つづきです。（2016年4月の記事）
一代にして不動産王となり、巨万の富を蓄えたドナルド・トランプは、どのようにして、上述の人脈・金脈を掘り当てたのか。
乗っ取り屋の異名を持ち、 資産１２５億ドルと推定される投機屋カール・アイカーンが、 ニューヨーク、フロリダで開く講演会・パーティには、常に、必ずドナルド・トランプの姿が見られる。
欧州で不動産の買い付けを行っている最中であっても、ドナルド・トランプは、カール・アイカーンのパーティー出席のため「だけ」に、ファーストクラスでニューヨーク、フロリダに戻ってくる。
トランプは、「アイカーンは、全ての点において、自分が見習うべき師匠である」と公言している。
父子ブッシュ大統領が行った、２度にわたるイラク戦争。
特に、子ブッシュ大統領の行った２度目のイラク戦争において、その戦争計画を策定した国防政策会議議長のリチャード・パールは、パレスチナにおいて「アラブ人＝イスラム教徒を、絶滅せよ」と豪語する強硬派の 新聞「エルサレム・ポスト」 の経営者でもあった。
この 「エルサレム・ポスト」 の創業者の一人として、パレスチナにおけるイスラエル国家建設の宣伝係を担った、 伝説の資産家ジェームズ・ゴールドスミス。
このジェームズ・ゴールドスミスは、上記の 「イスラエルの生存権」 の人々にとっては、自分達の栄光と伝統の代名詞となっている。
アメリカ・大リーグ＝野球界の人々にとっての、ベーブ・ルースのような存在が 、「イスラエルの生存権」 の人々にとってのジェームズ・ゴールドスミスとなっている。
日本の郵便局においては、郵便為替というものが取り扱われている。
仮に、東京に住むＡ氏が自宅近隣の郵便局に１万円を支払うと、郵便局がＡ氏が１万円を支払った、とする証書を発行し、その証書は配達記録郵便等によって、大阪在住のＢ氏の元に配達される。
Ｂ氏は、その郵便を受け取り、大阪の自宅近隣の郵便局に、その証書を持参し、１万円を受け取る事ができる。
銀行送金等の制度が発達していなかった時代において、この郵便為替は安全・確実な送金制度として、古くから機能してきた。
この郵便為替の制度は、１３世紀、フィレンツェ、ロンバルジア等の欧州商人達が、商品売買の代金支払いの安全・確実なシステムとして開発した。
フィレンツェ、ロンバルジア等の欧州商人達は、ロンドンの郵便局において金塊を預け、それを担保として為替の証書の発行を受け、その証書を郵送する事でヨーロッパ各地の商人達との売買・支払いを行っていた。
仮に、１００万円分の金塊をロンドンの郵便局に預けた場合、１００万円まで郵便為替の証書の発行を受ける事ができた。
支払いを滞らせれば、１００万円分の金塊がロンドンにおいて没収される結果となる。
この郵便為替の制度が機能するためには、まず、欧州全域の各地に郵便局が存在していなければならなかった。
小国が乱立・対立する１３世紀において、欧州の、あらゆる地域に郵便局が存在し、相互に連絡を持ち、情報ネットワークがヨーロッパ全域を統一する形で存在した事になる。
貴族・王族が、他の貴族・王族との戦争を起こす場合、敵国・敵地域の動き、敵の戦力の内情、戦闘準備の整い具合等の情報収集が、勝敗を決する事となる。
戦争に勝利するためには、多額の代金を支払ってでも、正確な敵の内情についての情報が必要となる。
この「戦争情報の提供会社」が、欧州全域に情報ネットワークを張り巡らせた郵便局のシステムであった。
郵便局は、「金で敵国の内情・情報を売買する」、スパイ会社であった。
また、為替証書を遠隔地にまで郵送する途上、盗賊等の襲撃を受け、証書が略奪されれば、それは、そのまま現金の略奪に会ったに等しい被害を受ける。
そのため、郵便配送のビジネスの担い手は、盗賊に常勝する重装備した最強の軍組織でなければならなかった。
郵便局は、「金で敵国の内情・情報を売買する」、スパイ会社であると同時に、欧州最強の傭兵会社でもあった。
戦争において劣勢に立たされた王族・貴族が、「金さえ支払えば」、この傭兵会社は最強の傭兵を援軍として派遣した。
郵便為替の制度は、このスパイ会社、欧州最強の傭兵会社の機能の裏付けが存在して、初めて機能した。
この郵便為替の制度＝スパイ会社、欧州最強の傭兵会社の機能を、その創立時から担ってきたのが、ゴールドスミスの一族であった。
「イスラエルの生存権」
このゴールドスミス一族が８００年余りを費やし、蓄積してきた巨万の富を、２０世紀に入り、「表看板」となり運用してきた「下僕」が、上記のドナルド・トランプの師匠＝カール・アイカーンであった。
さらに、カール・アイカーンの「資産運用」には、カナダ・バンクーバーの武器密輸商・麻薬密輸商＝ベルツバーグ一族の富が加算されている。
