を考えているかもわかり、欲すれば議員の入手を簡単な手続き(ネットでいいと思います。今の60代前半はコンピューターが仕事に入ってきて、それが無くては仕事がはかどらないことを知っている年代ですから。あるいはそれだけのための端末を60代以上の人に配って、操作法をきちんと教えてあげればいい、それを使うことを拒否する人は選挙権に関して一定の縛りをつけることも考えていいのでは)
2016年11月07日
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Netureに2016年10月20日に掲載された記事によると、EMAは医薬品に関する全データをオンラインで提供すると発表しました。現在ではICHの合意によるCTD(コモンテクニカルデータ:日本では概要)で薬剤の申請書は付録も含めてすべて提供されています。当然その中には失敗み終わったあるいは、GCP違反で取り上げることのできない臨床試験の概要も示されています。日本のCTDを読むと製剤の同等性試験の失敗を見ることができます。審査報告書にはなぜ失敗したのかの質問に対する製薬会社側の回答も野売っています。しかし試験概要は詳しいと行っても生データが載っているわけではありません。一覧表の提出も求められていますが、生データの抜粋です。また、解析から外した例に関する生データを提出することはその試験に関する信頼性を増すことができ、いわゆる統合解析の精度が上がります。まあよいことなのでしょうが、解析システム(主にSASを)持たない在野の研究者には宝の持ち腐れ。
2016年11月01日
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個々の条文に関して、ここは変えた方がいいと思っている国会議員は2/3を超えていると思いますが、9条に限れば解釈でかなりの事をできる法律ができてしまったので、今更変える必要があると思っているヒトは2/3には達していないと思います。しかし、マスコミは改憲勢力が2/3を超えたという書き方をするのはなぜでしょうか。第9条の変更があたかも2/3を超えているという記事を書くのはなぜでしょうか。憲法はここまで長くなってくるといろいろ問題が出ています。明らかに意見であるのは、義務教育以上、特に私立大学に税金を使っていることです。国歌の支出に関しては、私立大学の独立性を守るために税金を使ってはならないとあります。特に宗教が母体になっているところに税金を使うことは、宗教の自由を税金を使うことで損なう可能性があります。現在は、憲法違反であるにもかかわらず、公然と予算処置が講じられています。「悪法も法」ですから守る必要があります。悪法は民主的な手続きを経て変更することが必要です。絶対無理でしょうが、憲法変更のための国会発議は党の拘束を外して、裁決すべきだと思います。
2016年10月29日
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ホメオパシーは18世紀終わり、ドイツ人 Dr. Christian Friedrich Samuel Hahnemann (1755-1843) により発見された。ホメオパシーは、「同種は同種によって治癒される( “Similia Similibus Curentur” ラテン語)」の原則に医学療法体系です。(日本ホメオパシー医学会)ここだけ読むとアレルギー治療における抗感作療法と同じかと思いますが、実際のやり方が大きく違います。原因物質を検出限界以下にまで薄めて、それをレメディとよぶ砂糖菓子に振りかけて飲みます。水の記憶が有効に働くということで、ちょっとついて行けない部分がありますが、200年も続いているので効果があるのかもしれません(漢方薬と同じという言い方は漢方薬に失礼です。漢方薬は1000年以上の歴史があり、成分は明らかになっていますし、副作用もきちんと収集されています。FDAは過去6年間に10人が死亡し、約400人が健康被害を受けた可能性があるとしてFDAが調査に乗り出しました。調査対象は歯の生え始めの痛みをやわらげるとするホメオパシー薬です。最終的に9月30日にその製品の使用の中止と廃棄を勧告する声明を発表し、大手薬局のCVSヘルスではすべての関連物質を店舗から撤去しました。FDAは2010年に同社の製品は砂糖と水以外に「ベラドンナ」が検出されたことが指摘しています。販売元のハイランド社は「 現時点で商品と健康被害を関連付ける医学的、統計的な証拠は示されていないとの声明を出しています。ホメオパシー薬の商品と効果を関連づける医学的、統計学的な証拠もエビデンスレベルからいうと症例報告レベルです。臨床試験をやっていると分かりますが、プラセボは効果がでる症例がいます。また、副作用がでる症例もいます。確かに小児に対して薬効を確認している薬剤は少ないです。しかし、必須であるビタミンKの代わりにホメオパシーで使う錠剤を投与した結果、ビタミン欠乏性出血症で死亡例が日本でもでています。ホメオパシーで使う状態を投与した助産婦を母親が訴えるという事件が2009年にありました。(2010年に和解となりましたので、どういう結果になったかは公開されていません。医療過誤あるいは殺人罪で助産婦さんを刑事事件で訴えていればどんな決着になったのだろうと知りたいところです)日本医師会の見解は2014年に発表され、「この事件は助産師が適切な医療へのアクセスを阻害し、結果的に「医療ネグレクト」を生じさせたことが問題である」としています。補完療法としてホメオパシー薬を使うことは否定しませんが、製造販売するならば、成分分析と経年変化のデータぐらいは提出すべきと思います。
2016年10月24日
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不妊治療における卵子の若返りが注目を集めています。ウクライナでは受精卵の核を、提供者の卵子に「前核移植」をして、体外受精に成功したとの報道が注目を集めていますさらに卵子細胞をiPS技術を使って皮膚細胞からマウスで作り出すことに成功したとの研究成果が報告されています。加齢により特定のホルモンが減少することによって卵子が「老化」することは事実です。しかし、これには大きな個人差があります。ロシアの大学生では若い内に金銭的余裕のある内に結婚して子ども作り、その後は離婚して働くあるいは別の若い人と結婚する事がかつては理想とされてきた時期がありました。実際に皮膚から卵子が作れるならばいつまでも子どもを作ることができるということになりますが、ヒトの皮膚の再生技術の中で、最初の皮膚の年齢が再生皮膚に反映することが明らかになっています。従って、若いうちに皮膚を保存しておく必要があります。(卵子の保存よりも簡便な可能性がありますが、保存という一つのステップが入ることによって皮膚の再生ならば問題ないことが生殖という場面では問題になる可能性は存在します。)しかし、実用化されれば不妊治療の年齢制限が取り払える可能性があります。
2016年10月23日
