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2022.01.21

危ない肉に御用心！

テーマ：健康管理・増進、病気予防、抗加齢（若返り）、長寿、豊かさ探求(9838)

カテゴリ：食にまつわる話

https://www.hopeforanimals.org/pig/233/

薬漬けの肉でも輸入OKの日本　「危険食品のラストリゾート」と揶揄 https://t.co/Bkg1Jnkb49

「日本は薬漬けの肉を受け入れる数少ない先進国。

自国民向けにはホルモンフリー肉を作る一方、危ないものは日本向けに輸出されかねないのが実情です」 #NEWSポストセブン #国内記事
— NEWSポストセブン (@news_postseven) January 13, 2022

（健忘録）

輸入食材の安全性に気を使う人は多いだろうが、あまり注目されていないのが「豚肉」だ。アメリカ産の豚肉は、牛肉に比べると、精肉として直接スーパーに並ぶことは少なく、加工用に振り分けられていることが多い。そして、そのアメリカ産の豚肉では、日本向けの豚肉の成長促進剤としてラクトパミンを使っていることがあるのだ。ラクトパミンは台湾において、「痩肉精」と呼ばれ問題視されている。家畜の体重を増加させたり、赤身肉の割合を増やすなどの効果があり、豚では北米や南米、アジアなどの26か国・地域で使用が認められている。しかし、心臓の神経伝達に影響を及ぼす物質であるともいわれている。

　また、アメリカでは、多くの家畜が感染症の治療だけではなく、予防のため抗生物質が投与されているようだ。これもラクトパミンと並ぶ大きな食の問題となっている。米ボストン在住の内科医・大西睦子さんが解説する。

「大規模な農場では、家畜を狭い場所に密集させるので感染症対策のため少量の抗生物質を毎日投与されていることがあります。抗生物質は成長を促進する特徴もあって少量のエサで早く目標体重に達する。健康維持よりも経営的なメリットのために使われるのです。そして、この食用豚に対する抗生物質の濫用が、人間の体にも影響を及ぼしている可能性は否定できないのです」（大西さん）

　抗生物質漬けの肉を体内に摂取し続けることにより、本来、抗生物質の攻撃を受けて死滅していた細菌が変化し、一切反応しなくなる最強の細菌「スーパーバグ」を生む可能性があるという。

「その結果、以前は簡単に治癒した感染症が生命を脅かすほど深刻になるのです。それなのに、農場が使用する薬の量を政府に開示する必要がなく、行政チェックも禁じられているため、歯止めがきかない状況になっています」（大西さん）

　それでもスーパーバグの報告などにより、アメリカでは抗生物質の使用を減らす動きがみられる州もある。が、それらの肉は日本にまで届かないことがほとんどだ。食肉問題に詳しい東京大学大学院農学生命科学研究科教授の鈴木宣弘さんがいう。

「アメリカでも成長ホルモンや抗生物質を使わないと謳うハンバーガー店や、スーパーのオーガニックコーナーが人気です。その一方で、日本は薬漬けの肉を受け入れる数少ない先進国。自国民向けにはホルモンフリー肉を作る一方、危ないものは日本向けに輸出されかねないのが実情です。日本は“危険食品のラストリゾート”と揶揄されることもあります」（鈴木さん）

　アメリカ以外の国でも肉の輸出先によってホルモンフリーかどうかを使い分けるところがあると鈴木さんが続ける。

では、私たちの食卓の安全はどうすれば守れるのか。

「まず国産。輸入豚肉であればEU産を選びましょう。ホルモン剤や抗生物質の懸念がない。特にデンマークは抗生物質を含まない豚の飼育に積極的な国です。北米ではカナダ産も肥育ホルモン剤の投与が禁止されています」（鈴木さん）

　どうしても価格競争にさらされる外食は輸入食材のオンパレードになってしまう。食の安全に詳しいライターの小倉正行さんはいう。

「他店との競争があり、外食は輸入肉に頼りがち。できれば外食は避けるべきで、どうしてもというときは国産食材を多く使う『緑提灯』が店先に掛かっている店を選びましょう。国産食材の使用割合によって星の数が違って、星1つの50％台から星5つの90％以上までひと目でわかります」（小倉さん）

　何よりいちばん安心なのは牛も豚も国産を選ぶこと。ぱっと見の値段は割高に見えるかもしれない。だが、健康をお金で買えるなら、それに越したことはない。家族を守るのは、お肉コーナーでの瞬時の判断力だ。

※女性セブン2022年1月20・27日号

日本です。国産＝素晴らしい、というわけではありません😅

妊娠ストール飼育、海外ではどんどん廃止に向かっています。

食肉の量を減らす、なくす、代替肉を食べてみる、など変化をお願いします🙇‍♀️ https://t.co/LV5YNJoaeG pic.twitter.com/LWJLXG0qQi
— アニマルライツセンター　Animal Rights Center（ARC) (@animalrights_JP) January 17, 2022

日本のお隣・台湾で「豚肉」が話題になっている。国民党政権下の2006年、「痩肉精」と呼ばれる添加物を与えられたアメリカ産の豚肉が禁輸されたが、政権交代した民進党・蔡英文総統が2021年1月にこれを撤廃。輸入を再開したものの、それを再び禁止しようという案が出されたのだ。