これが、ドナルド・トランプの「本当の資金源」である。
ドナルド・トランプの師匠＝カール・アイカーンの投資先には、 ナビスコ社、ＧＭ、核ミサイル・メーカー＝ヒューズ・エレクトロニクス社等がある。
そして単なる投資家＝金融家としてではなく、 カール・アイカーンは、石油会社テキサコの企業経営者として知られている。
北海油田を開発し、南アフリカにおいて黒人奴隷鉱山を経営し、核ミサイル原料＝ウランを世界中に販売、大量の核兵器を地球上に拡散させ続けてきた リオ・ティント社の経営者＝テキサコである。
テキサコは、ＡＢＣ・ＴＶの大株主として、多くの取締役をＡＢＣ・ＴＶに送り込んできた。
また、 テキサコの大株主には、 軍事商社＝兵器販売を専門とする商社ディロン・リード が名前を連ねている。
ディロン・リードの現社長ウィリアム・ペリーは、ＣＢＳ・ＴＶの創業者である。
ドナルド・トランプのビジネス・パートナー＝ ルパート・マードック の ＦＯＸ・ＴＶ、 トランプの資金源＝ＧＥの ＮＢＣ・ＴＶ 、トランプのドイツ系資金源＝ザルツバーガー一族の ニューヨーク・タイムス 、そしてディロン・リードの ＣＢＳ・ＴＶ 、トランプ＝アイカーン＝テキサコの ＡＢＣ・ＴＶ 。
アメリカの ４大ＴＶ・ネットワークの「全て 」が、トランプを「後押しする」背景が見えて来る。
上述の、 「エルサレム・ポスト」、 そして 「イスラエルの生存権」 グループとアイカーン＝テキサコの関係を見る時、 アイカーンがテキサコの取締役として、民主党 カーター政権の財務長官＝ローブ・ローザ を雇用していた事情が理解できる。
イスラエルの諜報・スパイ組織モサドの創立メンバーである、ローブ・ローザの一族である。
イスラエル建国の「正当性」を宣伝するエルサレム・ポストの創業者ゴールドスミス＝その表看板アイカーンが、イスラエル国家を死守する諜報組織モサドの創立メンバーの一族を、テキサコの取締役として「優遇」していた事になる。
なお、 ローブ・ローザは、かつてのアメリカ中央銀行総裁 ポール・ヴォルカー の「師匠」でもある。
第二次世界大戦後、日米安保条約によって米軍基地を半永久的に日本国内に置く事と引き換えに、米国は無尽蔵に日本に対し食料と原油を売る政策を採用する。
「表向き」、この食料・原油は商船三井等の日本の海運業者が輸送を担ったが、軍艦建造等の技術を日本から「奪う」目的で、日本の海運業者が独自の船舶を所有し、また造船する事は「禁止」された。
商船三井等の日本の海運業者は 、 米国フェアフィールド・マックスウェル社からタンカー等を「レンタル」し、その船舶を使用し、原油・食料の輸入を行ってきた。
輸入大国・日本の輸入・船舶「料金」の全ては、日本に入らず、フェアフィールド・マックスウェル社に独占された。
このフェアフィールド・マックスウェル社の親会社が テキサコ であり、その経営者がアイカーンであった。
アイカーンが、戦後日本の輸入業務の全てを、「仕切ってきた」事になる。
日本の「戦後復興」を独占し、ある意味で「喰いモノ」にしてきたアイカーンの弟子＝ドナルド・トランプが、大統領候補になる模様を、２０１６年、日本人は目の前で見ている事になる。
日本人は、アメリカ大統領選挙の報道をＴＶニュースで見ながら、大統領選挙で人気を博している人物＝ドナルド・トランプが、日本に輸入されてくる食料と原油＝日本人全員の生死を分ける物資を「支配」し＝ 日本人の生死を左右し続けてきた資産家＝投機屋達の末裔である事を、知らされないままでいる。
なお、昨今、テキサコはロックフェラー一族の シェブロン石油 と合併し、 シェブロン・テキサコ石油を名乗っている。
上述の、ロックフェラー＝ブッシュ＝トランプ＝アイカーン＝テキサコのネットワークを見る時、 合併に何等、「不自然」は存在しない。
そして、 ロシア圏の油田・ガス田開発において、アイカーン＝テキサコは、 フィリップ・ペトロリアム ・アンド・ テキサコ 社の名前が示す通り、合弁事業を展開している。
フィリップ・ペトロリアム は、 ダボス会議の主催者＝ ロシアン・マフィア＝マーク・リッチ の経営企業である。 （ ＊ﾏｰｸﾘｯﾁについては「ﾒﾀﾙﾄﾚｰﾀﾞｰ」（新潮文庫）参照）
ロシア圏の フィリップ・ペトロリアム・アンド・テキサコ は、ロシア・プーチン大統領直系の ガスプロム社 の傘下に入り、昨今、シベリアの油田・ガス田開発に乗り出し 、 北海道から「日本上陸」を目指している。
ドナルド・トランプという、「遠いアメリカの、大統領選挙の中に姿を現した変人」は、日本と地球全体の命運を左右する、上述の金融グループの中から姿を現し、高い危険性を持ちつつ大統領候補を目指している事が見えて来る（了）。