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第 III 相 LIBERTY AD 臨床プログラムは、世界各地の施設において中等症から重症アトピー性皮膚炎患者を対象として行う 5 つの試験から構成されます。同一の試験デザインである SOLO 1 試験および SOLO 2 試験には、中等症から重症のアトピー性皮膚炎成人患者 1,379 例が登録されました。患者は、医療用医薬品による外用療法では十分なコントロールが行えない、あるいは医療用医薬品による外用療法が推奨されない場合に登録されました。すべての患者は、治験医師による包括的評価(IGA)スケールで症状を 0(病変なし)から 4(重症)までの 5 段階で評価され、本 2 試験への参加基準はベースラインのスコアが 3 または 4 とされました。患者の評価は、湿疹面積・重症度指数(EASI)をはじめとする各種指標を用いて行いました。患者は、初回投与量として dupilumab 600mg を皮下投与された後 16 週間にわたり、dupilumab 300mg を毎週皮下投与する試験群、dupilumab 300mg を隔週皮下投与する試験群、あるいはプラセボ投与群の 3 つの試験群のうち1 つにランダムに割り付けられました。IL(インターロイキン)4受容体αに対する抗体医薬で、アトピー性皮膚炎の炎症に関与するIL-4とIL-13のシグナル伝達経路を阻害します。もうすぐ申請となるでしょうが、薬価はいくらぐらいになるのでしょうか。効果は16 週目時点の皮膚病変の程度を IGA(Investigator’s Global Assessment、治験医師による包括的評価)スケールを用いた 5 段階で評価したところ、SOLO 1 試 験および SOLO 2 試験では、Dupixent®300mg 毎週投与群において、それぞれ 37%と 36%の患者が、また Dupixent300mg隔週投与群において、それぞれ 38%と 36%の患者が、皮膚病変なし(IGA スコア 0)、またはほぼなし(IGA スコア 1)を達成しました。プラセボ群では、それぞれ 10%と 8.5%でした(p<0.0001)。この指標は、米国における試験の主要評価項目、EU における試験の主要評価項目の 1 つでした。プラセボよりは効きますが、注射剤という手間を考えると思ったほど効果を示さなかった。半分の人はこの薬剤を投与しても効果が得られていません。注射部位の副作用は想定内として結膜炎が5%ぐらい出るとのことです。眠れない場合には使いたくなると思いますが、1週間に1度の注射というのがアトピー性皮膚炎の治療として受け入れられるかどうかというところでしょうか。
2016年10月10日
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大日本住友製薬株式会社(本社:大阪市、社長:多田 正世)の、がん幹細胞性阻害剤ナパブカシン(一般名、開発コード:BBI608)の進行性結腸直腸がん(単剤)を対象とした国際共同フェーズ 3試験(CO.23 試験)、欧州臨床腫瘍学会(ESMO:EUROPEAN SOCIETY FOR MEDICAL ONCOLOGY)の 2016 年年次総会(開催時期:10 月 7 日~10 月 11 日、開催場所:デンマーク コペンハーゲン)において発表されます。抄録によると結果はネガティブです。2013年4月から2014年5月に、282人の患者がランダム化(ナパブカシン:138人、プラセボ:144人)されましたが、中間解析(futility analysis)の結果、盲検を解除し、新規患者登録とプロトコルに沿った投与継続を中止しました。患者の構成は、年齢の中央値が64歳(32~85歳)、男女比が男性65%、ECOG Performance Status(全身状態の指標)は0が28%、1が72%であり、5回以上の前治療歴がある患者の割合が98%、抗VEGF療法による前治療歴がある患者の割合が89%、KRASが野生型の患者の割合が52%でした。全症例(ITT集団)におけるナパブカシン群とプラセボ群におけるOS(全生存期間)、PFS(無増悪生存期間)、DCR(病勢コントロール率)に有意差は認められませんでした。ナパブカシン群においてプラセボ群よりも多く観察された有害事象は、下痢(88% vs 32%)、吐き気(63% vs 47%)、食欲不振(56% vs 46%)などであり、何れも有意差(p<0.05)が認められました。グレード3以上の有害事象が1回以上観察された割合は、ナパブカシン群57%、プラセボ群40%であり、有意差(p<0.01)が認められました。ナパブカシン群の下痢については、グレード4は観察されず、休薬により回復可能なものでした。p-STAT3を測定した251人のうち55人(22%)が陽性でした。プラセボ群においては、p-STAT3陽性患者は予後不良(OSの中央値はp-STAT3陰性 4.9カ月 vs p-STAT3陽性 3.0カ月 ハザード比2.3p=0.0002)でしたが、ナパブカシン群ではp-STAT3陽性患者においてOSの有意な延長が認められました。(ハザード比0.24)p-STAT3:活性型Signal transducer and activator of transcription3単純にp-STAT3陽性の大腸癌患者には効果がありそうなことが判明し、陽性例は22%であるということでしょうか。ハザード比0.24というとかなり長くなったような気がしますが、中央値が示されていないので、よく分かりません。最近生存期間が主要評価項目になっていますが、サロゲートエンドポイントである腫瘍縮小率も意外と有用ではないかと思います。効果がない薬剤に対して、早期の中止の必要性を重要視するならばDFSを判断材料として決めるというのはいい手段かもしれません。QOLに関しては、がんの場合には少し前まで元気な人が急になくなるということがあるので、サロゲートエンドポイントにはなり得ませんが、医療経済学的には指標として生かせるのではないでしょうか。(がんと診断されてから仕事ができなくなる期間は経済学的には遊離と働く)今後の制がん剤の判定基準はがんと判定されてからどれだけ生き延びるかというのが主になればよいのですが、臨床試験でこれを確かめることは大変難しことです。発病という定義がまず一義的にできない。つまり、医師の診断時に(がんは徐々に悪くなっているという仮説のもと)病期は一定ではありません。(診断のブレークスルーがあれば解決する問題かもしれませんが、その可能性は五分五分だと思います。先ほどのがんの成長の仮説が間違っている可能性があります)。末期的な状態になって人によっては生存を望まない人をどうするのかという問題もあります。今のところは市販後使用成績調査に頼るしかないのですが、主に副作用に重点が置かれています。検査をある程度過剰に行うわけですから、市販後臨床試験を行って、医療費は無料かつ試験協力費を出すぐらいでいいのではないでしょうか。(製薬会社はいやがるでしょうが)
2016年10月06日
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トクホのなかで成分がきちんと入っていなかったことから、トクホの取り消しが話題になっています。トクホの取り消しだけでその会社に対する罰則はないのでしょうか。ないのです。医薬品の場合は全品の回収と程度によっては操業停止と罰金があります。さて、機能性食品の場合はどうでしょうか。機能性食品の場合には特定の野菜などでも認められます。天候等によって求められる成分が入っていない場合などの想定は行われているわけではありませんので、すべてスルーとなります。特定保健用食品のなかには規格基準型といって、既に効果が認められている成分をふくむ場合には特定保健用食品と認められます。機能性医薬品もこの程度の基準を持って認可すべきなのでは無いかと思います。機能性食品表示が認められた理由は「中小企業など、成分が明らかに効果がある事が分かっている場合、特定保健用食品の認可を取ることができない場合に認可ではなく、申請することによって販売が可能になるように規制緩和する」とのはずでした。ですから、大企業が出している機能性食品に関しては、認可に堪えない証拠しかないのかと疑ってしまいます。医薬品もそうですが、トクホや機能性食品に関しては販売後の監視体制を強める必要があります。また、糖尿病一歩手前や高血圧一歩手前で運動などを行わずに食品だけで済ましていることが本当にいいことかどうかを政府がお金を出して二重盲検比較試験を行うことで、食品等の二重盲検比較試験のお手本を作成してもらいたいと思います。