　痩肉精とは動物用の医薬品「ラクトパミン」のこと。いわゆる成長促進剤の一種だ。豚では北米や南米、アジアなどの26か国・地域で使用が認められている。ラクトパミンによる健康被害を不安視し、「毒豚」と呼んで輸入しないよう訴える人たちは多いという。

　台湾の国会に相当する台湾立法院では、この「毒豚」を巡って、アメリカとの関係性を重視する与党と、輸入再開に抗議する野党が激突。投票の結果は、“毒豚”再禁輸は否決されたが、51％対49％という超僅差。台湾ではいまでも“アメリカの豚肉を食べると危ない”という認識は広く共有されている。

　さて、ひるがえって日本。このラクトパミン入りの豚肉は、さして問題視することなく、平然とスーパーに陳列され、加工食品にはたっぷりと使われ、食卓にも並んでいる。

赤身の肉好きは注意が必要

「アメリカ産をはじめとする輸入牛肉は、肥育時にエストロゲンなど成長ホルモンが投与されています。肥育期間が短縮でき、エサ代が節約できるからです。しかし過剰なエストロゲンは乳がん細胞を増やす原因だと指摘されている。

　札幌の日本人医師の調査では、市販の米国産赤身牛肉からは国産の600倍ものエストロゲンが検出されたと報告されています。EUはホルモン投与のアメリカ産牛肉の禁輸を続けており、輸入をやめた後の7年間で乳がん死亡率がなんと45％も減った国があるとのデータがあります」

　かたや、日本では国内での成長ホルモン投与は認可されていないものの、輸入については“ザル”だ。つまり、「国産牛」や「ホルモンフリー」でない限り、成長ホルモンが残留した牛肉の可能性が高い。こうしたなか、注目されていない豚肉は盲点であり、落とし穴といえる。実は、豚肉こそ気をつけなくてはならない食材なのだ。食の安全に詳しいライターの小倉正行さんが説明する。

「アメリカ産の豚肉は精肉として直接スーパーに並ぶことは牛肉と比べて少なく、加工用に振り分けられていることが多い。たとえば味付け肉や、とんカツなどの加工食品はアメリカ産豚の場合が結構あります。アメリカ産は日本向けの豚肉の成長促進剤としてラクトパミンを使っています。心臓の神経伝達に影響を及ぼす物質で、循環器の疾患を持つ人が食べたら心停止もありえるといわれています」

そんなラクトパミンについて米ボストン在住の内科医・大西睦子さんが解説する。

　つまり、食卓に届く食肉に残留しやすい可能性があるのだろう。「もう年だからお肉の脂身が苦手なのよ」「私は赤身のお肉が好きだわ」そんな会話をしたことのあるかたは要注意だ。

　続いては、成長促進剤漬けになった豚自身に起こる異変から、輸入豚肉のリスクを考えていこう。

ダウナーの豚という恐怖

　動物の自然な生態に逆らい、赤身を増やす薬を投与すると、豚自身にも負担がかかる。その結果、歩けない豚、倒れてしまう豚が増えているという。

「ラクトパミンはもともと、人間の喘息の治療のために開発された『β-アゴニスト』という種類の薬でした。成長率を高めることがわかって動物用に使われるようになりました。米食品医薬品局（FDA）はラクトパミンが約25万件の豚の有害事象と関係したと報告しており、これはほかのどの動物用医薬品よりも多い数。投与された豚は歩けなくなったり、立てなくなったり、震え出したり、多くの病気に見舞われたとの報告があります」（大西さん）

　ラクトパミンにより豚が倒れる「ダウナー」と呼ばれる状態のまま屠畜場に引きずり込まれ、食肉加工されることもあるという。

　安全性の懸念から、EUの全加盟国だけでなくロシア、中国を含む約160か国が豚に対するラクトパミン使用を禁止または制限している。とはいえラクトパミンについては国際食品規格の策定等を行う「国際コーデックス委員会」による基準値が定められており、それ以下の残留は問題ないとされている。日本に堂々と入ってきているのは、この基準の“お墨付き”があるからだ。

「たしかにコーデックス委員会で定められているのですが、この委員会での決定は科学的根拠ではなく、投票による多数決なんです。薬剤を使用したいアメリカの製薬会社がロビー活動をし、委員を買収するなど活発に動いた結果ともいわれています。この基準はアメリカの意向で定められたと言っても過言ではない」（鈴木さん）

※女性セブン2022年1月20・27日号

あなたが食べている「豚肉」、その豚たちが育つ「ヤバすぎる環境」の実態<br /> @gendai_biz https://t.co/yFvhHXQ07S #現代ビジネス
— アニマルライツセンター　Animal Rights Center（ARC) (@animalrights_JP) January 5, 2022

週刊現代2022年1月8・15日合併号
とくに農水省の見解が嘘にまみれていることがわかります https://t.co/lTYCJmAPc1 #現代ビジネス
— アニマルライツセンター　Animal Rights Center（ARC) (@animalrights_JP) January 5, 2022

あなたが食べている「豚肉」、その「知られざる正体」 @gendai_biz https://t.co/T0c4S1TSjB #現代ビジネス
— アニマルライツセンター　Animal Rights Center（ARC) (@animalrights_JP) January 5, 2022

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最終更新日 2022.01.21 11:54:54

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食生活の変化は、自分や地球に大きな変化をもたらします。
米国とカナダの栄養士会は「適切に準備されたヴェジタリアン食は、健康に有益であり、必要な栄養素を満たしており、いくつかの疾患の予防や治療にも利点がある」との見解を示しています。

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