2008.12.01
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しかし、それだけ拡大の余地がある分野だともいえるでしょう。日本の大手運用会社は、2008年を「ETF元年」と位置づけて商品開発に積極的に取り組んでいるので、今後、急ピッチで市場の整備が行われるものと期待されます。
ETFには、（１）インデックス連動型なので値動きが分かりやすい （２）運用コストが安いので長期運用に向いている （３）取引所でリアルタイムな取引ができる、といった特徴があるので、個人投資家にとって、利用価値の高い運用ツールといえるでしょう。
海外では、株価指数にとどまらず、債券やコモディティ、REITといった多様な指数に連動するETFが上場しているので、利用者にとっては、投資対象の選択肢が大幅に増えることになります。また、日本でも上海や韓国の株式指数に連動するETFが上場されていますが、 ETFによって、これまで個人では投資できなかった市場に低コストでアクセスすることが可能になります。
アメリカでは、確定拠出年金－401(k)で投資できる資産のひとつとしてETFが利用されています。個々人が自分に合った分散投資の組み合わせを策定し、実行するうえでETFは極めて有効ですし、既に保有する資産の分散度合いを深めるために追加的に使う上でも都合のよい商品だからです。
「パソコンの部品が市販されているからといって、自分で部品を集めて組み立てる人はそう多くないように、自分でETFを組み合わせてポートフォリオを自作するようなニーズが日本にどれほどあるのか」、という意見を耳にすることがあります。
しかし、決めつけてしまうのはどうでしょうか。最近の個人投資家のコスト意識の高まりは無視できないものがありますし、日本でも確定拠出年金の運用商品としてETFが採用されることがないとも限りません。日本の取引所や運用会社は、早急に商品ラインナップの充実、多様化を進めて、将来に備えるべきではないでしょうか。
利便性を高め、なおかつ、利用者のニーズを外さない商品開発を心掛れば、国内ETFの存在感も飛躍的に増し、1年後には、市場が様変わりしていることでしょう。皆さんも、今後のETFの動きに注目してください。
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金融アナリスト 愛川正博
（楽天マネーニュース[株・投資]第19号 2008年1月25日発行より）
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最終更新日
2009.03.09 13:10:05
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