2016年10月03日
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ほのかりんさんが未成年飲酒の疑いでNHKの番組を交番という記事がありました。これはおかしい。未成年飲酒禁止法は飲んだ本人に対して罰則はありません。罰則があるのは飲ませたお店。50万円以下の罰金です。保護者も管理責任を問われて科料が科されます。この場合の保護者はほのかりんさんの父母か同席した川谷さんに当たるかは微妙なところでしょうが、後者のも警察で事情徴収をされてもおかしくはありません。罰則規定がなくとも、法に従っていないということであれば、国籍法に違反していたどこかの政党の新代表は代表選に出る資格を問うマスメディアが少なすぎるような気がします。野党の党首にもハネムーン期間があるのでしょうか。
2016年10月03日
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共同通信社の昨日(2016年9月26日)の記事膵がん、4割は転移後発見 治療の難しさ浮き彫り 421拠点病院を集計 国立がん研究センター4割はステージ4で発見ということは6割はステージ3以下で発見ですよね。その割には難治がん。ステージ3がで見つかる割合も高いのでしょう。とオリジナルのデータに当たらないと意味分からない記事に意味があるのか?あと大腸がんはステージ4でも肝臓転移の場合には手術によって切除することが可能であれば長生きする場合もあります。ステージ4が必ずしも治療が困難(簡単ではありませんが)と言えるわけではありません。こんな、タイトルの方が目を引くかも膵癌、ステージ4以下での発見は過半数越え。現存の治療法が非力である事を証明ちょっとオーバー?
2016年09月27日
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今年改定されたたうつ病の治療のガイドラインに関してはうつ病における休職のデメリットも記載されており、(休職中に何もすることがないことによって、うつが進行する可能性があるなど、当然メリットもあります)うつ病ならまず休職というのは会社あるいは医師の手抜きであるともされています。軽度うつには行動認知療法が選択肢に入っていますが、行動認知療法を行っている精神科はどれぐらいあるのでしょうか。自力でも行うことは可能かもしれませんが、そのために本を買うのには健康保険は聞きません。心理士が来年から国家資格となる事から、行動認知療法にかんしてもっと広く行われることを望みます。
2016年09月26日
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例えば、所得格差によって病気になりやすさが違うというのを低所得者層では、リスクが1.5倍に上がるという記事を最近よく見かけます。リスクが1.5倍というとすごいようですが、実数が示されていないと、勘違いが起こる可能性があります。例えば1万人に10人起こるのが15人になってもリスクは1.5倍です。1万人に100人が150人になっても同じです。1000人が1500人になればそろそろ本当に何か因果関係がありそうですが、10人に15人では全数調査でもしていなければ因果関係はなさそうです。さらに低所得者の食事で炭水化物が多いという推論をあたかも事実であるかのように記載している場合があります。これは、99%根拠がありません。低所得者層と高所得者層で本当に炭水化物の量に変化しているのかはデータとして存在しないからです。また、低所得者層は他に何か原因があって低所得になっており、その原因こそが病気の発現率を高めているのかもしれません。こういった解析はExcelの関数でパットできるものではないので、(リスクを求めることは関数を使わなくてもできます)、病気の発現率に関与している因子は何かを決める統計手法です。この病気の発現率に関与している因子は何かを推定する統計手法も、同じデータから違う結果が出る可能性がある統計手法なので、統計の方法に関しては詳しく記載する必要があります。高所得者が病気になりにくいという仮説のもと議論を進めることは可能かもしれませんが、保険外の臨床検査費や人間ドックの回数、病気の予防のために行っていることなどのデータが必要です。
2016年09月26日
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富山県の県議会では政務活動費の不正使用によって、議長が辞職願を提出して受理されました。政務活動費の不正使用に関しては、不正使用分を返還しても記者会見が話題になった神戸の議員は詐欺罪で訴えられて有罪になりました。神戸と富山との違いは金額だけのような気がするのですが。辞職して次の選挙、あるいは補欠選挙に立候補する可能性もあるのには驚いてしまいます。確かに政務活動費の不正使用に関しては処罰がないので、返還する。道義的責任をとって辞職するということなのでしょう。公文書偽造を問えるような人も入っていますが、額の問題で刑事責任は問われないのでしょうか。私は、警察に自首するぐらいの潔白なひとに政治をやってもらいたいと思います。ニュースを専門家を招いて深く考えるという番組でも、詐欺罪、公文書偽造などは「少額であることから」、刑事責任を免れているという解説が多い(特に政治評論家)のには嫌な感じしかありません。政務活動費に関しては、どこかのカード会社に政務活動費の即日決済のカードを発行させて、使用額がすぐにインターネット上で公開させる仕組みを作ればいいのではないのでしょうか。国籍法もそうです。処罰はない法律です。しかし、外交に関する情報で、機密事項を入手できる可能性がある国会議員が二重国籍である事は、刑事責任は問えませんが、道義的責任を何らかの形で取るべきだと思います。「離脱したつもりになっていました、ごめんなさい」という言葉は道義的責任をとったことにはなりません。「日本人だと思っています、日本を愛しています」これこそ、今回の問題の解答としては不適切です。感情は変化します。だから、最低限の良心の証として二重国籍を禁じているのではないでしょうか。次回の国会では説明が途中でころころ変わったこと、過去に二重国籍である事を認めているかの発言があること、の点から、小委員会でも作って追求する必要があります。二重国籍が明らかになったのは、サポーターの投票が終わってからです。明らかになってからサポーターの投票を行っていて、かつ勝利していれば、少なくとも国民の一部は二重国籍者が外交官だけは職業として選ぶことができないのを拡充する必要はないと思っているのか、人気あるいは実力のある人なら、日本国籍があればアメリカの市民権があっても、その他の国の国籍があっても日本の総理大臣になってもよいと判断している可能性がある事を示したことになるので、国籍法の改正に関して国民が(偏ったサンプルですが)どう考えているかに関する参考資料にはなったのにもったいないことをしたと思います。道義的責任をとって、今回の選挙の結果は無効。東京の補選にでて一からやり直せばいいのでは。
2016年09月24日
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「自業自得の人工透析患者なんて、全員実費負担にさせよ!無理だと泣くならそのまま殺せ!今のシステムは日本を亡ぼすだけだ!!」 http://blog.livedoor.jp/hasegawa_yutaka/archives/48479701.html 無理だと泣くなら以降はいらないと思います。 このブログの内容には、賛成ですがタイトルのこうはんぶぶんの記載はこのあいだの障害者大量殺人事件との関連で不適切と思います。 さてたしかに人工透析の原疾患別の割合で議論を進められているのですが、後の議論みると絶対数で検証された方がいいのではないかと思います。 ブログでも記載がありましたが年間の保険組合の負担が年500万円もかかるのであれば、今問題になっているオプジーボは肺がんでは年間800万円かかりますが2年もすれば現在のデータではほとんど死んでしまいます。 収入が確保できる人は週3回の腎臓透析は通常の負担をしてもらっても問題ないかと思います。 2型糖尿病患者の治療薬が合併症の頻度をさげているかについての大規模疫学試験を製薬会社の金で、日本で行うことを提言します。人種差はすでにあきらかになっているので、今のところ人種的にはあまりばらついていないことから環境因子を明らかにすることができるでしょう。
2016年09月23日
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関西人なので、大阪都構想の方が気になりますが、最近のニュースを見ているとあまりにも情報をきちんと伝えていないので絶句状態です。豊洲の移転について、お昼のニュース番組では建屋のあるところに盛り土をしなかった犯人捜しに躍起です。仮説を積み立ててこの人が怪しいと報じますが、特定の個人を報道することはありません。石原元都知事が責められていますが、桝添元都知事も安全宣言を題したのですから、その点では同罪だと思います。今一番に行うべきは、現状における安全性の確認ではないでしょうか。委員会が再検討するということですが、専門家による水の摂取などは今からでもできるべきと思います。土壌検査に関しては、法的なマニュアルがあるので国による指示でもできるのではないでしょうか。また、この法律の法律としての有用性があるかどうかも議論していただきたい点です。キャスターの人が「分からない」状態であれば、判明してから流すことが大事ではないでしょうか。「風評被害」の原因になる可能性があることに関しては、仮説の話をすべきでは無いと思います。まずは現状の安全性を検討することが最初。今の報道は、市場関係者を呼び出したりしていますが、彼らは安全性を確認することを第一義に考えています。大阪の都構想(分区)に関しても、文句が出るのは当たり前で、51%の賛同を得るために維新の会は頑張って欲しいと思います。
2016年09月21日
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もともとは機能が外国などで明らかになっているものに対して、中小企業がその内容を表示したり、野菜などで特別な効果が証明されているものに対して機能を表示できるようにするもの。効果と安全性に関しては厚生労働省は審査を行わず、申請資料を公開するだけ。ですから、製薬会社などでは特定保健用食品(申請に対して審査を受けます)の表示を持っているものは信用できるけど、審査が面倒あるいは審査に堪えないものはとりあえず機能性食品の補y.時を取ってしまえということをやっているのではないかと邪推します。肌の乾燥防止などはちゃんと特定保健用食品として表示を取りに行けばいいのにと思いました。
2016年09月13日
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仮説が正しいかどうかは医学的には正しいらしいとしか言えないのかと最近悲観的になっています・物理学では仮説だけでノーベル賞が取れて、さらにそれを実際に確かめることによってもノーベル賞が取れます。しかし、ニュートンからアインシュタインの変化のように極小と極大がみえることによって、最初の仮説が一部分だけを見ており、次の仮説はその範囲が広がっただけということもあります。いま、医学では遺伝子情報を解析することが非常にたやすくなって、病気の人とそうでない人の遺伝子を比較して、病気となる遺伝子の変化を見るだけで、(金さえあれば)論文を書くことができる用になっています。(それが悪いといっているわけではありません)多くの研究で見いだされる病気の人に多い遺伝子異常(先天的とは限らないと思いますが)の遺伝子の役割が分からないことが多くなっているのもこれからの医学の発展が待たれるところでしょう。つまり、遺伝子の解析は終わったけれども(機械的には簡単にできるようになったけれども)その遺伝子がどのような働き(どのようなタンパク質、受容体などを作っているか)が分からない状態です。病気に関係のあるものは少しずつ解明されていくでしょうが。まだまだスタート時点に立ったところではないでしょうか。病気の人からiPS細胞を誘導して見る方法は、実際の病態と結びつくことから医薬品を作るのには早道かもしれません。腸内細菌叢の研究が、大便の菌を培養することから、最近の遺伝子を検討することによって一種のブレークスルーを迎えましたが、残念ながら今のところは機能性食品の有効性を確かめる程度にしか使われていません。単に乳酸菌を増やせば、便秘が少しましになる程度ではなく、腸内細菌叢と異常脂質血症との関わりには何らかのつながりがありそうな基礎的な文献が出つつあります。今後の期待は腸内細菌叢の変化を捉えるもっと簡便な方法が発明されて、食事や薬剤との影響がもっと明らかになることです。極端に言えば、インタビューフォームのADMEの欄に腸内細菌叢の影響をが具体的に記載されることです。しかし、このような進歩の成果を受け取るには年をとりすぎています。しかも、今のところ(私の感じだけですが)測定できることに対して多くの人はおもちゃを与えられたようなこどものような感じで論文を書いています。その先に関して、まず提示し、今回の研究はこの段階までを明らかにしたので、次はこのような研究を死体という、総合科学的な医学は今のところ、製薬会社の一部にしかないのはとても残念です。
2016年09月09日
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この1ヶ月で父、娘のお父さん、義母が続けてなくなりました。娘のお父さんはがんで長くはないということで関係者を集めてくださいとお医者さんから話があったようですが、父と義母はそんな話はありませんでしたが、結果としては死ぬ1週間前にはなぜか、親族がみな顔を見せていました。夏休みということもあるのでしょうが、最期が近づいているので呼びよせたという感じがしてなりません。
2016年09月09日
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ある自殺未遂の再自殺を防ぐ目的のプログラムの文献。日本語の結論は「アドホックな解析によると初期の自殺率が低いことから本プログラムは検討していく必要がある」英語の結論は「2年間の観察期間において本プログラムは従来の方法と自殺率は変わらなかった。」いくら、税金を使っている研究とはいけ、研究報告用の日本語文献と英語の文献の結論が違うとは。研究は仮説を証明できないことは往々にしてあることです。それを研究費を来年ももらうため(は言い過ぎかもしれませんが)に報告書となる日本語の文献ではアドホックな解析(この場合は言い訳をするための後付け解析)をわざわざ行って結論を英語の文献と変えるのはちょっと問題じゃないでしょうか。今回のプログラムでは自殺未遂の直後に面談する機会があるので、その時は再自殺を抑えていたが、結局その間だけ自殺率が減っただけで、プログラムそのものには何の効果もないというのが、アドホックな解析の結論のような気がします。
2016年08月31日
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すいません、医療ネタが減っているのは、、毎日検索した記事に少しのコメント付きで1件あたり200円で売れるところを見つけたからです。1月50本がノルマなので、こちらに回ってくるのは、明らかに間違ってるよこの論文ぐらいです。この商売は他の人が記事まで持って行っています。記事の方は WELQ(ウェルク) https://welq.jp/ で病気の解説記事をいくつか書きました。ペンネームは軽木徹です。 今後 ドクトル https://doctoru.jp/ にも同様の記事を軽木徹のペンネームで載せていく予定になっています。後はいくつか定期的に記事を記載しているところはありますが、掲載先も教えてもらえません。見かけて、感想などをこちらのブログにコメントの形で伝えていただけると嬉しいです。
2016年08月30日
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見た目が似た薬を医師や薬剤師らが誤って使ったケースが2010年1月から今年3月までに計24件あったとする報告書を、日本医療機能評価機構がまとめた。機構は「名称をきちんと確認することが必要だ」と注意を呼びかけている。 という記事ですが、6年間に24件1年に4件ですよね。母数は明確にされてはいませんが1000の医療機関を対象にしているのですから、1年1件しか処方していなくても発生率は0.4%です。年間の処方数は1件というわけがありませんから、実際に取り違えたのは他の理由があると考えるべきではないでしょうか。 注意を呼びかけるほどの出現率とは思えません。特殊な例を引いてきて注意が必要と機構が発表してもそれを垂れ流す新聞は、政府機関が「ウソの」公式発表をしてもそのまま流すのでしょう。
2016年08月30日
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最大風速40メータぐらいで壁が倒れたり、屋根が飛んだりしているのは、他の地域の被害状況で十分把握できているはず。台風10号は観測史上初めて、東北地方を直撃する可能性があるのは、地震や津波と異なり、数日前から言われている。東北地方の農家の対策を中継で見せてもらっても地域の人には役立つでしょうが、全国で興味があるのは福島原発に問題を起こす可能性がないように準備をしているということでしょう。生中継が見たいんですよ。準備ができているところの。見えない放射線はガイガーカウンターを持って行けばいい。準備を行っていないなら、準備が必要ないのですと、現場から生中継をしてください。
2016年08月29日
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2016年8月1日に日本赤十字社医療センターを中心としたグループはオプシーボのやめ時を検討するための臨床調査を35病院で行うことを発表。しかし、オプシーボは全例登録の特定使用成績調査が行われており、8月1日からは2つのプロトコールに登録されることになるのでしょうか?日本赤十字社医療センターを主催しているので、この試験にかかわる費用はこのグループが負担するのでしょうか(そんなわけはないでしょうが)?また、新しい指標を探すための検査は追加された場合にはその検査の負担は誰がするんでしょうね。(患者は論外と思いますが「高価な薬を浪費せず、コスト削減を目指す研究を行うのは医者の責任」と代表が述べているぐらいですから。)この試験は本来小野薬品工業が、「市販後臨床試験」として患者の負担を全く求めず、実施すべき試験ではないでしょうか。がんセンターは、効果がでた患者が、投与をやめても効果が続くか確認する臨床試験を計画していることですが、コントロールは置くのでしょうか。効果がでた患者というのはどういう形で選択するのでしょうか。いわゆるがんの縮小率でみるのでしょうか。計画を立案するために不足しているデータがあるので来年実施予定になっているのでしょう。
2016年08月01日
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エンドカンナビノイドが発見され、その効果が解明されるにつれて、大麻にふくまれるエンドカンナビノイド類似カンナビノイドの効果が期待されています。 ひと言で言えば効果があるのならば臨床試験を行って、厚生労働省が認可し、薬価収載すればいいと思います。ですから、国に求めるのではなく、臨床試験のやる気がある製薬会社を探すべきかと思います。なぜそういうことを言うかというと、麻薬であるモルヒネは臨床試験を行って医療用医薬品として認められています。同じことをすればいいのではと思っています。 ただし、いろいろな意見を見ていると、試験管で効果があるから認めたらいい、ある外人ががんが消失したから認めたらいい、というものは排除して行かなければなりません。阪大で行われた実験においてもマウスの実験ですから、必ずしも人間で脳がおかしくなるかどうかは分かりません。もう少し人間の細胞を使った実験を使用すべきかと思います。人工のカンナビノイドを使っているから阪大の実験を否定する人がいますが、否定の理由になりません。最初にインターフェロンが発見され、実験的に人間に使われたときには腫瘍細胞に対して強い効果を持つといわれましたが、インターフェロンを生成して、構造が決定してその構造通りのものを作ったときは思ったほどに効果は得られませんでした。初期のインターフェロンはいろいろなものが混じっていてその併用効果により効果が出ている可能性が指摘されていますマウスやラットで効果があっても、人に応用できなかった薬物は大変たくさんあります。今回は毒性の問題ですが、薬効と毒性は裏表ですので、同じことが言えると思えます。また、家族性高コレステロール血症の薬剤として初めて承認されたスタチン系薬剤はマウスやラットでは効果が見られませんでした。そのためウサギで効果を確認することを発見したアメリカの薬剤が、スタチンを発見した日本よりも先に発売されたことは業界では有名な話です。アメリカ、カナダ、EUでは漢方薬や伝承薬に対して今まで効果が認められているものに対して認可を与えていますが、日本では医療用医薬品に関してそのような方法はありません。現在の刑法では吸っても、所持していることが証明されないと罰せられません。この部分が臨床試験では問題になるかもしれません。しかし、エンドカンナビノイドの構造を見るとアラキドン酸を中心としているので、本当に効果がある可能性が高ければほかの物質を持ってくるでしょうね。リード化合物を見つけた・・・で。
2016年07月31日
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正規雇用と非正規雇用の違いは何なんでしょうね。 終身雇用制を標ぼうしている会社が少なくなった今、単に派遣社員と非派遣社員の違いじゃないのでしょうか。同一労働、同一賃金に関しても本当にいいのでしょうか。同年齢を加えないと、20歳~30歳代の投票率が70歳以上の投票率と逆転した場合に、同一労働で20歳と50歳ぐらいでおなじ給料じゃやっていけないでしょう。同一業務であるかどうかの定義は難しいでしょうが、同僚として働いている場合には、同一賃金するためには、派遣社員の方が非派遣社員に比べ、派遣会社に手数料を払うだけコストは高くなるので、派遣会社はつぶれるのでは? 結構公務員も非正規の人がいますよね。特に窓口業務の人は多いです。これはいいのかな? 公務員の場合には公務員試験合格者でないと、正規に雇うことができないとしている地方が多いと思いますが、この縛りによって、新しいプロジェクトのために社会人として経験が必要な場合などとはどうしているんでしょうかね。給料が同一であれば日本国憲法第15条が適応されて罷免することは、国民固有の権利になるのかな?話は別かもしれないけれども憲法第15条で国民の権利として公務員を罷免することが権利として明示されています。例えば、総理大臣は国会で選出されているので、総理大臣の罷免は国民にはないとされていますが、国会議員である身分は罷免可能であり、そのための罷免のための選挙ができるのではないでしょうか。それで罷免された場合に総理大臣は、続けることは憲法上可能でしょうが、実際的にはどうでしょう。 憲法だけを読んで駄文を書いていますが、最優先のきまりは憲法なのでこれでいいの(かなほんとに)
2016年07月29日
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オプジーボは現時点では完治を期待できる薬ではありません。その観点から見れば薬価がたかすぎます。コストに利益を足すような薬価ではなく、現在のスタンダード治療との比較試験を行って腫瘍縮小率、2年生存率、性格の質で上回ったらしいスタンダード治療の薬価に25% つみあげるなどの根本的な薬価算定方法の変更を望みます。 もうひとつの家族性高コレステロール血症でスタチン類が反応しないにかんしては効果があるのでオプジーボと同じ扱いはさけるべきです。
2016年07月24日
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ニュースキャスターは都政と国政を間違えている気がします。原発がない東京都の都庁に出来ることは都庁関連で原発が発電したでんきをつかないことしか出来ないのです。福井県知事なら権限はあります。 青島都知事は世界博の中止一本で都知事になったみたいなものです。それ以外に興味がなかったのでしょう そのような都政に興味がない人が都知事になったらなにをするのでしょうんね
2016年07月24日
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「複数の薬を用いる多剤投与が問題となっている統合失調症やうつ病などの治療で、1種類の薬による単剤治療を推奨するガイドラインを普及させようと、愛媛大医学部(東温市志津川)などの全国約20施設が精神科医を対象とした講習を始める。同学部精神神経科学講座の伊賀淳一准教授は「より適切な治療が広まる契機になれば」と効果に期待する。」併用治療がダメかどうかは、エビデンスをだすという試験が行われてましたか?単剤と併用薬の二重盲検比較試験を行えるような施設がありますか?海外では、NIHがスポンサーになって多くの試験が行われています。そういった試験にただのりして、エビデンスとかいっていませんか? 統合失調症やうつ病の二重盲検比較試験は、二つの二重盲検比較試験が申請のためには必要です。プラセボ対象と実薬対象です。総合失調症やうつ病はプラセボ有効率が比較的高いものです、。またばらつきます。その原因は明らかになっていません。医療費は減らす必要があるのは認めますが、医療的に意味のない理由で減らすのはおかしいと思います。個人的には、スタチン系薬剤のOTC医薬品化、本薬より高い副作用防止剤(しかも、その副作用をでたときの治療はその副作用防止剤)の医療経済学的評価。OTC医薬品があるものは医療用医薬品の発売を中止するなど医療経済的評価を加えること医療費はかなり減らせると思っています。
2016年07月24日
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文部科学省の創薬研究戦略作業部会が7月19日、来年度中の新組織の設置方針を確認した。各研究機関の最新の研究内容を把握し、結果が出そうな連携や共同研究などを提案する「目利き」役を目指す。専従の職員を複数置き、新薬につながる開発を促すという。そんな目利きが文部科学省にいるのかな。自分でリスクを背負ったベンチャーでないとさらに成功率を下げるのでは無いかと思う。大学は第一相試験を行う場合の合成及び政財機能が遅れていると思います。CROを積極的に育てることが必要です。
2016年07月24日
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みんなが心配するほどオプジーボ点滴静注は使われないようですね。腫瘍縮小効果が単剤では弱い。(併用データはない)ある種の抗体製剤(ヤーボイ)と併用すると間質性肺炎の確率が高くなる。延命効果も、2年生存率で検討した場合に、既存治療はほとんど0であるが、 オプジーボ点滴静注もほとんど0。今後腫瘍の免疫解除機構が発現しているかどうか、免疫が働いているかなどの事前検査のうえ、賜与売るべきでしょうね。(すべきだ)
2016年07月21日
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改憲勢力が今回の参議院選挙で三分の二を超えたと騒いでいるマスコミや評論家がいます。9条のみを代えるとしたら少なくとも連立与党の公明党は反対するでしょう。大阪維新は9条をかえるならば法案の具体的な自衛隊の行動を制限する法案改定を求めるでしょう一番先に手をつけるの高校や大学に交付金を与えることを禁止している憲法の条項のの改定でしょう
2016年07月11日
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選挙に対するいろいろコメンテーターなる人々が意見を言っていますが、なんとなく国民の程度が低いという観点から述べているような感じを抱きます。日本は代議員制なので、この人あるいはこの党が自分の考え方に近いという人に投票したいと思っています。しかし、現在では判断できるような情報を手に入れようとすると意外と手に入りません。議員の人柄よりも、やりたいことをどういうやり方でやっていくかを知りたいのですが、やりたいことは選挙公報を見れば多少分かりますが、どういうやり方でやるかに関してはほとんど分かりません。 私は原発に関しては反原発ですが、今ある原発に関しては「事故が起こっても避難できる態勢が整っている」と「廃炉期間の延長には反対」、「新規原発の建設禁止」という形で30年ぐらいかけてすべての原発が廃炉に持って行く。に近い人に投票したいです。原発の再開に関して施設に対しては、世界一厳しい?規制をクリアしているということで再開されますが、その規制に関しては「住民の避難計画と準備」が明確に記載してあります。しかし、地盤に関しては詳しく検討していますが、おこったときの避難経路、避難地の生活が確保できているかに関しては、原発法だけでなく自衛隊法も変更する必要があると考えています。そうすると投票する人がいなくなって、白票を入れざるを得ないと思ってしまいます。白票が1位の人の得票を上回った場合には1位の人を当選と認めていいのでしょうか?棄権は権利を放棄しているので数に入れる必要は無いと思っていますが、白票は権利を使えないという意思表示の気がします。
2016年06月30日
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広島大学の研究によると自由診療で再生医療を提供する民間クリニックのウェブサイト情報は不適切なものが多いことがわかった。この研究内容はinteractive Journal of Medical Researchに「Evaluating the Quality of Website Information of Private-Practice Clinics Offering Cell Therapies in Japan」という表題で公開されています。 ほとんどのウェブサイト情報がメリットのみを強調しており、リスクに対する説明はほとんどありませんでした。客観的な立場で偏りのない情報が提供されているか、誰がどういう立場で偏りのない情報が提供されているかなどのeヘルス倫理コード2.0を満たしているものはありませんでした。 臨床では有効例が何例あったという記載は不適切です。そのクリニックで何人利用したかが明確に記載しているものも非常に少ないものでした。臨床評価は最終的には二重盲検比較試験が複数行われ、それを統合解析を行って有効であるものがどれぐらいあるかというこうとではじめて有効率や延命率がでます。延命率では有意差をもって上回る必要はありますが、どれぐらいの延命が期待できるのかが問題になります。コントロールが7か月で全滅で、薬剤群が8か月で全滅でも、延命期間の中間値は有意差がでます。この文献ではインチキな民間クリニックをやり玉に挙げています。後半の延命率に関しては今話題のオブジーボにもあてはまります。何かやることがあるので少なくともあと1か月生きる必要がどうしてもある場合には使用する価値があるかもしれませんが、完治は現在の臨床試験では得られていません。特に腫瘍縮小効果は今ある化学療法剤に比べて弱く、手術をできるサイズまで小さくして手術を行う治療には単剤では向いていません。
2016年06月29日
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すごい僅差でしたが、民主主義でいったん決めたことは変えられません。国会で決めたことを、さらに国民投票で決めるという方法論を持たなかったイギリスの政体が時代遅れになっていなかったと言うことでしょう。 さて 今回の参議院選での野党共闘は国民を信じていないか数の論理に引きずられた結果だと思います。 自民党のやり方は気にくわないから共産党に投票しようというのはかつての社会党が担っていた役割です。 しかし村山富市氏が首相になってその体制が崩れました。悪いことに政権交代をした政党がボロボロで再び自民党が復活して憲法を変えることなく解釈で何でもありにしていまいました。 しかも違憲だと言った憲法学者はマスコミの取材には答えますが最高裁に安保法案は違憲だと訴えた人の援護さえしません。 私は義務教育以外の教育 特に宗教や外国がらみに税金ヲ使うことを禁じた条項は改めるべきだと思います。高等学校の特に私立がっこうの無償化は条例で実施されていますが、これを放置しているひとびとは御都合立憲主義だと思います。安保法案は法律ですが高校無償化は単なる条例です。みんなが喜ぶなら構わないというのは立憲主義ではありません。間違いは正す そして国会で三分の二の賛成をもって 国民の半数が賛成するーこれも憲法改正が必要です、有権者の半数が賛成するというのは投票者の半分ではありませんから。
2016年06月28日
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岡山大学の発表した「 Fluvoxamine, an anti-depressant, inhibits human glioblastoma invasion by disrupting actin polymerization」 『Scientific Reports』 2016 Mar 18;6:23372D O I: 10.1038/srep23372.によると、フルボキサミン(抗うつ剤 SSRI)が腫瘍細胞の移動に必要な糸状アクチンの形成阻害作用がある事を発見しました。 動物実験による観察を行い、正常脳への腫瘍浸潤抑制効果と生存期間の延長を確認しました。また、細胞浸潤に関わるFAK(Focal Adhesion Kinase)と呼ばれるリン酸化酵素の働きを強く抑制することもわかりました。血管新生抑制剤(発想から新薬が出るまで時間がかかりました)に次ぐ、腫瘍を殺すことなく制癌作用を有する薬物がでる可能性があります。岡山大学はフルボキサミンの用途特許を取って臨床に持って行くことを目指しているということです。しかし、データ的には抗うつ作用を出す投与量とそれほど変わらないことから、効果を分離しないと臨床は難しいような気がします。(がん患者のうつ症状をとるのに使われているから一石二鳥という甘い考えはしない方がいいと思います)抗腫瘍効果はマウスで効果が見られた段階ですが、市販薬なので、臨床第一相までの時間は早いと思われます。(時間のかかる動物の毒性試験は市販品なので、実施不要の可能性が高いからです。)FAK(Focal Adhesion Kinase)と呼ばれるリン酸化酵素の働きを強く抑制することが作用機序と想定されていますので、この系の阻害剤に関して製薬会社はスクリーニングを始めているかもしれません。
2016年06月25日
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毎日新聞の医療プレミアは今、「生命の時計から考える健康生活」という特集を行っています。2016年6月14日の記事は「夜食で太る」のは体内時計のせい?(http://mainichi.jp/premier/health/articles/20160613/med/00m/010/007000c インビトロの実験と動物実験だけで夜食で太ると結論づけています。著者に文句があるわけではなく、新聞社にこのような記事は検証レベルが低いということをどこかで載せるべきです。検証レベルとは人での応用する際にそれが事実である事を受け入れられるかどうかのレベルです。インビトロの実験と動物実験だけでは、検証レベルの検討をする価値もありません。風説とインビトロや動物実験の結果が一致するだけでは、機能性表示食品にもなりません。臨床試験が必要です。残念ながら薬剤と違って生活習慣を検証レベルで2番目に相当するランダム化二重盲検比較試験は難しいと思いますが、不可能ではありません。なぜなら、地中海食はランダム化二重盲検比較試験を繰り返し、世界中で認められる食事内容になっています。7か国合同で行われた食事内容と動脈硬化性疾患の死亡率を疫学的に比較した試験では、地中海食と和食が動脈硬化性疾患で死ぬ可能性が少ない食事との結論でした。その後地中海食は検証のレベルを上げる臨床試験を繰り返すことによって、地中海食は食生活としてはいいというのはレベル1(複数のランダム化二重盲検比較試験の統合解析の結果で優れていることが実証されている)となっていますが、和食はその後の研究は行われず放置され、逆に悪いとされる米国式の食事に近づき悪しき食生活から生活習慣病やメタボリックシンドロームが問題視されています。
2016年06月17日
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広島大学の研究によると、米麹菌の酸性プロテアーゼが腸内ビフィズス菌を増やすことを発表した。ただし、実験はラットでの実験。酸性プロテアーゼの作用機序は今後の検討を待つ必要がある。非常に低量でよいことが判明したので、薬剤を使わずとも食品に含まれている量で十分効果があると思われる。ヨーグルトよりも漬け物食べていた方が効果があるということですかね。
2016年06月12日
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ブスコパンという薬があります。痙攣性の腹痛にはとてもよく効く薬です。しかし、連続投与するとある種の病気を持っている人には重篤な副作用が出る可能性大なので薬局では買うことが長い間出来ませんでした。 でも今は薬局で薬剤師さんご説明をうければ買えます。 高血圧の薬と高LDL血症の薬は未だに薬局では買うことは出来ません。 検討されましたが医師会の反対で見送られました。 医師のさじ加減がほとんどなく90日も処方が認められている薬は薬局で販売してもいいのでは。 高血圧の人は自分で血圧を測っていますし、この家庭血圧の方が医者ではかるものより信頼性が高いことは高血圧診断のガイドブックにもグレートAとして記載されています。 高LDL血症の薬も横紋筋融解症という怖い副作用がありますが夜中に足がつるという症状にとどまる場合がほとんどです。 かかりつけ薬剤師制度が出来たことですし、かかりつけ薬剤師のいる薬局に限り両薬剤のOTCを販売可能にしてはいかがでしょうか 今日は本気です
2016年06月07日
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Cheat Sheetに記事とは違う、私が思う十年後になくなる職業内科医検査値と触診、問診に関してはAIに取って代わられるでしょうね。顔認証システムの進化により、顔色も記憶することができるようになると、内科医は不要になるかもしれません。運転手:これは上記記事に賛成市会議員道州制が実現して、地方政治は同州議会に、国政は国会議員になり、市会議員は議員削減もなくなる。議員報酬以外の経費の電子化すべて、本人確認認証カードに切り替わり、政治資金報告書が毎月自動的にできるようになる。そして、内容はネット環境があればすぐ分かる。(カード使用時に使用目的を入力できるようにすれば可能でしょう、記憶にありませんはつかえなくなるかもしれない)MR、CRA:EDCの完全実施により不要となる。その代わり、SMOが大企業化する新聞ネット配信になり、紙の新聞はなくなる。新聞記者は記者クラブ発表よりも早く記事にする必要があり、優秀な記事による淘汰が起こるが人数は増える。産婦人科これは産婦人科になる医者がリスクが高すぎるということでほとんどいなくなってしまう。結果として人口を維持するためには人工子宮が利用される。陸軍兵士ドローンの普及により、ゲーマーが陸軍兵士の役割を果たす。日本から沖縄が消える沖縄はT大統領の命令で軍事基地がすべて引き上げたので、独立を果たす。日本人首相日本は大統領制に移行することによって首相がいなくなる。 冗談ですので、本気にしないように。 参考http://www.cheatsheet.com/money-career/7-jobs-that-will-be-gone-in-10-years.html/?a=viewal
2016年06月06日
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仕事の内容に迷うことがなかったせいかも知れないけど5本しか吸ってない 薬のせいかな
2016年06月05日
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健康に関する記事を書いているとつい突っ込みたくなる話が最近多い。年取ってきたせいかもしれませんが。なるべく文献をベースに記載していますが、文献でもそういうことがあります。 特に、サーカディアンリズムの話を書いていると、すべての人間が同一のサーカディアンリズムであることが前提で記載されており、それが1日でも乱れると病気になるような論文が多くなっています。人間ですから多少は変動があるでしょう。朝食の重要性をサーカディアンリズムから記載する場合もあります。光がサーカディアンリズムに関して記載されている文献も多くあります。手のひらや膝のうらに光を当てると効果があるとか。ビタミンDが合成されるぐらいですから皮膚にも光感受性細胞があるのでしょうが、それならば、視神経に問題のある人はサーカディアンリズムが乱れるわけではないのですが、論文的にはそうなっていません。総合的にみてない分野の論文は書いていて突っ込みたくなります。食事制限に関してもそうです。科学の進歩によって昨日までの常識が、今日は変わっていることがたくさんあります。食事から摂取するコレステロールなんてその典型じゃないでしょうか。去年までは卵は1日1個まででしたが、今年からは制限がなくなりました。理由は、食事制限によるコレステロール低下はほとんど効果が無く、コレステロール阻害薬を飲んだ方が有効であることが、長年の研究で明らかになったからです。コレステロール阻害剤にも色々な伝説レベルの話から、疫学的に確かめられた話まで色々あります。スタチンは酢酸から、ステロイド骨格を作る流れの中で、重要な役割を果たす酵素を阻害してステロール量を減らします。しかし、この説を拡張すると、この経路で作られるステロイド骨格は男性ホルモンを作る材料に作られます。従って、男性ホルモンを前立腺が浴びることが少なくなって、前立腺肥大や、前立腺がんの予防になるという仮説です。糖尿病のメトホルミンも違う機序(インスリンの活性保全)でがんの予防効果があるとされています。さてここで思い出すのが、スタチンやメトホルミンが予防効果があるとされるがんは生活習慣病と考えられているがんです。その機序もあるかもしれませんが、スタチンやメトホルミンで脂質異常症や糖尿病が改善されるこlとや、その病気と診断されてタバコや酒を止めたり、して発現率が減った可能性があります。今のところ、脂質異常症や糖尿病の人を対象とした疫学試験の結果はかなり確からしい文献が出てきましたが、バイアスによるものである可能性は否定できません。なんてことを思いつくと確認に回って、記事を作るのに時間がかかってかかって、1000円の記事を書くのに16時間もかかることが結構あります。
2016年06月03日
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遺伝子組み換え食物にたいする一般人の嫌悪感はどこから来るのだろうか 品種改良との違いはほとんどない でも集団が嫌悪感を感じることに対しては ユング心理学を持ち出す気持ちはないが まったっく無視する気持もない プリオンの例を持ち出すまでもなく 全く未知なものがあるかも知れない で 今までの流通経路にのった遺伝子組み換えの食物を網羅的に研究したものがまとまった その論文によれば流通段階での損傷や焦がすことによる発がん性物質の摂取の方が危険性が高いことがわかったとのこと でもアメリカでは遺伝子組み換えを使わない食品が各社で販売がきょうかされています t
2016年06月03日
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ブールピタゴラス数問題が証明されましたが、その証明内容は200テラバイト!数学の証明ってノート1冊位なのかと思っておりましたが、200テラパイとって言えばダレがチェックするのかな、 コンピュータではもう一度証明やり直すのに3万時間!もうこんな問題しか残ってないのかね。
2016年06月02日
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化学的去勢しても ドキドキ感はある。まだ薬が効いていないのかも
2016年06月01日
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最近は私が夕食を作ることになっています。今日は肉を軟らかくするってふりかけみたいなのを買ってきました。食品表示は賞味期限しか見なかったのですが、生物学に興味があるのでどうやって柔らかくなるのかと思い、食品表示を見てしまいました。肉を軟らかくしそうなものは「酵素」って記載されていました。酵素って何かを非常に効率的に変換するので、工業的に利用できるとコストがとても少なくなるとか、消化酵素のように人間が生きていくために必要なものとかいろいろあります。それが単に「酵素」だけ記載されています。柔らかくなればいいのですが、「酵素」って表示はないでしょう。消費者庁が認めているからいいかもしれません。
2016年06月01日
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